更新日: 2022.04.25 年金

男性の平均寿命から考えると、年金の受給開始は何歳がベスト?

執筆者 : 柘植輝

男性の平均寿命から考えると、年金の受給開始は何歳がベスト?
公的年金は生きている限り受け取り続けることができます。そのため、毎月の支給額が同じであっても、年金の受け取り開始時期と亡くなった年齢によって生涯で受け取れる年金の金額には個人差が生じます。
 
男性の場合、いつから年金の受け取りを開始することでより多く年金を受け取ることができるのでしょうか。老後が気になる男性へ向け、平均寿命を基に考えてみます。
 
柘植輝

執筆者:柘植輝(つげ ひかる)

行政書士
 
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2級ファイナンシャルプランナー
大学在学中から行政書士、2級FP技能士、宅建士の資格を活かして活動を始める。
現在では行政書士・ファイナンシャルプランナーとして活躍する傍ら、フリーライターとして精力的に活動中。広範な知識をもとに市民法務から企業法務まで幅広く手掛ける。

年金が受給できる時期

公的年金は現在、65歳からの受け取りが原則となっていますが、本人の申し出に基づき最大で60歳から75歳までの範囲で繰り上げおよび繰り下げての受給が可能となっています。
 
しかし、年金は繰り上げると、1ヶ月につき将来受け取る年金額が0.5%(生年月日によっては0.4%)減少し、繰り下げると将来受け取る年金額が1ヶ月につき将来受け取る年金額が0.7%増額されます。
 
一度繰り上げや繰り下げを申し出ると原則それについて撤回をすることができず、将来にわたって減額・増額された年金額を受け取り続けることになります。
 
繰り上げと繰り下げをする際はその点を鑑みて、後悔のないように考えて決断する必要があります。
 

男性はいつから年金を受給開始するとよいのか

60歳が近づくと年金をいつから受け取るか悩み始める男性の方も一定数いらっしゃることでしょう。受け取り時期を早く設定しすぎても繰り上げ受給による減額によって総受取額が少なくなってしまいますし、逆に繰り下げ受給しても受け取れる月数が少なくなり結果的に総受取額が少なくなるというジレンマに悩まれる方も多いのではないでしょうか。
 
年金の受給開始時期を考えるに当たって、1つ目安となる指標を挙げるとすれば、平均寿命があります。年金は生きている限り受け取れるものですが、亡くなってしまえばその後自身が受け取ることはできなくなります。
 
それを踏まえ自分が平均寿命まで生きたと仮定して、その時点で最も多く年金を受け取れるように受け取り開始時期を決定することで、受給開始にベストといえる時期をある程度推測することができます。
 

男性の平均寿命何歳?

厚生労働省の「令和2年簡易生命表の概況」によれば、男性の平均寿命は81.64歳です。この数値を基に、81歳または82歳まで生きたとして考えると、60歳時点で受け取り開始、65歳で受け取り開始、70歳で受け取り開始、75歳で受け取り開始とした場合の82歳までに受け取れる年金の総額について、令和4年度の基礎年金を例に5年単位で試算した場合、下記のようになります。
 

受け取り開始年齢 60歳 65歳 70歳 75歳
増減率 -30% 0% +42% +84%
年間の年金額 54万4460円 77万7800円 110万4476円 143万1152円
81歳までの総受取額 1143万3660円 1244万4800円 1214万9236円 858万6912円
82歳までの総受取額 1197万8120円 1322万2600円 1325万3712円 1001万8064円

※筆者作成
 
意外なことに、平均寿命をベースに81歳まで生きたと考えると、原則どおり65歳で受給する方がより多く年金を受け取れることになります。また、75歳まで繰り下げると、最大限繰り上げた60歳で受給するよりも総受取額は小さくなってしまいます。
 
82歳まで生きたと考える場合、65歳より、70歳での受け取り開始がより多く年金を受け取れることになります。
 
従って平均寿命まで生きると仮定した場合、65歳から70歳の間で受け取り時期を定めるのがベストだといえます。
 

男性の年金受け取り開始時期は65歳から70歳の間が目安

年金の受け取り開始時期について男性の平均寿命から考えると、65歳から70歳までの間とすることでより多く年金を受け取れる可能性が高いです。
 
年金が増額されるからと75歳まで受け取り開始時期を遅らせると、60歳で早期受け取りを開始した場合よりも総受取額が小さくなってしまいます。
 
年金の受け取り開始時期に悩む男性の方は、平均寿命を参考にしつつ、自身の健康状態などに応じ、65歳から70歳までの間を目安に受け取り時期を定めると、自分にとってベストな年金の受け取り開始時期が見つけられることでしょう。
 

出典

厚生労働省 令和2年簡易生命表の概況
 
執筆者:柘植輝
行政書士

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