更新日: 2024.02.26 セカンドライフ

50代の今でも仕事探しに苦労します。プロフェッショナルでもない場合、60歳代以降も働き続けるにはどうしたらいいのでしょうか?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

50代の今でも仕事探しに苦労します。プロフェッショナルでもない場合、60歳代以降も働き続けるにはどうしたらいいのでしょうか?
現代は人生100年時代ともいわれており「60歳で仕事を辞める」というイメージは薄れつつあります。60歳以降や定年後も働きたいと考えるシニアも増えている一方、仕事を見つけることが難しいという意見もあります。このような厳しい現実を打破し、60歳以降も働き続けるにはどうすればよいのでしょうか。
 
そこで、本記事ではシニア層の再就職事情や、60歳以降も働き続けるためのポイントを紹介します。
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執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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シニア層が直面する厳しい再就職事情とは

シニア層の再雇用や再就職は厳しいという意見もみられますが、現実にはどのような問題があるのでしょうか。東洋経済オンラインが行った、役職定年や定年後の働き方などについてWebアンケートでは、シニア層の厳しい年収減問題が報じられています。
 
その一例を挙げると、役職定年によって年収減が約3割、再雇用で給料半減が約4割となるなど、非常に厳しい事情が明らかになっています。また、Indeed Japan株式会社が、60~89歳のシニア世代の男女約3万198名に行った「シニア世代の求職活動実態調査」によると、60歳以降の求職者全体の約半数が、経済的な事情から仕事探しをしていることがわかりました。
 
また、経済的な事情から60歳以降に求職活動をしたことがある約1579名を対象に採用経験の有無を調査したところ、応募企業に採用されなかった人が約3割というデータが報告されています。
 

シニア層が働き続けるには? 採用につなげるポイント

厳しい雇用状況のなか、シニア層が働き続けるにはどうすればよいのでしょうか。そこで、ここではシニア層が企業に採用されるためのポイントを3つ紹介します。
 

1.条件を緩めて選択肢を広げる

シニア層が再雇用や再就職を目指すにあたり、重要になるのが条件を緩めて選択肢を広げることです。再雇用制度の利用や再就職活動の際などに、これまでと同等の地位や収入を提示されない可能性があります。
 
このような場合において、待遇にこだわりすぎないことが重要です。条件にこだわりを持ちすぎず「ゼロから仕事を始める」という意識を持つことが、採用につながるポイントとなります。
 

2.自分の強みを棚卸しする

求職活動をする前に、まず自分の強みを棚卸しする必要があります。自分だけで仕事探しをすると、どうしても視野が狭くなりがちです。このようなときは、家族・友人・就職関連のアドバイザーなどに相談してみましょう。自分では思いつかなかった業界や職種を提案してくれる可能性があり、働き方の幅がぐっと広がります。
 
シニア層は長く生きているぶん、それぞれが持つスキルや個性が大きく異なります。だからこそ、自分ならではの強みを把握し、その能力を生かせる仕事を見つけることが肝要です。自分はなにができるのか、なにがしたいのか、整理したうえで再就職活動をスタートしましょう。
 

3.柔軟な姿勢をアピールする

シニア世代は体力面や健康面などに不安を抱かれやすく、採用に対し慎重になる企業も少なくありません。しかし、実際にはシニア世代と一口にいっても、体力や健康面には大きな個人差があります。人によっては何の問題もなく長時間勤務できる人もいるでしょう。そこで、企業側の懸念を払拭するための工夫をすることも重要です。
 
たとえば「試用期間を設けたうえで正式採用を決めてほしい」と提案する方法もあります。これにより、企業側の「採用しても大丈夫だろうか」という不安や懸念を払拭できるでしょう。まずは「試しに働いてもらおう」と採用のハードルを下げられ、自分自身を評価してもらうきっかけを作れます。
 

定年後も自分らしく働ける職場を見つけていきいきと過ごそう

シニア層は再雇用・再就職の面で厳しい現実もあります。しかし、人手不足が叫ばれる現代は60歳以降も活躍できる場が多くなっています。あまり待遇や条件にこだわらず、視野を広げることが仕事を見つけるポイントです。また、自分の強みを棚卸ししたり、柔軟な姿勢をアピールしたりすることも有効です。これまでに培ってきた経験やスキルを生かし、いきいきと働ける職場を探しましょう。
 

出典

東洋経済ONLINE 役職定年や定年後の働き方などについてWebアンケート
Indeed Japan株式会社 シニア世代の求職活動実態調査
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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