節税で貯蓄をふやそう！「意外」な医療費控除対象12選

「医療費控除」という言葉は知っていても、実際に利用した経験がある方は、少ないのではないでしょうか。「面倒くさそう」「難しそう」そんなイメージもあると思います。しかし、そうもいってはいられません。給料が上がらないうえに、物価高の2023年現在、少しでも貯蓄を殖やすための有効な手段が、節税です。

とはいえ、「そんなに医療費はかかっていないから自分には関係ない」と感じた方もいると思います。そんな方へ向けて、今回は、意外な医療費控除対象12選をお伝えします。会社員にもできる、節税方法を知りたい方は、ぜひご覧ください。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

▼

1 意外な医療費控除対象12選
2 医療費控除対象にならないもの
3 医療費控除の準備と手順
4 賢く節税して貯蓄額を増やしましょう

意外な医療費控除対象12選

医療費控除の対象は、医療機関で支払った医療費だけではありません。ここでは、意外な医療費控除対象12選をご紹介します。

1. 病気やけがの治療のために、薬局で購入した医薬品
2. 温泉利用型健康増進施設（クアハウス）の利用
3. マッサージ・はり・きゅう・柔道整復の費用
4. 重大な疾病が発見された場合の健康診断費用
5. 虫歯の治療費、金歯、義歯、入れ歯の費用
6. 寝たきりの方の紙おむつ代
7. 通院や入院のための交通費
8. 松葉づえなどの購入費
9. レーシック費用
10. 歯列矯正費用
11. 花粉症の薬
12. 出産費用

いずれも、治療目的で利用した場合の費用が、医療費控除の対象です。ここで挙げた項目以外にも、対象となる費用はありますので、一度、国税庁公式サイトで確認することをおすすめします。

また、医療費控除の対象となるのは、自分自身にかかった費用だけではありません。生計を一にする配偶者や、そのほかの親族のために支払った医療費も、一定額を超えた場合に、医療費控除を受けられます。治療目的の費用が発生した場合は、領収証を捨てずに、取っておく習慣をつけましょう。

医療費控除対象にならないもの

基本的に、予防・健康維持・疲労回復目的でかかった費用は、医療費控除の対象にはなりません。ここでは、医療費控除対象の項目に似ているけれど、医療費控除の対象にならないものを、いくつかご紹介します。

・通院のための、自家用車のガソリン代や駐車場代
・入院時の寝間着や洗面用具などの身の回りのもの
・リラクセーション目的のマッサージ
・インフルエンザなどの予防接種代
・サプリメントや栄養ドリンク
・めがね・コンタクトレンズ代
・美容目的の歯列矯正

このように、治療目的ではない費用は、対象にはなりませんので注意しましょう。

また、注意が必要なのは、医療費控除とセルフメディケーション税制が、併用できない点です。セルフメディケーション税制とは、医療費控除の特例で、市販の医薬品を購入した際に、控除が受けられる制度です。どちらか、得になるほうで申請しましょう。

医療費控除の準備と手順

そもそも医療費控除とは、どのような制度なのでしょうか。

医療費控除とは、医療費が、原則1年間で10万円を超えた場合に、超えた分にかかった税金が戻ってくる制度です。所得税・住民税のどちらにも適用されますので、確定申告をする必要があります（セルフメディケーション税制は、また少し異なります）。

1月1日から12月31日までに、支払った医療費に適用されます。一般的に、翌年の2月16日から3月15日の間に申告が必要ですが、一般の会社員が、医療費控除の申請のみを行う「還付申告」の場合は、2月15日以前でも、申請可能です。また、5年以内ならば、遅れての申請も可能です。

確定申告に必要なものは、以下の通りです。

・確定申告書
・医療費控除の明細書
・源泉徴収票など所得が分かるもの
・本人確認書類　など

手順は、以下の通りです。

1. 領収証をもとに、1年間の医療費をまとめる
2. 医療費控除の明細書を作成する
3. 確定申告書を作成する

以上の手順で準備ができたら、管轄の税務署に提出しましょう。また、パソコンやスマートフォンから、e-Taxによる申告も可能です。

賢く節税して貯蓄額を増やしましょう

以上、今回は、医療費控除について解説しました。給料を上げることは、時間もかかって大変ですが、医療費控除の申請は、一度慣れてしまえば、次からは簡単にできるようになります。少し手間はかかりますが、それ以上の恩恵があることも事実です。

会社員にもできる節税方法を有効に活用して、貯蓄額アップにつなげましょう。