更新日: 2024.08.02 その他資産運用

インフレに強いという「金投資」に興味があります。始める際の注意点や、メリット・デメリットを教えてください。

インフレに強いという「金投資」に興味があります。始める際の注意点や、メリット・デメリットを教えてください。
投資と聞くと株式・債権・投資信託などに注目が集まりがちですが、ほかにも多数の金融商品が存在します。そのなかでも代表的なものが「金」です。
 
「有事の金」といわれるように、実物資産である金はインフレに強く、安定資産としても名高い金融商品です。今回は、金投資の基本情報とメリット・デメリットについて解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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金投資とは

金投資とは、文字通り貴金属の金に投資することをいいます。古代から金は世界中で貴重品として重宝されてきた金属で、日本でも宝飾品や通貨としても扱われてきました。
 
金投資と聞くと実物の金を直接購入することを想像するかもしれません。しかし、現物購入以外にも以下の投資方法があります。


・金を扱う投資信託
・金ETF
・先物取引
・純金積み立て

なお、金投資も投資である以上「これが一番儲かる」というような必勝法はありません。したがって、自身の許容リスクや投資期間を勘案したうえで、最適な方法を選ぶ必要があります。金は安全資産といわれていますが、投資である以上、損をする可能性がある点には注意してください。
 

金価格の推移

金の価格は2000年から2024年現在に至るまで、短期的な価格の上下を繰り返しながらおよそ12倍も値上がりしています。2000年初頭の価格は1000円前後でしたが、2010年には3000円前後、そして2024年現在は12000円前後にまであがっています。
 
一般的に、金は世界情勢が不安定になると価値が上昇するといわれていますが、2020年のコロナ禍やウクライナ問題を境に急上昇し、たった4年ほどで2倍以上に値上がりしました。
 
例えば、2000年に1000万円を金に投資してそのまま保有していた場合、現在はおよそ1億2000円であるため、1億円以上の含み益が発生することになります。2020年に同じ金額を投じていても2000万円以上の含み益が発生しています。
 

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金投資のメリット・デメリット

金は物価が上昇するインフレに強い資産として人気がありますが、何も考えずに金に投資すればよいというわけではありません。ほかにも投資対象は多数存在するため、投資先として検討する際には、メリットとデメリットをしっかりと理解したうえで投資するか否かを決める必要があります。
 

メリット1価値が安定している

数ある投資先のなかでも、金は世界的にその希少性が認められており、流通性が高いとされています。また、金は埋蔵量が限られている鉱物である点からも、資産としての価値が安定しやすいといわれています。
 

メリット2相対的価値の変化に強い

金投資のもう1つのメリットとして挙げられるのが、相対的価値の変化、つまりインフレに強いことだといわれています。昨今の相次ぐ値上げから分かるように、現金の価値は常に一定というわけではありません。モノの価格があがれば、相対的に現金の価値がさがります。
 
このようなインフレ局面において、お金を資産に換えて相対的価値の減少を回避することを「インフレヘッジ」と呼びます。このとき、主な資金の逃げ道として選ばれるのが金だといわれています。そのため金は「有事の金」などとも呼ばれているのです。
 

デメリット1利益は価格の変動分のみ

株式や銀行預金といった金融商品には「配当」や「利息」といった保有するだけで生じる利益があります。しかし金は配当も利息も生まないため、主な利益は値上がりによる売却益のみとされています。長期保有によるインカムゲインを狙う場合には、金ではなく株式や不動産といった資産を購入したほうがよいでしょう。
 

デメリット2取引手数料が高い

金を購入するには証券会社などの金融機関や貴金属メーカー、地金商などを仲介する必要があります。どの金商品を購入する場合でも、手数料の発生は避けられないとされています。
 
以上の通り、金投資は、短期投資ではなく数年〜数十年の長期投資を目的として購入するものといえるでしょう。
 

金以外の投資先にも注目しよう

金は安全資産といわれるほど、比較的価値に安定性のある金融商品です。昨今のインフレ局面を鑑みて、資金を守るために金の購入を検討する方も多いでしょう。
 
しかし、金は利息や配当を生まないため、短期的にお金を稼ぐような性質を持ち合わせていません。投資先として検討する際には、メリットとデメリットをしっかり理解したうえで投資するか否かを決めましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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