しかし、住宅購入や子どもの教育にかかる費用などにより、なかなか老後資金がたまらない方も多いでしょう。
今回は、株式会社ライボの調査機関Job総研が、社会人の男女660人を対象に行った「2024年 老後資金の意識調査」を基に、世の中の方たちは老後資金について、どのように考えているのかをご紹介します。
定年後のお金について不安がある方は、ぜひ参考にしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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老後資金をため始めている人の割合は？
同調査の対象となった660人中、過半数の52%の方が、老後資金をすでにため始めていると回答しています。
年代別の回答率は、以下の通りです。
●20代：42.2%
●30代：51.7%
●40代：53.6%
●50代：62.8%
老後資金をすでにため始めている方は、50代が最多となりました。
全年代を平均的に見ると、過半数の方が老後資金をため始めていることから、老後のお金について、不安を感じている方は多いと考えられます。
老後資金はどのように形成している？
同調査の回答者に、投資・資産運用の有無を問うと、75.1%の方が、いずれかを運用していると回答をしたようです。
内訳は、以下のようになっています。
●投資と資産運用どちらもしている方が43.8%
●投資のみしている方が16.5%
●資産運用のみしている方が14.8%
投資と資産運用のいずれかをしている方の年代別では、30代が最多の79.5%となっています。
この結果から、多くの方は、預貯金を含めた資産運用と投資によって、老後資金を形成していると推測できます。
投資と資産運用のどちらもしている方が43.8%いることから、資産運用でコツコツとお金をためながら、余裕のある分で投資を行っている方が多いのかもしれません。
老後資金をためるには税制優遇制度の利用もあり
老後資金を効率よくためる方法の一つとして、税制優遇制度の利用が挙げられます。
税制優遇制度には、NISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（個人型確定拠出年金）などがあります。
同調査で、投資・資産運用をしていると回答された方のうち、それぞれの利用率は、以下の通りです。
●NISA・つみたてNISA：65.1％
●iDeCo：22.4％
税制優遇制度には、利益分が非課税なるなどのメリットがあります。リスクについても理解をしたうえで、老後資金を形成する方法の一つとして検討するとよいでしょう。
多くのシニア世代が預貯金や資産運用で資金をためている
老後にお金に困らないためにも、現役時代にコツコツと老後資金をためる必要があります。
同調査の結果を見ると、老後資金をためる方法としては、預貯金を含めた資産運用および投資が一般的といえます。
毎月の収入から一定額を貯金にまわして、余裕がある場合は投資を行ってみてもよいでしょう。老後資金を効率よくためる方法として、税制優遇制度の利用も挙げられます。
税制優遇制度には、利益分や掛け金などが非課税になるメリットがあります。今できることをコツコツと積み重ねていくことが、老後貧乏にならないためのポイントであるといえるでしょう。
出典
株式会社ライボ Job総研 「2024年 老後資金の意識調査」
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
