50歳独身で「年収700万円」「貯金2000万円」です。定年退職後は悠々自適に過ごしたいのですが問題ないでしょうか？

収入もある程度あり貯金をして、仕事を退職したあとの生活は悠々自適に暮らしたいと考えている方も多いでしょう。実際に老後に必要なおおよその支出を知っておくと、実際に自分の貯金や受け取れる年金額で十分なのか判断しやすくなります。
 
もし老後に必要なお金に対して年収や貯金額に余裕があれば、ゆとりのある老後生活を送りやすいでしょう。今回は、50歳で年収700万円は平均より高いのか、また、独身の方が老後に必要な費用、また独身で老後を過ごす場合の注意点などについてご紹介します。

50歳で年収700万円は平均よりも多い？

国税庁が令和4年に実施した「民間給与実態統計調査」によると、50～54歳の平均年収は537万円、55～59歳の平均年収は546万円でした。平均年収と比べると、年収700万円は多いといえるでしょう。
 
老後に受け取れる年金額は、働いているときの収入などを基に決定されるため、年収が多いとそれだけ受け取れる年金額も多く受給できる可能性があります。
 
さらに、金融広報中央委員会の知るぽると令和4年度「家計の金融行動に関する世論調査」によると、50代の平均金融資産保有額は1048万円です。もし貯金が2000万円であれば、貯金額も平均より多くなるため、老後に使える資金も平均より多いことになります。
 

独身の方が老後に必要な費用

総務省統計局の令和5年度「家計調査報告〔家計収支編〕2023年（令和5年）平均結果の概要」によると、65歳以上で無職、単身世帯の方の平均支出月額は税金を始めとする非消費支出が1万2243円、食費や水道光熱費などの消費支出が14万5430円の合計15万7673円でした。対して、年金を始めとする収入は平均で月に12万6905円です。
 
平均収入と平均支出を比較すると、年金などの収入だけでは月に3万768円、年間36万9216円が不足します。仮に100歳まで生きるとすると、35年間で1292万2560円の不足です。不足分は貯金から補うことになるでしょう。
 
ただし、前述したように年収が700万円だと、年金額も多くなります。受け取れる年金額が増えれば、支出に対する不足金額も減少するため、必要な貯金額はより少なくなるでしょう。すると、貯金にゆとりができるため、余ったお金を自分の好きなことに費やして、悠々自適な生活をできる可能性があります。
 

独身で老後を過ごす場合の注意点

夫婦であれば、お互いの年金や貯金を必要に応じて使用できます。もし子どもがいれば、子どもに助けてもらうケースもあるでしょう。しかし、独身のまま老後を過ごす場合、病気やけがをしたときの病院代や、施設への入所代、介護サービス料などもすべて自分の年金と貯金から支出が必要です。
 
また、配偶者や子どもがいない場合、万が一自己判断ができなくなったときの後見人も決めておきましょう。自分で判断ができるうちに後見人にしてほしいことなどを決め、契約を結んでおくと認知症になったときなどの手続きをスムーズに進めやすくなります。
 

年収700万円で貯金2000万円ならゆとりのある老後を送れる可能性が高い

年収が700万円の方が貯金2000万円を保有している状態であれば、老後は趣味に没頭したり旅行へ行ったりといった自由な生活を送れる可能性があるでしょう。年収が平均より高いと受け取れる年金額が平均額より高くなり、年金額だけで必要な支出を超える可能性があるためです。
 
しかし、独身で老後の生活を送っていると、大きな病気やけがをしたときに自分で対応しなければなりません。万が一認知症になったときに備えて後見人選びも必要でしょう。独身のまま過ごす場合は、なるべく早く、もしものときにどうするかを決めておきましょう。
 

出典

国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査（21ページ）
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和4年） 表番号4
総務省統計局 家計調査報告 家計収支編 2023年（令和5年）平均結果の概要（18ページ）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー