更新日: 2024.01.18 その他老後

「子育てが終わった…」と思ったら今度は孫!?孫の教育費援助はいくら必要ですか?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

「子育てが終わった…」と思ったら今度は孫!?孫の教育費援助はいくら必要ですか?
孫の教育費を援助したいと考える方も多くいらっしゃるでしょう。しかし、孫の教育費はどのくらい援助すればいいのか、また孫が何歳になるまで援助するのが妥当なのかお悩みの方もいらっしゃるかもしれません。
 
そこで今回は、孫がいる方を対象に行われたアンケート調査を基に、教育資金援助額の中央値などをご紹介します。孫への教育費の援助を検討されている方はぜひ参考にしてください。
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孫の教育費はどのくらい援助すればいいのか?

一般社団法人 信託協会が、孫がいる50~89歳の男女、約2000人を対象に行った「教育資金贈与信託に関する調査」を行ったところ、孫の教育資金援助額の中央値は50万円であることが分かりました。教育資金の内訳は表1の通りです。
 
表1

学用品の購入費用 58.2%
入学金 42.7%
習い事に必要な物品の購入費用 26.3%

※一般社団法人 信託協会 「教育資金贈与信託に関する調査(2020)結果報告書」を基に著者作成
 
上記の結果から、学用品の購入費用を援助する方が多いことが分かっています。
 
実際、援助タイミングで最も多かったのが小学校入学時で58.2%、次いで保育園や幼稚園入園時で53.4%であるため上記の結果は妥当だと考えられます。そのため小学校への入学や保育園・幼稚園の入園に合わせて、孫の教育費を用意しておくことをおすすめします。
 

教育費以外にも細かい出費が必要になる可能性がある

学用品の購入費用や入学金などのまとまった費用以外にも、お小遣いや誕生日プレゼントによる細かい出費が必要になる可能性があります。
 
第一生命経済研究所のライフデザイン研究本部が、孫がいる55~74歳男女1000人を対象に行ったアンケート調査を参考に、どのような出費が多いのかを見ていきましょう。同調査の、直近1年間に祖父母が孫世帯に行った経済的支援について、表2の結果であったことが分かっています。
 
表2

孫へのプレゼントやお祝いなど 74.2%
孫と行った外食の費用 60.0%
習い事に必要な物品の購入費用 26.3%
孫と行った旅行やレジャーの費用 39.4%
孫世帯への生活費・生活用品の援助 14.8%
孫のための積み立てや預貯金 10.3%
孫世帯の住宅の取得費用 5.9%
孫の塾や習い事の費用 4.0%
孫の学費や受験のための費用 2.4%
どれもない 17.4%

※第一生命経済研究所 ライフデザイン研究本部「孫の教育・将来に対する祖父母の意識-孫がいる55~74歳男女へのアンケート調査より―」を基に著者作成
 
上記の結果から教育費以外にも、細かい援助費用が定期的に必要になることが予測できるでしょう。孫への経済的な援助を検討されている方は、余裕を持って資金を用意しておくと安心といえます。
 

孫が何歳になるまで教育費の援助を行うべきか?

孫が何歳になるまで教育費の援助を行うべきかについて、株式会社小学館集英社プロダクション「お孫さんの教育に関するアンケート」を目安に検討するといいでしょう。
 
同アンケートの、どの段階まで援助してあげたいと思いますかという質問に対し「大学卒業まで援助したい」が21.9%で最も多い回答であったことが分かっています。
 
ただし大学卒業までと僅差で、「未就学~小学生まで」と回答された方も21.4%いらっしゃいました。この結果から、孫が何歳になるまで教育費を援助するかは一概にはいえないといえるため、子ども夫婦とよく相談したうえで決めるのがいいでしょう。
 

孫の教育費援助の資金は余裕を持って準備しよう

孫の教育資金をどのくらい援助するか、孫が何歳になるまで援助するかなどを含め、子ども夫婦とよく話し合って決めることをおすすめします。
 
孫の教育費の援助額に明確な決まりはないものの、孫の教育資金援助額の中央値は50万円であることが、一般社団法人の信託協会が行った教育資金贈与信託に関する調査により分かっています。まとまった教育資金のほかにも、孫への誕生日プレゼントなど、定期的に細かい出費が必要になる可能性があります。
 
孫の教育資金の援助を検討されている方は、余裕を持って資金を用意しておくといいでしょう。
 

出典

一般社団法人 信託協会 教育資金贈与信託に関する調査(2020)結果報告書
第一生命経済研究所 ライフデザイン研究本部 孫の教育・将来に対する祖父母の意識-孫がいる55~74歳男女へのアンケート調査より-
株式会社小学館集英社プロダクション お孫さんの教育に関するアンケート(PRTIMES)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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