更新日: 2024.08.26 NISA

40歳から「NISA」を開始したい!「月1万円」でも大丈夫?「年率3%・5%・7%」の場合で比較

40歳から「NISA」を開始したい!「月1万円」でも大丈夫?「年率3%・5%・7%」の場合で比較
40代に入り、少しずつ収入が増えてくると「そろそろNISAで運用を始めてみようかな」と考える人もいるのではないでしょうか。一方、40代から投資を始めても大丈夫なのか不安になるという人もいるかもしれません。
 
本記事では、NISAの基本的な概要と、運用する際の注意点をみていきます。3パターンの年率に分けて運用した場合に、どれくらいのリターンが期待できるかも試算していきます。
辻本剛士

執筆者:辻本剛士(つじもと つよし)

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士、宅地建物取引士、証券外務員2種

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そもそもNISAとは?

NISAとは、投資で得られる利益(売却益や配当金など)が非課税となる制度です。2014年から開始され、正式には少額投資非課税制度といいます。
 
通常、株式や投資信託といった金融商品で利益を得た場合、約20%の税金が課されます。しかし、NISA制度で運用した場合は非課税で運用でき、本来徴収されるべき税金も自身の手元に残すことができるのです。
 
そして、このNISAですが、2024年からは新NISAとして長期運用に適した制度に生まれ変わりました。新NISAの基本的な概要や特徴は図表1のとおりです。
 
図表1

図表1

金融庁 NISAを知る
 
以前のNISAでは、非課税保有限度額が最大で800万円、非課税保有期間は最大25年まででした。一方の新NISAは、非課税保有限度額は1800万円、非課税保有期間は無期限で運用できます。
 
また、新NISAでは「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つに分類されます。「つみたて投資枠」は一定の投資信託を積み立てて運用し、一方の「成長投資枠」は株式や投資信託等で積立や売買を行う仕組みです。
 
投資経験が浅い人や、投資にあまり時間をかけられない人は「つみたて投資枠」で、ある程度の投資経験がある人や、株式を頻繁に売買したい人は「成長投資枠」での運用が向いているでしょう。
 

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40歳からNISAに挑戦するのは遅い?

「40歳からNISAに挑戦するのは遅いのでは?」と感じる人もいるかもしれません。結論からいうと、投資を始めるのに40歳からでも遅くはありません。
 
投資で安定した利益を得るために重要なことは長期運用することです。40歳からであれば定年が60歳としても20年程あるので、まだまだ長期で運用することが可能です。
 
貯金だけで資産形成を行うよりも、金融商品で運用した方が効率的な資産形成が期待できるでしょう。
 

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・100円から積立がスタートできる

NISAで毎月1万円を積み立てた場合のシミュレーション

ここからは、3パターンの年率に分けて運用した場合に、どれくらいのリターンが期待できるか試算していきます。積立条件は次のとおりです。
 

・毎月の積立額:1万円
・運用期間:25年
・年率:3%・5%・7%

 
この条件でみると、年率3%で25年間運用した場合、積立額300万円に対して最終資産総額は446万円になります。これが5%では596万円、7%であれば810万円にものぼります(図表2)。
 
図表2

図表2

金融庁 つみたてシミュレーターを参考に筆者作成
 
このように、年率5%で25年間運用した場合は積立額の2倍近く資産を増やすことができ、年率7%にもなれば2.7倍まで増やすことが可能です。効率的に資産を増やそうと考えた際に、資産運用が有効な手段であることが分かります。
 

NISAを始める際の注意点

ここまで、NISAで資産運用をする有効性を解説してきましたが、資産運用には注意すべき点も存在します。主な注意点は次のとおりです。
 

・元本割れのリスクがある
・投資についての知識がいる

 
NISAで取り扱う金融商品は元本が保証されていません。市場変動によっては元本を下回ってしまう可能性があることを十分理解した上で取り組むことが大事です。
 
また、投資をする上で最低限の知識を身につけておくことも重要な要素です。特に、長期・分散・積立で運用することの重要性をきちんと理解しておくことで、元本割れのリスクを最小限に抑えられます。
 

投資のことでわからないことはFPに相談を!

40歳からNISAに挑戦することは決して遅くありません。40歳からであれば定年まで20年程あるため、まだまだ長期で運用でき、効率的に資産を増やすことが可能です。
 
ただし、投資をする際は「元本割れのリスクがある」ことや「投資についての知識がいる」ことをきちんと理解して取り組みましょう。もし、NISAや投資について分からないことがあれば、お金の専門家であるファイナンシャルプランナー(FP)に相談することをおすすめします。
 

出典

金融庁 NISAを知る
金融庁 つみたてシミュレーター
 
執筆者:辻本剛士
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士、宅地建物取引士、証券外務員2種

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