更新日: 2024.10.10 貯金
貯金を確実にするなら「先取り貯金」!給料を2週間以内に「使い切ってしまう」自分でも続けられる?
この記事では、先取り貯金の実践方法や、続けるための注意点などについてご紹介します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
貯金が続かない理由
貯金が続かない、できないというのは、収入に比べてなんらかの理由で支出が大きく、バランスが取れていないからです。貯金が続かない理由として多く挙げられるものは、以下の通りです。
・収入が少ない
・出費が多い
・計画的にお金を使えない
・自由業などで収入が不安定である
・奨学金や借金の返済がある
・仕事が見つからない
例えば「欲しいものがあると買ってしまう」「無駄遣いが多い」「誘われると断れない」といった「計画的にお金を使えない」傾向がある方は、「先取り貯金」が効果的かもしれません。
先取り貯金とは?
先取り貯金とは、給与が入った時点で、決まった貯金分の金額を別口座などに移して、貯金する方法です。強制的に残った金額でやりくりをする必要があるため、あればあるだけお金を使ってしまう傾向があるなど、お金を計画的に使えない方でも貯金できる方法といえるでしょう。
先取り貯金の始め方
先取り貯金の方法には「自動積立定期預金」「財形貯蓄や社内預金の利用」「新NISA(少額投資非課税制度)やiDeCo(個人型確定拠出年金)の活用」などがあります。
自動積立定期預金は、設定した金額を毎月、給与が振り込まれる普通口座から定期預金用の口座に、自動的に振り替える貯蓄方法です。
財形貯蓄や社内預金は、会社に制度があれば、給与やボーナスから決まった金額を差し引いて貯金できるため、利用するのもよいでしょう。
新NISAやiDeCoを利用すれば、資産運用が可能です。特にiDeCoは、60歳になるまで引き出せない点が「お金があるとつい使ってしまう」という方向きといえます。
先取り貯金の注意点
先取り貯金をした結果、生活できなくなってしまっては本末転倒です。先取り貯金にまわすのは、収入に見合った適切な金額にする必要があります。
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]」によると、貯蓄している世帯は全体の約8割弱です。その中で、年間手取り収入に対する貯蓄の割合は、10~15%未満がもっとも多くなっています。
世帯によって事情は異なりますが、まずは収入の10~15%程度、可能であれば20%程度を目標に、貯金できるとよいでしょう。
なお、普通預金の口座から貯金用の口座(貯蓄預金など)にお金を移動する際には、手数料がかかる場合があるため、チェックしておく必要があります。
先取り貯金で貯金できるしくみを作る
貯金が苦手な方にとって、先取り貯金は、確実に貯金額を増やす手段として有効です。収入が増えにくい状況の方もいるでしょうが、限られた収入の中から、上手に貯金している方もいます。
給料日までにお金を使い切ってしまう方は、まず自分が毎月何にどれくらいお金を使っているかを把握することから始め、先取り貯金を実践してみましょう。
出典
国民年金基金連合会 iDeCo公式サイト iDeCoってなに? iDeCo(イデコ)の特徴 iDeCoの概要
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]各種分類別データ(令和4年)
表番号4 金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)
表番号8 年間手取り収入(臨時収入を含む)からの貯蓄割合(金融資産保有世帯)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー