更新日: 2023.12.04 セカンドライフ

【2000万円】定年後、退職金の使い方を妄想してみた

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

【2000万円】定年後、退職金の使い方を妄想してみた
長寿大国と呼ばれる日本では、定年後も何十年と暮らし続ける可能性があり、生活を続けるためにはそれだけのお金が必要です。長年会社で働き続けてきた人であれば、退職金が会社から支給されます。
 
総務省統計局の「平成30年就労条件総合調査」によれば、大学・大学院卒業で、定年退職をした人の平均退職金額は1983万円となっており、約2000万円となっています。退職金をうまくやりくりすることで充実した定年後ライフを送ることができるかもしれません。
 
本記事では、2000万円の退職金があることを過程し、さまざまな使い方を考えていきます。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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【ライフイベント別】定年後の退職金の使い方

定年退職後も快適に過ごしていくためにはさまざまな出費が発生します。ここでは、定年退職後に想定されるライフイベント別の退職金の使い方をご紹介します。定年後ならではの出費に備えながら、娯楽も楽しめる生活を目指します。
 

自宅のリフォーム費用

一戸建て住宅を30代ごろにローンで購入していると、定年前にローン自体は支払い終えているケースが多いです。しかし、ローンの返済がなくなったとしても、30代で自宅を建てている場合は築年数が長くなり、さまざまな場所の老朽化が目立つようになり、自宅の修理費用が発生する可能性があります。
 
また、ライフスタイルの変化により間取りを変更したい場合もあるでしょう。例えば、子どもが独立して部屋が余った場合には、部屋同士の仕切りをなくして空間を広く利用したり、年を取って体が不自由になる可能性を想定してバリアフリー化を行うことも考えられます。
 
国土交通省の「令和4年度住宅市場動向調査報告書」によると、自宅リフォームの平均額は206万円です。ただし、間取りの変更やバリアフリー化など大規模な工事を行う場合はさらに費用が大きくなるでしょう。
 
定年退職後のリフォーム費用を抑えるためには、一戸建てを建築するタイミングからフラットな間取りにしたり、壁ではなく仕切りで部屋を区切ったりと将来を見据えた家づくりをすることが大切です。
 

子どもの結婚資金

定年退職を迎えた後に、子どもが結婚する場合もあります。最近は親からの資金援助を受けずにコンパクトな結婚式を行ったり、結婚式をせずにウェディングフォトだけを撮ったりするカップルも増えていますが、引き続き、親からの援助を受けて結婚式を挙げるカップルがいるのも事実です。
 
家庭により事情は異なりますが、株式会社リクルートの「ゼクシィ結婚トレンド調査 2023首都圏」によると、結婚費用に対する親・親族からの援助総額は首都圏で平均200万円です。
 

家族での旅行費用

定年後、大きくなった子どもたちと旅行に出かけたり、夫婦水入らずで旅行したりすることもあるでしょう。退職して自由な時間が増えるため、さまざまな場所へ旅をして人や美しい景色との出会いを楽しむのも定年後の醍醐味の一つです。
 
しかし、旅行の際にはまとまった費用が発生します。交通費、宿泊代、飲食代、観光にかかる費用など、長期間になるほど費用はかさむでしょう。そのため、定年後の旅行では頻度や予算をあらかじめ決めておくことをおすすめします。
 
なお、国土交通省の「旅行・観光消費動向調査2022年年間値(確報)」によると、日本人国内旅行の1人1回当たり旅行支出は、宿泊旅行で5万9174円、日帰り旅行で1万8540円です。
 

退職金の使い道をあらかじめイメージしてすてきな老後ライフを送ろう

今回は、退職金として2000万円を受け取ったと仮定したときに、定年後どのような出費が発生するかを紹介しました。普段の生活費はもちろんですが、さまざまなライフイベントによる急な出費も発生します。
 
例えば、自宅のリフォームや子どもの結婚式、国内外の旅行などです。どのライフイベントもまとまった金額が必要になるため、あらかじめ資金を予想して準備しておく必要があります。退職金が2000万円もあるからと、計算をせず出費が発生するたびに支払い続けていると、あっという間に枯渇してしまいます。
 
定年後も無理なく楽しみながら生活を送るためにも、大きな出費の予定をあらかじめ確認して予算を確保しておくことが大切です。計画的な支払いで楽しい老後ライフを送りましょう。
 

出典

厚生労働省 平成30年就労条件総合調査 結果の概況
株式会社リクルート ブライダル総研 結婚・結婚式
政府統計の総合窓口(e-Stat)住宅市場動向調査 2022年度
国土交通省 観光庁 旅行・観光消費動向調査
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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