更新日: 2024.02.25 その他老後
【老後に対する不安】年金がおそらく夫婦で「25万円」程度です。ローンは返済し終わり子どもの教育費もかかりませんが、うまく生活していけるか不安です。
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
本記事では、定年後2人暮らしにかかる生活費を紹介するとともに、定年後の節約方法として医療費を抑えるポイントを紹介します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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定年後の生活費はおよそいくらかかる？
定年後、収入が年金だけになっても生活は続きます。そのため、定年後の生活費がどのくらい必要なのかを知り、自分たちがもらえる年金だけで生活が可能か考える必要があります。まずは、定年後の2人暮らしでどのくらいの生活費が必要か見てみましょう。今回は、持ち家があり、ローンも終了しているので家賃は0円と設定しています。なお、生活費の金額は、統計局「2022年（令和4年）家計の概要」を参考にしています。
表1
| 家賃 | 0円 |
| 食料 | 6万7776円 |
| 光熱・水道 | 2万2611円 |
| 家具・家事用品 | 1万371円 |
| 被服及び履物 | 5003円 |
| 保健医療 | 1万5681円 |
| 交通・通信 | 2万8878円 |
| 教育 | 3円 |
| 教養娯楽 | 2万1365円 |
| その他の消費支出 | 4万9430円 |
※統計局「2022年（令和4年）家計の概要」を基に筆者作成
家賃を抜いた生活費は、22万1118円です。ローンの返済や教育費などでまとまった出費がないとはいえ、「年金25万円」だけでは2人暮らしをするのにギリギリであるといえるでしょう。ただしこれはあくまでも平均支出であり、生活費は生活水準によって異なることに注意が必要です。
なお、持ち家の場合はローンの支払いはなくとも適宜修繕費などが必要になってくるので、余裕をもって貯蓄をしておくことが大事です。
定年後は医療費を抑えよう
上記の生活費を参考にすると保健医療費は1万5681円ですが、実際には通院が増えたり、入院したりする可能性もあります。また、ドラッグストアでOTC医薬品を購入する機会が増える場合もあるでしょう。そのため、定年後は医療費を抑えるコツを知っておくと、生活費の節約や急な出費への対応が余裕をもってできます。ここでは、医療費を抑えるポイントを紹介します。
基本：病院に行く際は保険証を忘れない
病院やクリニックに通う際は必ず保険証を持参しましょう。保険証をもっていないと、保険が利きません。医療費を全額支払うことになってしまうため、忘れないよう注意しましょう。万が一保険証を忘れてしまっても、あとから保険者に請求することで保険適用分が戻ってきます。しかし、一時的な負担を減らすためにも必ず持参しましょう。
基本：かかりつけ医をつくる
かかりつけ医をもっておくと、同じ医師が継続的に健康状態をチェックしてくれるため、体の異変にいち早く気づいてもらいやすくなります。自分に合った適切なアドバイスをもらえるでしょう。また、大病院にかかる際、かかりつけ医に紹介状を出してもらうと、特別料金の支払いが不要となるため、医療費の節約が可能です。
コツ：ジェネリック医薬品を活用する
ジェネリック医薬品とは、新薬（先進医薬品）と同じ有効成分が使われている医薬品です。成分が同じなため、品質・効き目・安全性などの効果は同等とされています。新薬のように開発コストがかからないので、新薬よりも低価格で販売されているのが特徴です。そのため、ジェネリック医薬品を利用すると医薬品にかかる費用を節約できるといえるでしょう。
コツ：スイッチOTC医薬品を活用する
スイッチOTC医薬品とは、もともと医師の処方が必要だった医療用医薬品が、薬局などで購入できるよう転用されたものです。スイッチOTC医薬品を購入すると、一定の購入費用を所得から控除できるスイッチOTC薬控除（セルフメディケーション税制）が利用できます。
スイッチOTC薬控除は、対象医薬品を1万2000円以上購入している場合に、8万8000円を上限に控除を受けられる制度です。病院にかかる費用を節約しようと、ドラッグストアで医薬品をよく購入している方は、スイッチOTC薬控除を受けられる可能性があります。
年金25万円で2人暮らしは節約が必要
年金が25万円で2人暮らしの場合、家賃を抜いたおよその生活費が22万1118円ほどであることが分かりました。そのほかにも、持ち家の修繕費や、年齢を重ねると病院にかかる際の出費などが増えるでしょう。定年後の急な出費に備えるためには、日ごろから医療費の節約を心がけることが大切です。
出典
統計局 2022年（令和4年）家計の概要
JGA日本ジェネリック製薬協会 ジェネリック医薬品とは
厚生労働省 セルフメディケーション税制（医療費控除の特例）について
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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