更新日: 2021.06.28 家計

30~40代の主婦の現在の貯蓄額は? 資産運用している人はどれくらいいるの?

30~40代の主婦の現在の貯蓄額は? 資産運用している人はどれくらいいるの?
30代、40代はマイホームを買ったり、子どもの教育費を考えたり、何かとお金が必要となる世代です。老後までを見据え、計画的に資産づくりをしていかなくてはと考える人も多いでしょう。
 
株式会社主婦の友社が運営するコミュニティ「暮らしニスタ」では、ユーザーの30代から40代既婚主婦152名に対し、どのように貯蓄や資産運用などを考え実践しているのかを調査しました(※)。
 
みんなはどれくらい貯金をしているのか、資産運用をしているのか気になりますよね。
 
FINANCIAL FIELD編集部

日々の生活における、お金にまつわる消費者の疑問や不安に対する解決策や知識、金融業界の最新トレンドを、解りやすく毎日配信しております。お金に関するコンシェルジュを目指し、快適で、より良い生活のアイディアを提供します。

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6割が毎月欠かさず貯金。目標の貯蓄額はやっぱり2000万円以上?

どんなペースで貯金をしているか聞いたところ、「毎月欠かさず」が57.8%と6割近くを占めました。コツコツ貯金している人が多いようです。
 
「ボーナスなど、収入があるとき」(17.0%)、「『○ヶ月毎』と定期的に」(4.4%)を合わせると、子育て世帯の約8割が意識的に貯金をしていることが明らかになりました。
 
現在の貯蓄額の総額は「100~300万円未満」が17.8%、「100万円未満」が17.0%と、300万円未満という人が34.8%でした。一方、「1500万円以上」貯蓄しているという人も16.3%で、しっかり貯蓄をしている人も多いようです。
 
目標の貯蓄額については、4割は特に定めていないと回答しましたが、「老後2000万円問題」が話題になったこともあり、21.5%が「2000万円以上」と回答しています。とりあえず2000万円を目標金額としている人が多いようです。
 
ボーナス時も含め、1年間に貯金する額は手取り年収の何%くらいかと尋ねると、「10~20%未満」が最も多く40.0%、「10%未満」が36.3%で、大半は1年の貯金額が手取り年収の20%未満であることがわかりました。
 

コロナ禍や天災続きで、貯金のモチベーションが高まる。お金を貯めるには「先取貯金」

貯蓄の目的を聞いたところ、1位は「災害や病気など、いざというときの備え」でした。
 
コロナ禍や不景気、天災などに対し、危機感を募らせて貯金の必要性を感じている人が多いようです。2位は「子どもの教育資金」、3位は「老後のたくわえ」でした。
 
自分は貯金が上手なほうだと回答した人は17.0%で、貯金が上手と思っていない人は半数以上の53.3%。「どちらともいえない」(29.6%)という回答も含めると、8割以上が自分の貯蓄の仕方に自信がないということがわかりました。
 
お金を貯めるために実践していること、効果的だと思っていることを聞いたところ、「お給料はまず貯金額を貯蓄用口座に入金し、残金で生活するようにしている」という「先取貯金」派が最も多く、固定費を都度見直す「固定費」検討派、スーパーの特売やポイントが多くつく日に買い物する「とにかくコツコツ」派、家族で家計を管理する「家族ぐるみ」派など、さまざまな方法で貯金をしているようです。
 

資産運用をしている人は35%。半数近くが満足いく成果が出ていると回答

資産運用に興味はあるか尋ねると、興味があると回答したのは37.5%にとどまりました。興味がない理由では、「難しそう・知識がない」「リスク・失敗が怖い」が多く気軽に手を出して本当に大丈夫か不安な心情が見て取れました。
 
実際に資産運用を行っていると回答した人は34.8%で、最近はコロナ禍や「老後2000万円問題」など社会保障制度への危機感などから、資産運用を始めた人が多いようです。
 
資産運用で実践していることを聞いたところ、「投資信託」「株式投資」などに加え、近年話題の「NISA」や「iDeCo」など少額での積み立て投資が可能な資産形成をしている人がいるようです。
 
また「投資信託と株式」「株式とNISA」など、複数を組み合わせて運用している方も多くみられました。
 
資産運用をしている人の48.9%が、満足いく成果が得られていると回答しています。「色々な株を保有して得る優待が魅力的」であったり、「想定以上のリターンが得られている」といったコメントが寄せられました。
 
一方で、「コロナ禍で価値が下がってしまった」というように、満足いく成果が得られなかったという人も。資産運用は普通預金より多くのリターンが得られますが、その反面、株価の変動によっては損失が出る場合もあります。
 
子どもが大学生になる頃が、一番教育費が必要となると思われます。30代、40代のうちから計画的に貯金したり、資産運用を検討するなど、自分らしい方法を見つけて備えておくのがいいでしょう。
 
[出典]
※株式会社主婦の友社「子育て世帯のリアルなお金事情とは?」(株式会社 PR TIMES)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部