更新日: 2023.12.13 定年・退職

老後は「65歳」から?「60歳」から?老後資金を使い始めるのは何歳から?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

老後は「65歳」から?「60歳」から?老後資金を使い始めるのは何歳から?
老後資金をためていると「そもそも老後資金は何歳から使い始めるものなのか?」と、疑問に思うこともあるのではないでしょうか。
 
「老後」と聞くと「60歳」や「65歳」をイメージする方が多いと思います。
 
老後資金を使い始める年齢を「老後」とするのであれば、60歳に向けて老後資金をためる場合と、65歳に向けてためる場合とでは、計画の仕方が変わってきます。
 
本記事では、老後資金を使い始める平均年齢とともに、老後資金をためるために、今からでもできることをご紹介します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

老後資金を使い始めるのは何歳から?

定年を迎える年齢は人それぞれ異なるため、何歳からを「老後」と呼ぶのか、ためてきた老後資金を使い始めるのは何歳からなのか、考え方もそれぞれです。
 
公益財団法人生命保険文化センターの「リスクに備えるための生活設計」によると、老後資金を使い始める平均年齢は66.8歳とされています。
 
老後資金の使用開始年齢の分布を表1にまとめましたので、参考にしてください。
 
表1
 

老後資金の使用開始年齢 割合
59歳以下 1.0%
60歳 11.7%
61~64歳 1.7%
65歳 34.2%
66~69歳 2.0%
70歳 23.4%
71歳以上 9.3%
わからない 16.7%

 
※公益財団法人生命保険文化センター「リスクに備えるための生活設計」を基に筆者作成
 
最も多いのが「65歳」の34.2%で、次いで「70歳」の23.4%、「60歳」の11.7%となっています。
 

老後資金をためるために今からでもできることは?

老後資金を使い始める年齢が何歳かは人それぞれですが、老後資金をためるために、今からできることについては考えておくとよいでしょう。
 

資金計画を立てる

まずは現時点での資産を把握して、「何歳までにいくらためる」という資金計画を立てておきましょう。
 
老後の生活に必要なお金を計算して、月々どれくらいならば貯金ができるのか、また、足りない場合はどのように補えばよいのかを考えていきます。
 
資金計画を立てるにあたって、老後の収入を把握したり、ライフプランを考えたりすることも重要なポイントです。
 

固定費の見直しを行う

支出を減らす必要がある場合は、固定費を見直すことをおすすめします。
 
固定費は毎月支払うものですので、見直してみたら不要な支出だったということも珍しくありません。
 
特に加入している保険の内容について、何年も見直していないという場合は、不要な保険に加入したままになっている可能性がありますので、注意が必要です。
 

「老後」が始まる年齢に向けて貯蓄を始めよう

老後資金を使い始める年齢は人それぞれですが、平均は66.8歳といわれています。
 
自分が老後資金を使い始めるのは何歳からになるのかを考えて、その年齢を目安にして、老後資金をためるために今、何ができるのかを明確にしましょう。
 
まずは具体的な資金計画を立てることで、老後資金をためるためのモチベーションを高めることも重要です。
 
そのうえで、固定費の見直しなどにより、支出を抑える方法も考えていくとよいでしょう。
 

出典

公益財団法人 生命保険文化センター リスクに備えるための生活設計

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

ライターさん募集