更新日: 2024.10.10 働き方
休日の有効活用・週払いが魅力！Uber Eats配達員は今も「稼げる」？
本記事では、配達パートナーになるために必要な初期費用について、解説します。副業として、休日だけ稼働する場合の収入についても紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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目次
Uber Eatsの魅力は「副業に向いている」「週払いが可能」なところ
配達パートナーとして働くメリットは、登録さえしておけば、好きなときにいつでも働けるという点ではないでしょうか。休日や夜間だけ働くとか、スキマ時間を有効活用するといった働き方も可能であるため、副業に向いています。
また、Uber Eatsの配達パートナーは、週払いに対応しています。たとえ1回しか配達していない週でも、翌週には報酬が振り込まれるということは、うれしいポイントです。すぐにお金を工面したい方や、こまめに達成感を味わいたい方に、ぴったりの支払い頻度といえるでしょう。
Uber Eats配達パートナーになるために必要な初期費用
配達パートナーになるには、いくつかの物品が必要であるため、初期費用がかかります。購入するものと、それぞれの平均費用を表にまとめましたので、ぜひ参考にしてください。
| 自転車（購入する場合） | 2～3万円（安価な自転車を想定） |
| 配達用のバッグ（リュックサック） | 3000～8000円 |
| スマホホルダー | 900～5000円 |
| 合計金額 | 2万3900～4万3000円 |
※筆者作成
自転車や原付きバイク、車などは、所持しているものをそのまま使用できます。いずれも所持していない場合は、安価な自転車を購入するとよいでしょう。なかには、徒歩で配達している方もいます。移動手段がない方は、徒歩圏内からスタートすることをおすすめします。
今でもUber Eatsで稼げる！ 狙い目は「人手不足の地域」
Uber Eatsの配達パートナーには、まだまだ需要があります。しかし、実際に働いた場合に、どれくらいの稼ぎを得られるのかは、気になるところでしょう。ここからは、初期費用の元を取るまでの配達回数と、目指せる収入額を紹介します。
初期費用の元を取るまでの配達回数
Uber Eatsの配達では、配送料（基本料金）にインセンティブを上乗せした金額が、報酬の基準額です。1回の配達で、50～550円ほどの報酬を得られますが、実際に働いている方の平均報酬は、500円前後といわれています。また、チップ制度も導入されているため、時々は数十円から数百円程度のチップをもらえるかもしれません。
自転車を含めた初期費用の元を取るためには、48～86回は配達する必要があります。移動手段が確保できており、配達用バッグだけを購入する場合には、6～16回程度の配達で元が取れるでしょう。
副業として稼いだときに目指せる収入額
Uber Eatsの配達パートナーで副業すると、だいたい1000～2000円の時給が目指せます。ただし、時給換算したときの報酬は、個人差や地域差が大きいため、あくまでも参考として考えましょう。
本業が週休二日制で、休日のみ副業した場合は、1日に5回配達するだけで、だいたい2万円の月収が手に入ります。配達可能な回数は、注文数や時間帯、曜日、天候に左右されるケースも多いので、担当できる配達エリアの状況を分析しつつ、稼働するとよいでしょう。
より稼げるのは人手不足なエリア
より効率よく稼ぎたい方におすすめなのは、人手不足なエリアを狙って配達することです。人手不足のエリアでは、Uber Eatsのアプリで「近くに配達パートナーがいません」と表示されます。
「近くに配達パートナーがいません」と表示される原因は、おもに、以下の三つです。
●Uber Eatsの需要が高まり、配達パートナーの人数が足りていない
●天候や時間帯などが原因で、配達できる配達パートナーが少ない
●ほかのデリバリーサービスに依頼が集中している
このような状況にあるエリアで稼働していれば、依頼が多いため、稼げるでしょう。ただし、配達依頼数と配達パートナー数のバランスが崩れている場合は、アプリ側で受注数が減らされるケースがあります。 その結果、配達パートナーが稼働できない可能性もあるため、注意が必要です。
自分に合った働き方の一つとして「Uber Eats配達パートナー」を検討しよう
Uber Eats配達パートナーは、自由な働き方や、週払い制度が特徴です。配達依頼数が増える雨の日に集中稼働するとか、休日は朝から夜まで待機するなどの工夫によって、効率よく収入を増やせます。
本業とは別に収入源がほしい方や、スキマ時間を有効活用したい方は、自分に合った働き方の一つとして、Uber Eats配達パートナーを検討してみてはいかがでしょうか？
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
