【実録】30代で老後収入「2000万円」の確保も目前に。「7本の柱」を確保するために私たち夫婦が行ったこと
配信日: 2023.08.19
本記事では、私たちが確保した「7つの収入の柱」について解説します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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年金以外の「7本の柱」とは
私たち夫婦が老後に収入を見込んでいる7つの柱は、以下の通りです。
1.貯蓄型保険
2.学資保険
3.保険会社の個人年金
4.マンション投資
5.定期預金
6.iDeCo
7.NISA
図表1
資金運用先 | 老後の見込み収入(夫婦) |
---|---|
1.貯蓄型保険(ドル建て) | ・約3万5000米ドル~約4万4000米ドル ・約3万3000米ドル~約4万4000米ドル ・約2万8000米ドル~約5万米ドル 計 約9万6000米ドル~約13万8000米ドル |
2.学資保険 | 1430万円 |
3.保険会社の個人年金 | 1000万円 |
4.マンション投資 | 3225万8520円 |
5.定期預金 | 20万円 |
6.iDeCo | 運用実績による(マイナスになる可能性もある) |
7.NISA | 運用実績による(マイナスになる可能性もある) |
合計 | 約7604万円 |
※ドル円相場は2023年7月時点のものです。
各種証券をもとに筆者作成
このうち1~5は収入を得られることがほぼ確定している資産、6と7はマイナスになる可能性もある投資です。ただ、6と7を抜きにしても、老後の生活資金は十分に確保できると見込んでいます。
それぞれの詳細を見てみましょう。
1.貯蓄型保険
米ドル建てで、生前給付終身保険2本、一時払い終身保険を1本、夫婦で分けて契約しています。
・米ドル建て生前給付終身保険(夫)
支払額:91.44米ドル/月
受取額:約3万5000米ドル~約4万4000米ドル(受取時の年齢による)
返戻金は70歳以降に受け取ると支払額と比べてプラスとなり、95歳で最高額の4万3614米ドルになります。
仮に80歳で受け取った場合、利益は5674米ドルです。
・米ドル建て生前給付終身保険(妻)
支払額:78.39米ドル/月
受取額:約3万3000米ドル~約4万4000米ドル
返戻金は70歳以降に受け取ると支払額と比べてプラスとなり、95歳で最高額の4万3519米ドルになります。
仮に80歳で受け取った場合、利益は6132米ドルです。
・米ドル建て一時払終身保険
支払額:3万米ドル
受取額:約2万8000米ドル~約5万米ドル
返戻金は受取時の年齢によって異なり、95歳で最高額の4万9645米ドルになります。
仮に80歳で受け取った場合、利益は1万1197米ドルです。
2.学資保険
月額の掛け金を支払い、15~20年後に定額を受け取れる保険です。現在学資保険だけで6本契約しており、合計すると次の通りです。
支払額:5万6626円/月
受取額:1430万円
支払額+134万2880円を受け取れることが確定しています。
3.保険会社の個人年金
・個人年金(妻)
支払額:1万3230円/月(65歳までに合計約540万円)
受取額:100万円/年×10年間
個人年金保険料控除で節税にもなります。
4.マンション投資
都内のワンルームマンションを2件購入し、ローンを組みました。家賃収入が2件で年間合計189万7560円あるので、実際の支出は月2万1941円です。
ローン完済時に家賃が下落していることを考えると、老後収入は以下の通りです。
年189万7560円×90%×10年=1707万8040円
年189万7560円×80%×10年=1518万480円
合計3225万8520円
5.定期預金
0.3~0.5%という破格の年利で預けられる定期預金を見つけ、妻200万円、夫500万円を預けています。受け取れる利子は年によりますが1~3万円。仮に20年間続ければ最低20万円になりますが、保険商品などと比べて比較的解約しやすいので、老後資金というより非常時に引き出せる預金という扱いです。
6.iDeCo
iDeCoは投資なので確実な収入とはいえないため、今回の計算からは省きます。仮にマイナスになっても、月々の掛け金を所得から控除でき節税になるのがiDeCoの強みです。
7.NISA
iDeCo同様、NISAも確実な収入とはいえないため、今回の計算からは省きます。利益を非課税にできるので、個人投資家には外せない運用方法です。
預貯金以外の資産運用をしよう
これらの老後資金は、預貯金を運用することで捻出しています。預貯金を銀行口座に入れておくだけでは大してお金は増えません。今回紹介した全てを実行しなくても、預け先を保険商品や不動産投資・株式投資に変えるだけで確実に資産は増えていくのです。給料は貯蓄しているだけ、という人は、この機会に運用を見直してみてはいかがでしょうか。
出典
国税庁 No.1141 生命保険料控除の対象となる保険契約等
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー