更新日: 2024.10.10 働き方

在宅勤務のママ友に「うらやましい」と話したら「でも残業代でないよ…」と言っていました。家で働くのは大変そうに見えないのですが、よいことばかりじゃないのでしょうか?

在宅勤務のママ友に「うらやましい」と話したら「でも残業代でないよ…」と言っていました。家で働くのは大変そうに見えないのですが、よいことばかりじゃないのでしょうか?
「在宅の仕事ってラクそうだけど、残業手当や有給休暇ってもらえるの? 」との疑問を持つ人もいるでしょう。在宅の仕事(テレワーク・リモートワークなど)をしていても労働基準法は適用されるため、出社して働いていると同様の扱いを受けられます。
 
本記事では、在宅の仕事による残業手当や有給休暇について解説します。メリット・デメリットについても触れているため、今後在宅の仕事をしようか悩んでいる人は参考にしてください。
FINANCIAL FIELD編集部

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在宅の仕事で残業手当や有給休暇はとれるのか

在宅(テレワーク・リモートワーク)とは「労働者が、情報通信技術を利用して事業場以外で勤務すること」をさします。つまり、パソコンなどを用いて、自宅やサテライトオフィス等で仕事を行うことです。
 
在宅で仕事をする場合であっても、残業手当や有給休暇は取得できます。在宅で仕事をしていても労働基準関係法令の適用はされるからです。
 
しかし、会社によって対応はさまざまです。たとえば、残業代については企業によっては支払われないケースもあります。

 

在宅で仕事をするメリット・デメリット

在宅仕事の印象として「家で働けてラクそう」という印象を持つ人もいるでしょう。在宅の仕事は多くのメリットがあるものの、デメリットも存在します。そのため、誰しもラクに仕事ができるわけではありません。
 
本項では、在宅で仕事をする際のメリット・デメリットについて解説します。自分に合った働き方であるかを確認し、在宅で仕事をするか決めるとよいでしょう。

 

メリット

在宅で仕事をする場合のメリットを見ていきましょう。
 

・通勤時間がない
・育児や介護と両立しやすい
・人付き合いの軽減

 
通勤時間がないというのは大きなメリットです。通勤のみならず、身だしなみの準備時間も短縮できるでしょう。また、満員電車のストレスからも解放されるため、心身への負担が軽減できます。
 
在宅で仕事ができれば、育児や介護との両立もしやすいでしょう。家にいられれば、何か問題が起きてもすぐに対処できる可能性が高まります。
 
オフィスに出向かなくてよくなるため、人付き合いを減らすことも可能です。同じ空間に働く人がいると気を遣う場面もあるものの、自宅で仕事をするなら他人の目を気にせず働けるでしょう。ひとりのほうが集中して仕事ができるという人には、在宅での仕事が向いているといえます。

 

デメリット

在宅で仕事をする場合のデメリットについても見ていきます。
 

・プライベートとの区別がつきにくい
・孤独を感じやすい
・運動不足になる

 
在宅での仕事は、プライベートとの区別がつきにくいです。集中して仕事をする環境にないと、ついサボってしまうこともありえます。自己管理が苦手な場合、仕事が進まなくなってしまうかもしれません。
 
ひとりで仕事をしていると、孤独を感じてしまうこともあります。ひとりは気楽な反面、手軽に話せる同僚がいないと相談や気分転換ができなくなるでしょう。ほかの人の仕事の進捗も把握できず、業務に支障がでることも考えられます。
 
通勤をしない場合、運動不足になりやすいです。日々の通勤によって歩いたり階段を上ったりして自然と身体を動かしていたのに、在宅になった途端にほとんど歩かない生活になるかもしれません。運動不足によって健康を害してしまう可能性も視野に入れておきましょう。

 

在宅で仕事する際の環境の整え方

在宅で仕事をする場合は、仕事部屋の環境を整えることが推奨されています。厚生労働省「テレワークにおける適切な労務管理のためのガイドライン」を参考に、照明・机や椅子・室温や湿度などを整えるとよいでしょう。
 
自宅で仕事をする場合は環境を整え、心身の負担を減らすよう心がけてください。

 

在宅仕事のメリット・デメリットを把握しておこう

在宅での仕事でも労働基準関係法令の適用により、残業手当や有給休暇はあります。在宅での仕事はラクなように思えるものの、多くのメリットのほかデメリットもあるでしょう。在宅だからラクだというよりも、自分に合っている働き方であるかが重要です。
 
在宅で仕事をするならメリット・デメリットを把握した上で、環境を整えたり自己管理をしたりして、心身に負担をかけないようにしましょう。

 

出典

厚生労働省 テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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