結局、「安心できる」貯金額はいくら？急な出費に対応できる金額とは？

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「将来のことを考えて、意識的に貯金をしているけれど、今あるお金で、何かあったときに賄えるの？」
と、不安を感じている方もいらっしゃるでしょう。

結婚や出産、マイホーム購入などのライフイベントはもちろん、病気・けがで働けなくなってしまったり、大きなお金が必要になったりすることもあるかもしれません。

万が一に備えて、ある程度のまとまったお金を貯金しておきたいところ。そこで今回は、世の中の一般的な貯金額（金融資産保有額）や、安心できる貯金額について、解説します。

「いくらを目標にして、貯金すればよいか分からない」という人は、ぜひ参考にしてください。

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執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 年代別貯金額（金融資金保有額）の平均値と中央値
2 安心できる貯金額はいくら？
3 万が一に備えてまとまったお金が必要！計画的に貯金しよう

年代別貯金額（金融資金保有額）の平均値と中央値

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）」のデータを基に、各年代で、どれほどの金融資産を保有しているのかをみてみましょう。

年代別の金融資産保有額の「平均値」と「中央値」は、表1の通りです。
※金融資産保有世帯のみ

表1

年代	平均値	中央値
20歳代	344万円	201万円
30歳代	986万円	400万円
40歳代	1235万円	531万円
50歳代	1825万円	800万円
60歳代	3014万円	1400万円
70歳代	2720万円	1500万円

※金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）」を参照して筆者作成

なお平均値は、金融資産を多く保有している家庭があると、その分、数字が大きくなるため、中央値を参考にするとよいでしょう。

安心できる貯金額はいくら？

結婚や出産、マイホーム購入などのライフイベントのほかにも、急な病気やけがなどで働けなくなったり、大きなお金が必要になったりする可能性も、ゼロではありません。そこで今回は、万が一のときに備えて、どれくらいの貯金があると安心できるのかを、計算しました。

総務省統計局の「家計調査（二人以上の世帯）」によると、令和3年（2021年）における消費支出の月平均額は「27万9024円」でした。

病気やけがなどで働けなくなった場合、貯蓄だけで1年間生活すると仮定すると、約335万円が必要になります。

300万円ほどを目安に貯金しておくと、何かあったときにも安心でしょう。

ちなみに、老後資金で必要な資金の目安は、公的年金を除いて、2000～2500万円ほどといわれています。実際に総務省統計局の「家計調査」には、65歳以上の夫婦のみの無職世帯において、年金を含む実収入では賄えない部分の不足額は、月に1万8524円とのデータが出ています。

この不足分を、貯蓄で補わなければなりません。さらに、医療費や介護費などが追加でかかることになれば、より不足分が大きくなるでしょう。

万が一に備えてまとまったお金が必要！計画的に貯金しよう

大きなライフイベントや、病気・けがに備えて、ある程度のまとまったお金を、貯金しておくことは大切です。

老後を見据えた貯蓄は重要ですが、まずは、これから予想できるライフイベントや大きな出費を考慮して、自分たちにはいくら必要なのかを計算してみましょう。

ご家庭のライフプランや経済状況に合わせて、無理のない範囲で、計画的に貯金を進めることがポイントになります。