歯の矯正でローンを組んだら利子が高くてビックリです。医療費控除で戻ってくるのでしょうか？

歯の矯正など歯科治療に関連する費用は、医療費控除の対象となることがあります。医療費控除を受けると、所得税の軽減や還付金を受け取れる可能性があります。
 
特に、歯の治療費は高額になるケースもあるため、デンタルローンや医療費控除について理解しておくことよいでしょう。そこで本記事では、デンタルローンや歯科治療に関する医療費控除について解説しています。

歯科治療のローン（デンタルローン）は金利がかかる

デンタルローンは、歯科治療に特化したローンです。ローンなので金利がかかり、元本と利息を返済する必要があります。金利相場は3～8%程度ですが、クレジットカードの分割払いやカードローンに比べると低い傾向です。また、分割回数は6～120回程度となります。
 
デンタルローンの借入金利や返済回数、審査時間などは、ローン商品によって異なりますので、事前に確認しておきましょう。
 

デンタルローンは医療費控除の対象

歯の矯正など歯科に関連する費用は、それが治療と認められれば医療費控除の対象となります。医療費控除の適用を受けることで、課税所得額が減少し、税負担が軽減されます。
 
歯の矯正に限らず、医療費控除を最大限受けるためには、歯の治療でどのような費用が医療費控除の対象となるのかを把握しておくとよいでしょう。本項では、医療費控除の内容や注意点について詳しく見ていきます。
 

医療費控除とは

医療費控除は、本人や扶養親族が1年間で支払った医療費が一定額を超える場合に受けられる所得控除の一つです。控除額は、支払った医療費の合計額や総所得によって異なります。詳細は、以下のとおりです。
 

・総所得が200万円以上の場合

年間の医療費合計額－保険金などの補てん額－10万円
※控除額の上限は200万円

 

・総所得が200万円未満の場合

年間の医療費合計額－保険金などの補てん額－総所得の5％

 
また、歯の治療費関連で医療費控除の主な対象は、以下のとおりです。
 

・インプラント治療
・セラミック治療
・かみ合わせの改善目的の矯正治療
・親知らずの抜歯
・入れ歯
・自費による抜歯、歯周外科、根管治療
・デンタルローンやクレジットカードの分割払いで支払った治療費
・歯科医までの交通費　※自家用車のガソリン代・駐車場代は控除不可

 
医療費控除を受けることで、課税所得額が減少し、それに伴って所得税などの負担が軽減されます。
 

医療費控除の注意点

医療費控除をスムーズに受けるためには、事前に注意点を把握しておきましょう。医療費控除の主な注意点は、以下のとおりです。
 

・領収書は保管が必要
・金利や手数料は医療費控除の対象外
・医療費控除を適用するには確定申告が必要

 
医療費控除を受ける際、領収書は5年間保管が必要なため、誤って処分しないように注意しましょう。また、デンタルローンやクレジットカードで治療費を支払った場合、治療費は対象になりますが、金利や手数料は対象外です。
 
医療費控除を受けるには、確定申告が必要です。毎年、原則2月16日～3月15日の期間内に、忘れないよう手続きしましょう。
 

歯科矯正のローンは医療費控除によって所得税が還付される可能性がある

歯科矯正のデンタルローンを利用する際、金利や手数料は医療費控除の対象外ですが、治療費は対象となります。また、歯科医までの交通費なども控除の対象です。
 
医療費控除の適用を受けることで、課税所得額が減り、所得税の軽減や還付される可能性があります。歯の矯正や治療を検討している場合は、領収書をきちんと保管し、医療費控除の申告を行うようにしましょう。
 

出典

国税庁 No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）
国税庁 No.1128 医療費控除の対象となる歯の治療費の具体例
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー