40代になり、老後資金が不安…。「リッチ」なリタイアメント生活を送るにはどうしたらいい？
配信日: 2023.09.04 更新日: 2023.09.08
計画を立て、適切な準備を行うことで経済的な安定や心の余裕が持てます。この記事をご覧になり、安心して老後を迎えるためのヒントにしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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リッチなリタイアメント生活をするにはいくら必要？
リッチなリタイアメント生活をするためには、いくら必要でしょうか。いくら必要か分からなければ不安は消えません。そのため、必要な額を把握をするところからはじめましょう。以下2ステップで計算できます。
ステップ1：年間の生活費を計算
月に30万円で生活するためには、年間で360万円（30万円 × 12ヶ月）が必要です。
ステップ2：リタイアメントの年数を設定
リタイアメントの年数を設定し、その間に必要な生活費を計算します。例えば、リタイアメントの年数を30年間を想定する場合、20年 × 360万円 = 7200万円が必要です。このように計算すると、具体的な金額が分かります。自分の生活費を一度見直して、計算をしてください。
老後に必要な資金を貯める方法
リッチなリタイアメント生活をするためにいくら必要かが分かったので、次に現在の生活で収支を計算し、見直しをしていきましょう。
家計を見直し
現在の収入を維持しつつ貯蓄を増やしていくためには、家計の見直しと支出削減が重要です。現在どれくらいの収入があって、どれくらいの支出をして、どれくらい貯蓄できているのかを把握しましょう。
そして、現状では必要な資金が貯まらない場合には何にお金を使っているかを確認し、無駄がないか見直しをしていきます。生活の質を損ねずに支出をコントロールし、貯蓄を増やして将来に備えましょう。
家計簿をつける
家計簿をつけたほうがいいことは分かっていても、面倒くさいと思う方が多いです。そこで、おすすめの方法を2つご紹介します。
1.クレジットカードの利用
クレジットカードはあとから明細を見直せるので、細かな支出のモレを減らす有効な方法です。
2.家計簿アプリ
有名なアプリとして「マネーフォワード」「Zaim（ザイム）」「家計簿サンダー」などがあります。これらのアプリは支出をカテゴリ別に管理し、自動集計や予算設定などの機能も備えており、簡単な操作で家計の把握や節約ができます。
クレジットカードや家計簿アプリを利用して、収支の管理を簡単にし、効果的に家計簿をつけてみてください。
先取り貯金をする
先取り貯金という言葉を聞いたことがある方もいらっしゃるでしょう。これは、毎月の収入から一定額を先に貯蓄へ回す貯金方法です。
例えば30万円の収入があると仮定しましょう。5万円を先取り貯金をすると、25万円で生活をすることになります。つまり、先に貯蓄分を確保しておくことで、気づかずに使ってしまうリスクを軽減できるメリットがあります。
老後の資金を確保するための投資方法
現状ではどうしても必要な貯蓄額にいかない！という場合におすすめなのが、投資です。
つみたてNISA
つみたてNISAは特に少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。つみたてNISAの対象商品は、手数料が低水準で長期・積立・分散投資に適した株に限定されています。そのため、投資初心者をはじめ幅広い年代の方にとって利用しやすい仕組みです。手軽に始められるので人気の投資方法だといえるでしょう。
iDeCo
iDeCoは、日本の年金制度の一環であり、個人が自己の退職後の生活資金を積み立てるための制度です。
iDeCoは所得控除の対象です。年間の払込額に応じて所得税が軽減されるため、税金面でのメリットがあります。また、引き出すタイミングが決まっているため、安易に引き出せず資産積み立てになるので、リタイアメント後の生活をより安定的に過ごすための資金を準備できます。
そのほかの投資
そのほかにも個別株投資や不動産投資、債券投資にFXなどさまざまな種類があります。それぞれ自身にあった投資方法やリスク許容度に応じて挑戦してみるといいでしょう。
リッチなリタイアメントは工夫次第
リタイアメントは計画的な準備がポイントです。年間生活費の算出から始め、支出見直しや家計簿の活用、先取り貯金を考えましょう。
資金不足時の投資方法として、積み立てNISAやiDeCoの活用を検討し、将来の経済的安定を目指すことも可能です。
さらに、個別株投資や不動産投資などほかの投資方法も考慮し、資産を増やす道もあります。リッチなリタイアメントへの第一歩として、参考にしてください。
出典
ナビナビ保険 小宮 崇之（株）コミヤ保険サービス代表取締役/損害保険プランナー
金融庁
株式会社エムステージマネジメントソリューションズ
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
