更新日: 2024.10.10 貯金
年収がピークの50代で「貯蓄ゼロ」の世帯はどのくらい? 貯蓄額の平均・中央値は?
今回は、50代の単身世帯における金融事情について調べてみました。貯蓄がない場合に、計画的に貯金を行うアイデアもご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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50代の単身世帯における金融事情
金融広報中央委員会の「知るぽると」によると、単身世帯全体の平均貯蓄額は871万円です。
年代別に貯蓄額を見てみると、50歳代の平均貯蓄額は1048万円で、中央値は53万円です。平均の金額は1000万円を超えていますが、中央値が50万円程度であることから、貯蓄額が多い一部が、平均値を引き上げていることが分かります。
50代の貯蓄額を、金額ごとに見てみると表1の通りです。
表1
貯蓄額 | 割合 |
---|---|
0円 | 39.6% |
100万円未満 | 11.5% |
100~200万円未満 | 5.5% |
200~300万円未満 | 4.4% |
300~400万円未満 | 3.0% |
400~500万円未満 | 1.9% |
500~700万円未満 | 3.0% |
700~1000万円未満 | 5.5% |
1000~1500万円未満 | 4.6% |
1500~2000万円未満 | 4.1% |
2000~3000万円未満 | 4.1% |
3000万円以上 | 9.6% |
※金融広報中央委員会 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」を基に筆者作成
貯蓄額が0円だと答えた方が39.6%で最も多く、100万円以下の方と合わせると51.1%で、半数を超えます。
貯蓄ゼロから平均貯蓄額を目指すには?
昨今では、老後資金には2000万円、もしくは3000万円以上必要だといわれています。
貯蓄がゼロまたは少額であるため、老後資金について考えると不安になる方もいらっしゃるでしょう。ここで重要なことは、できるだけ早めに、資金作りのために行動することです。まずは単身世帯全体の平均貯蓄額である871万円を目指して、貯金を始めてみるのはいかがでしょうか。
現在50歳だとして、60歳までに871万円を貯金するには、年間で87万1000円を貯蓄に回す必要があります。つまり毎月の貯蓄額は約7万2584円です。
ボーナス月に少し多めに貯金をすれば、毎月の貯蓄額を減らして、生活が窮屈にならないように工夫できるでしょう。
50歳から65歳までのように、定年後も働いて貯金できる期間を長くすることで、毎月貯蓄に回す金額を抑えることも可能です。この場合、年間で約58万円、毎月約4万8334円を貯蓄に回すことで、貯蓄額871万円を達成できます。
このように、具体的な数字を出して目標を立てていくと、不安が解消されて、貯金を始めやすくなるでしょう。
老後資金として実際に必要な金額は、ライフスタイルによって一人ひとり異なります。現時点で貯蓄がなくても、無理のない範囲でコツコツと貯金をすることで、老後に備えられます。
50代でも遅くない! 老後生活に備えるためのアイデア
定年退職をすると、毎月の給料が入らなくなり、年金のみに頼らなければならなくなる方もいらっしゃるでしょう。年金だけではまかなえない不足分を補うためには貯蓄が必要だといわれていますが、貯金をする以外にも、老後生活に備える方法があります。
・ためながら増やす
毎月取り分けるお金をすべて貯金に回すのではなく、そのうちのいくらかを資産運用に回せば、効率よく貯蓄を増やせる可能性があります。例えば少額投資非課税制度(NISA)を活用することで、利益・分配金への課税なしで投資が可能です。
・ライフスタイルを見直す
貯蓄が少なくても、収入の範囲内で生活できれば不自由はしません。老後生活を見越して、節約できるポイントを探してみるとよいでしょう。
例えば、車の維持費が負担になっている場合は、思い切って手放して、必要なときにはカーシェアリングなどを利用することも一つの手です。物を減らして、家賃の低い家へ引っ越すことも検討できます。
年収がピークの50代! 老後への備えは今すぐにでも始めよう
50代で貯蓄額がゼロだと回答した人は、39.6%にものぼることが分かりました。50代は年収がピークだといわれており、今からでもコツコツと貯金や投資をすることで、平均貯蓄額の871万円を目指せます。
また老後生活を見越して、物を減らしたり引っ越しをしたりするなど、ライフスタイルを見直すことも大切です。50代で貯蓄額がゼロでも、今のうちから備えを始めましょう。
出典
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年) 表番号4 金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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