老後こそ夫婦でプチぜいたくしたい! 旅行や食べ歩き…余剰金はいくらあればいい?

配信日: 2023.10.11

この記事は約 4 分で読めます。
老後こそ夫婦でプチぜいたくしたい! 旅行や食べ歩き…余剰金はいくらあればいい?
現役世代のなかには、老後に旅行や美味しい食事を楽しむなど、夫婦でプチぜいたくをすることを目標としている方も多いでしょう。老後に必要な資金などを明確に把握することで、その目標を実現するための具体的な計画を立てやすくなります。
 
本記事では、老後の生活費の平均や、老後の余剰資金を増やす方法について解説します。老後のプチぜいたくを実現するために、ぜひ参考にしてください。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

老後の生活費の平均

老後の生活費の平均を知ることで、将来のプチぜいたく計画を立てやすくなります。具体的なシミュレーションを行い、老後に必要な資金の目安や、年金以外の収入がどれくらい必要なのか、どの支出をおさえるべきかを明確にすることができるでしょう。
 
本項では、総務省統計局の調査をもとに、老後の生活費の平均について紹介します。
 

夫婦のみの世帯

総務省統計局の「家計調査年報(家計収支編)2022年(令和4年)」によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯(夫婦高齢者無職世帯)の場合、1ヶ月あたりの家計収支は、収入が24万6237円で、支出が26万8502円です。これにより、毎月2万2265円の赤字が発生しています。
 
具体的な支出の項目と金額は、図表1のとおりです。
 
【図表1】

項目 支出額
非消費支出(税金や社会保険料など) 3万1812円
食費 6万7776円
住居費 1万5578円
水道光熱費 2万2611円
家具・家事用品費 1万371円
被服及び履物費 5003円
保健医療費 1万5681円
交通・通信費 2万8878円
教育・教養娯楽費 2万1368円
その他 4万9430円

(総務省統計局「家計調査年報(家計収支編)2022年(令和4年)」を参考に筆者作成)
 
非消費支出とその他の費用を除いた場合、最も多い支出項目は食費であり、月額6万7695円です。それに続く支出は交通・通信費で、月額2万8877円となっています。外食費は食費に含まれ、旅行費用は教養娯楽費に含まれています。
 
収入の内訳を見ると、約9割が公的年金等の社会保障給付で、残りの1割はその他の収入源から得られています。毎月2万2271円の赤字が出ているため、夫婦で老後にプチぜいたくを楽しむには、収入を増やすなどの対策が必要であると考えられます。
 

老後の余剰資金を増やす方法

老後の余剰資金を増やす手段としては、年金の増額、追加の仕事による収入増加、資産運用などが考えられます。これらの方法により、余剰資金を構築することで、老後に夫婦でちょっとしたぜいたくを楽しむことが可能になるでしょう。
 
いずれの方法も早めにスタートすることで、より多くの資金を築く可能性が高まるでしょう。
 
本項では、老後の余剰資金を増やす方法について紹介します。
 

年金を増やす

年金の受給額を増やすことで、老後にプチぜいたくを実現しやすくなります。年金の受給額を増やす方法には、年金保険料の追納(未納期間や免除期間がある場合)や付加年金への加入、繰下げ受給などがあります。
 
例えば、毎月の年金保険料に、付加保険料(月額400円)を加えて納付することで、将来、受け取る年金額を「200円×付加保険料を納めた月数」だけ増やすことが可能です。
 

仕事をして収入を増やす

現在の職場での収入アップは、将来の老後資金を増やす可能性を高める手段です。スキルの向上には相応の努力を伴いますが、少しでも現役時代に昇進や昇給を目指したいものです。また、副業を通じて追加の収入を得たりするなど、収入アップに向けた努力を重ねましょう。
 
例えば、月に3万円の収入アップを実現できれば、年間で36万円、5年で180万円、10年で360万円の資金を作れる計算です。
 

資産運用によって備える

NISAやiDeCoなどを活用して、老後資金を築く方法もあります。例えば、iDeCoを利用する際には、自身で掛け金を拠出し、運用商品を選択する必要がありますが、掛け金は所得控除の対象となり、運用益は非課税です。さらに、60歳以降に運用資金を受け取る際にも、公的年金等控除や退職所得控除の対象となります。
 
税負担を軽減できるため、効率的に資産運用を行うことが可能となります。
 

老後の生活費を算出し、プチぜいたくするための準備を早めに開始しよう

総務省統計局の調査によると、夫婦の老後の生活費は毎月、赤字となることが示されています。そのため、老後にプチぜいたくを楽しむためには、年金や貯蓄を増やすなどの対策を検討する必要があります。
 
老後のプチぜいたくを実現するためには、早めに行動に移すことが大切です。まずは、将来の年金額、現在の貯蓄額、そして資産運用額などをもとに、老後の資金をシミュレーションしてみましょう。
 

出典

総務省統計局 家計調査年報(家計収支編)2022年(令和4年)
日本年金機構 国民年金保険料の追納制度
日本年金機構 付加保険料の納付
日本年金機構 年金の繰下げ受給
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

PR
FF_お金にまつわる悩み・疑問 ライターさん募集