更新日: 2022.09.26 セカンドライフ
【所得ダウンを乗り切る】定年後に削れるコスト、どんなものがある?
しかしやみくもに節約を続けていると、暮らしが不便になったり健康を害したりする可能性もあります。
本記事では、定年後に削れるコストとして適切なものを紹介していきます。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
保険関連
最初に見直した方がよいのは、何もしなくても発生するコストです。そのような出費の代表として、生命保険が挙げられます。
生命保険を契約している限り、保険料を支払わなければなりません。日本人の平均寿命は80歳を超えており、女性にいたっては87歳以上となっています。定年後に20~30年ほど生きる可能性が十分にあるのです。
しかし、定年するころには、人生の大きなイベントの大半は終わっています。特に子どもが独立しているなら、仮に自分やパートナーが亡くなっても、それが原因で家庭が崩壊するような事態にはなりにくいでしょう。
したがって、必ずしも生命保険の保障が充実している必要はありません。保険料の負担を抑えるために、若いころに契約したプランを見直しましょう。医療保険に関しても、高額療養費制度を利用するなど、公的な手段である程度の代替が可能です。
住宅関連
現役時代に購入したマイホームの住宅ローンが、定年時にまだ完済できていないケースが見受けられます。
定年後は、収入減により所得税が減るので、現役世代ほど住宅ローン減税のメリットは大きくありません。そのため、繰り上げ返済の手数料をチェックし、今後支払う利息分よりも少額なら、一気に返済することで節約できます。退職金を使って繰上げ返済を行うのが理想といえるでしょう。
自分でも返済のシミュレーションは可能ですが、不安な場合は金融機関に相談しましょう。
賃貸物件に住んでいる場合、住み替えを検討することもポイントになります。通勤が不要になったり子どもが独立したりすると、住宅選びにおける立地や広さの制約が減るからです。家賃がリーズナブルな賃貸物件に移ると、固定費の大きな削減につながります。
趣味関連
高齢者はインターネットをあまり使わないと思われがちですが、現代の実情は大きく変化しています。現役時代に業務などで使い方をマスターしているケースが多く、定年後は趣味として楽しむ人が少なくありません。
そこでポイントになるのが通信費を見直すことです。自分の使い方を考慮し、契約しているプランが妥当なものか検討しましょう。例えば、若いころのように高速通信が必要なゲームや動画に興味がないなら、ワンランク下のプランでも十分かもしれません。
ドライブが趣味なら、自動車の維持費は大きな負担になります。しかし、買い物などにも使うため、手放すわけにはいかないと考える人が多いです。
それならば、カーシェアリングを活用するのはいかがでしょうか? もちろん使用料はかかりますが、自分で所有する場合とは異なり、駐車場代や車検代、自動車税など多くの出費をカットできます。
老後を充実させるために支出を見直そう!
定年後に収入を増やすのは難しいため、できるだけ支出を抑えることが重要になります。
しかし、食費や交際費などから削っていくと、常に行動が制限されて、暮らしを楽しめなくなってしまう可能性もあります。定年まで働いた自分をいたわり、充実した老後に向けて工夫することも大事です。
保険関連や住宅関連の費用のように、一度の見直しによって長く節約できるものから着手しましょう。
出典
厚生労働省 1 主な年齢の平均余命
全国健康保険協会 ホームページ
全国健康保険協会 高額な医療費を支払ったとき(高額療養費)
国土交通省 住宅ローン減税
総務省 令和元年 通信利用動向調査報告書(世帯編)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部