公開日: 2021.03.30 家計

30代からはじめる資産形成。どんな方法がある? 目的別の使い分けは?

執筆者 : 秋口千佳

資産を増やして将来の不安をなくしたい、というのは永遠のテーマです。年代に関係なくこの問題はつきまといますが、30代はライフスタイルの変化の多い世代で、変化に合わせて資産形成を考えていく必要があります。
 
ライフスタイルに合わせて、目的意識をもって資産形成をしていく考え方についてまとめました。
 
秋口千佳

執筆者:

執筆者:秋口千佳(あきぐちちか)

CFP@・1級ファイナンシャル・プランニング技能士・証券外務員2種・相続診断士

秋口千佳

執筆者:

執筆者:秋口千佳(あきぐちちか)

CFP@・1級ファイナンシャル・プランニング技能士・証券外務員2種・相続診断士

あなたの資産形成の目的は何ですか?

資産形成を漠然と始めても良い結果は生まれません。何事もそうですが、将来像を描き、目的意識をもって取り組む必要があります。では、資産形成の目的とは何だと思いますか。
 

●老後資金
●子どもの教育費
●マイホーム購入
●旅行(国内・国外)

 
金額の大小はあれ、目的は人それぞれです。目的別にどういった資産形成の方法が良いのか、見ていきましょう。
 

老後資金

資産形成の一番の目的であり、ほとんどの人が老後のために資産を残しておかないといけないという意識をもっています。
 
しかし、30代では老後のイメージは描きにくく、具体的な金額が想像できない分、老後までの時間の長さをふまえて資産形成を考えてみましょう。
 
そこで、老後までの時間の長さを味方に、少額から始める「積立型」の投資が一番おすすめです。積立という方法は昔から日本に根付いていて、お金を貯めるには、「収入-支出=資産形成資金」ではなく、「収入-資産形成資金=支出」と考えるのがベストです。
 
そのため、「積立型」投資は、投資を習慣化するには最適であり、時間の長さを有効に使える最も良い方法だといえます。
 

子どもの教育費

子どもの教育費を確保することは、妊娠と同時に考えておくべきことの1つかもしれません。子どもの教育費の確保は、親の使命でもあります。
 
子どもの教育費で多くを占めるのは、大学費用です。つまり、最低限、大学費用を準備する必要があります。もちろん、教育の多様化により、小学校から私立に通わせたいとなると、また別問題となるので、そこは割愛します。
 
最低限の大学費用とはいくらなのか。とりあえず、大学受験から大学1、2年生までにかかる費用を確保すべきです。
 
進学の過程が進むにつれ、費用の金額がより明確化されると思いますので、微調整を繰り返しましょう。方法としては、投資というよりは、元本保証のある商品を選ぶほうがよいでしょう。投資は必ずプラスになるという保証がない分、必要となる資金を形成するには不向きといえます。
 

マイホーム購入費用や旅行などの夢をかなえるための資金づくり

夢をかなえるための資金づくりは、その夢を具体的に描いた時点で、いつまでにいくら貯めないといけない、というのが明確化します。その夢を実現したい時期から逆算して、年間いくら貯めるべきなのかを考える必要があります。
 

(1)少額である場合

数年単位での夢をかなえる資金(例えば毎年海外旅行に行きたい)であれば、やはり先取貯蓄が一番です。
 
常にその目的を達成するために、意識してお金を確保しておきましょう。少額の積立になるので、やはり「積立型」の投資が良いでしょう。
 

(2)高額である場合

例えば10年後にマイホームの購入を考えて頭金を準備する場合は、まず目標である頭金の金額の半分を、安定した投資商品(例えばベンチマークのある商品)で貯め、残りの半分は、積立型の商品(例えばバランス型の商品)で目標の期間まで、運用するのが良いでしょう。
 

目的をもって資産形成を進めることの意義

資産形成は我慢をして行うと長続きしない、とよくいわれます。しかしながら、資産形成をするには、入ってくるお金(収入)が増えない以上、少しの我慢はつきまといます。
 
そうなると、いかに意志を持ち続けられるかが、望ましい資産形成ができるかの分かれ目となります。意思を持ち続け資産形成を達成するには、「目的(夢)」が必要です。「目的(夢)」を達成するための手段がお金であり資産形成だからです。
 
そのため、目的(夢)を明確化することが資産形成の一番の近道といえます。
 
つまり、漠然と老後資金を貯める、というのではなく、「老後に○○○がしたいから、それには資金が必要なので、いまから投資を始めます」といった具合です。将来のことを考えて、いまから行動を変え、その末に資産形成ができている、という仕組みづくりから始めましょう。自分の将来を考えることは楽しいものです。
 
執筆者:秋口千佳
CFP@・1級ファイナンシャル・プランニング技能士・証券外務員2種・相続診断士