更新日: 2022.09.12 老後

定年後に自分史や小説を自費で出版したい。手順や注意点と費用は?

定年後に自分史や小説を自費で出版したい。手順や注意点と費用は?
自分史や小説など、自費出版を希望する方は多いです。
 
しかし、「自費出版の手順や費用は?」「自費出版をするときの注意点は?」など、疑問を抱いている方もいるのではないでしょうか。自費出版をするにはあらかじめ、手順や費用、注意点などを知っていると、計画的に進めやすくなります。
 
そこで本記事では、自費出版の手順や費用、注意点などについて解説します。
 
FINANCIAL FIELD編集部

日々の生活における、お金にまつわる消費者の疑問や不安に対する解決策や知識、金融業界の最新トレンドを、解りやすく毎日配信しております。お金に関するコンシェルジュを目指し、快適で、より良い生活のアイディアを提供します。

自費出版とは

自費出版とは、著者が費用を負担して、書籍の出版を行うことです。
 
自費出版のメリットは、著者が気に入ったデザインや中身で書籍を制作できることです。著者の自分史などを、自らが納得する内容で形に残せます。完成した書籍は著者の所有物となるため、大切な家族や友人に配ることもできます。
 

自費出版の手順

打ち合わせや申し込み、印刷、製本など。自費出版の手順を把握していれば、事前準備がしやすくなります。また、進め方に関する不安が解消され、安心して自費出版を進められるでしょう。手順を知らなければ、スムーズな進行は難しくなります。出版社によって進め方に多少の違いはありますが、大枠は一緒です。
 
ここでは、自費出版に関する7つの手順について見ていきましょう。
 

1.打ち合わせ

まずは、出版社と電話やメール、対面で打ち合わせを行います。打ち合わせの際には、自身で準備した企画書や作品の意見を求めたり、自費出版に関する質問をしたりして疑問や不安を解消しましょう。疑問や不安を解消しておけば、安心して進められます。
 

2.見積もり

自費出版は、ページ数や色(モノクロ・カラー)、形状、サイズ、紙の種類などによって費用が変わります。出版社に見積もりを依頼し、予算内に収まるか確認をしましょう。
 

3.申し込み

疑問点を確認して、見積もりに問題がなければ、申し込みをします。出版社によって「全額前払い」「申込時に着手金~万円」など、支払い方法が異なりますので事前に確かめておきましょう。また、本の権利や在庫についても事前に確認が必要です。
 

4.原稿提出〜初校提出

自費出版する原稿を提出して、数日後に初校のチェックを行います。出版社と結んだ契約内容やオプションによっては、さまざまなアドバイスをもらえます。
 
美容院でファッション誌や芸能人の写真を見せて「この髪型にしてください」と伝える感じで、このような本にしたい」と参考の書籍などを一緒に提示するとイメージの共有を図りやすいです。
 

5.校正、修正

「誤字脱字はないか」「イメージ通りにできあがっているか」など、校正・修正を繰り返します。本のクオリティーに関わる重要な工程であり、完成後に後悔しないためにも、細部まで丁寧にチェックをしましょう。
 

6.残金支払い

出版費用を全額前払いしていない場合は、残金を支払います。
 

7.印刷、製本

最終チェックを行い問題なければ、出版社が印刷会社に指示を出して、印刷、製本が行われます。
 

自費出版の費用

出版社や契約条件などにもよりますが、自費出版には100万円程度の費用がかかります(1000部の場合)。費用には、デザイン費や校正・校閲費、印刷、製本費、進行管理費、書店流通費などがあります。
 
また、更新料や在庫の保管料に年間5000~1万円程度かかり、書店で本を販売するための書店流通費として10万円程度は必要です。
 
部数や仕様によっては、自費出版に100万円以上の費用がかかるため、事前の打ち合わせ・見積もりで予算内に収まるのかを必ず確認しておきましょう。
 

完成までにかかる期間

自費出版の注意点は「完成までに時間がかかる」ことです。出版社と打ち合わせや原稿提出をして、数日で完成するものではありません。
 
自身で編集やレイアウト調整をするのに1週間以上、校正や修正に1週間以上、印刷や製本に2週間程度かかるなど、出版社では完成までに多くの3ヶ月程度の期間を要します。本の種類や部数などによっては、それ以上かかることもあるので注意してください。
 

自費出版は後悔しないよう、よく確認しよう

自費出版は著者自らが費用を負担し、制作や編集を行う必要がありますが、自分史などを納得する形で書籍として残せます。
 
費用や完成までのスケジュールは、出版社や本の内容、部数などによって異なりますので、事前に確認をしましょう。複数の出版社で条件を比較することをおすすめします。 
 
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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