更新日: 2023.08.19 セカンドライフ
【実録】30代で老後収入「2000万円」の確保も目前に。「7本の柱」を確保するために私たち夫婦が行ったこと
本記事では、私たちが確保した「7つの収入の柱」について解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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年金以外の「7本の柱」とは
私たち夫婦が老後に収入を見込んでいる7つの柱は、以下の通りです。
1．貯蓄型保険
2．学資保険
3．保険会社の個人年金
4．マンション投資
5．定期預金
6．iDeCo
7．NISA
図表1
| 資金運用先 | 老後の見込み収入（夫婦） |
|---|---|
| 1．貯蓄型保険（ドル建て） | ・約3万5000米ドル～約4万4000米ドル ・約3万3000米ドル～約4万4000米ドル ・約2万8000米ドル～約5万米ドル 計 約9万6000米ドル～約13万8000米ドル |
| 2．学資保険 | 1430万円 |
| 3．保険会社の個人年金 | 1000万円 |
| 4．マンション投資 | 3225万8520円 |
| 5．定期預金 | 20万円 |
| 6．iDeCo | 運用実績による（マイナスになる可能性もある） |
| 7．NISA | 運用実績による（マイナスになる可能性もある） |
| 合計 | 約7604万円 |
※ドル円相場は2023年7月時点のものです。
各種証券をもとに筆者作成
このうち1～5は収入を得られることがほぼ確定している資産、6と7はマイナスになる可能性もある投資です。ただ、6と7を抜きにしても、老後の生活資金は十分に確保できると見込んでいます。
それぞれの詳細を見てみましょう。
1．貯蓄型保険
米ドル建てで、生前給付終身保険2本、一時払い終身保険を1本、夫婦で分けて契約しています。
・米ドル建て生前給付終身保険（夫）
支払額：91.44米ドル／月
受取額：約3万5000米ドル～約4万4000米ドル（受取時の年齢による）
返戻金は70歳以降に受け取ると支払額と比べてプラスとなり、95歳で最高額の4万3614米ドルになります。
仮に80歳で受け取った場合、利益は5674米ドルです。
・米ドル建て生前給付終身保険（妻）
支払額：78.39米ドル／月
受取額：約3万3000米ドル～約4万4000米ドル
返戻金は70歳以降に受け取ると支払額と比べてプラスとなり、95歳で最高額の4万3519米ドルになります。
仮に80歳で受け取った場合、利益は6132米ドルです。
・米ドル建て一時払終身保険
支払額：3万米ドル
受取額：約2万8000米ドル～約5万米ドル
返戻金は受取時の年齢によって異なり、95歳で最高額の4万9645米ドルになります。
仮に80歳で受け取った場合、利益は1万1197米ドルです。
2．学資保険
月額の掛け金を支払い、15～20年後に定額を受け取れる保険です。現在学資保険だけで6本契約しており、合計すると次の通りです。
支払額：5万6626円／月
受取額：1430万円
支払額＋134万2880円を受け取れることが確定しています。
3．保険会社の個人年金
・個人年金（妻）
支払額：1万3230円／月（65歳までに合計約540万円）
受取額：100万円／年×10年間
個人年金保険料控除で節税にもなります。
4．マンション投資
都内のワンルームマンションを2件購入し、ローンを組みました。家賃収入が2件で年間合計189万7560円あるので、実際の支出は月2万1941円です。
ローン完済時に家賃が下落していることを考えると、老後収入は以下の通りです。
年189万7560円×90％×10年＝1707万8040円
年189万7560円×80％×10年＝1518万480円
合計3225万8520円
5．定期預金
0.3～0.5％という破格の年利で預けられる定期預金を見つけ、妻200万円、夫500万円を預けています。受け取れる利子は年によりますが1～3万円。仮に20年間続ければ最低20万円になりますが、保険商品などと比べて比較的解約しやすいので、老後資金というより非常時に引き出せる預金という扱いです。
6．iDeCo
iDeCoは投資なので確実な収入とはいえないため、今回の計算からは省きます。仮にマイナスになっても、月々の掛け金を所得から控除でき節税になるのがiDeCoの強みです。
7．NISA
iDeCo同様、NISAも確実な収入とはいえないため、今回の計算からは省きます。利益を非課税にできるので、個人投資家には外せない運用方法です。
預貯金以外の資産運用をしよう
これらの老後資金は、預貯金を運用することで捻出しています。預貯金を銀行口座に入れておくだけでは大してお金は増えません。今回紹介した全てを実行しなくても、預け先を保険商品や不動産投資・株式投資に変えるだけで確実に資産は増えていくのです。給料は貯蓄しているだけ、という人は、この機会に運用を見直してみてはいかがでしょうか。
出典
国税庁 No.1141 生命保険料控除の対象となる保険契約等
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
