ワイン好きの私のために「バカラ」のグラスをプレゼントしてくれた息子夫婦。20代で2人の子どもがいるのですが、そんなに奮発して大丈夫なのでしょうか？嬉しいですが心配です…
配信日: 2024.10.31
「バカラ」を始め、子どもがいる若い夫婦に高級ギフトをプレゼントしてもらうのは、金銭的に不安に感じる方もいるはずです。
そこで、今回は世帯主が29歳以下の世帯における平均所得や4人世帯の生活費を踏まえ、プレゼント代を奮発しても問題ないか解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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目次
世帯主が29歳以下の世帯における平均所得は約340万円｜4人世帯の生活費は1ヶ月当たり33万円ほどかかる
厚生労働省の「2023（令和5）年 国民生活基礎調査」によると、2022年の1年間における世帯主が29歳以下の場合の1世帯当たりの平均所得金額は339万5000円です。月給に換算すると28万円程度になります。
また、総務省統計局の「家計調査（家計収支編）2022年」によると、勤労者かつ世帯主が60歳未満の4人世帯における1ヶ月当たりの消費支出は33万4572円です。世帯主の年齢が60歳未満と年齢に幅はありますが、前述した1世帯当たりの平均所得だけでは、毎月の生活費が賄えない可能性があるでしょう。
ただし、平均所得よりも稼いでいる可能性も考えられます。
厚生労働省の「厚生労働省委託事業 令和4年度 仕事と育児の両立等に関する実態把握のための調査研究事業 仕事と育児等の両立支援に関するアンケート調査報告書」によると男性が正社員・職員かつ配偶者・パートナーも同条件で働いている割合は32.3％、女性が正社員・職員かつ配偶者・パートナーも同条件で働いている割合は88.6％です。
そのため、正社員の共働きであれば、前述した平均所得を超える可能性があります。仮に月40万円ほどの世帯所得があれば、生活費だけではなく貯金にも充てられるため、経済的に余裕が生まれるでしょう。
20代で子どものいる夫婦はどうやって親へのプレゼント代を捻出している？
20代で子どもがいる夫婦は、毎月の支出をおさえて親へのプレゼント代を捻出している可能性があります。毎月の支出をおさえる具体的な方法は以下の通りです。
●食費や光熱費などを節約する
●ポイ活で貯めたポイントを生活費に充てる
例えば、総務省統計局の「家計調査（家計収支編）2022年」によると、勤労者かつ世帯主が60歳未満の4人世帯における1ヶ月当たりの食費は8万6807円ですが、まとめ買いをしたり外食を控えたりすれば節約につながるでしょう。
また、近年移動やゲームをしながら簡単にポイントを貯められるようなアプリも誕生しています。さらに、動画を視聴してポイントを貯めれば電子マネーに交換できるアプリもあり、生活費の足しになるでしょう。
生活費をおさえるだけでなく、ポイントなどによって増やす手段もあるため、節約方法はさまざまです。「バカラ」のワイングラスは1脚1万7000円程度のため、節約をすれば20代で子どもがいる夫婦でも、親にプレゼントできるでしょう。
20代で2人の子どもを持つ夫婦からの高級なギフトは特別な思いが込められている可能性もある
世帯主の年齢が29歳以下の世帯における1世帯当たりの月の平均所得金額は約28万円です。4人世帯の場合、1ヶ月の平均消費支出は約33万円のため、平均所得よりも稼いでいなければ生活は厳しいでしょう。
しかし、夫婦ともに正社員の共働きである場合は、平均所得よりも稼いでいる可能性が考えられます。月40万円ほどの所得があれば経済的な余裕が生まれるため、奮発したプレゼントや自由費にも充てられます。
中には今回の事例のように、親へのプレゼントで高級品を贈る方もいるでしょう。特に、「バカラ」のグラスは特別な記念日や祝い事で贈られるケースが多いプレゼントです。そのため、一概に「高いから大丈夫か」と不安になるのではなく、高級なギフトをプレゼントしてくれた背景や理由を考えてみるとよいかもしれません。
出典
厚生労働省 2023（令和5）年 国民生活基礎調査の概況 II 各種世帯の所得等の状況 3 世帯主の年齢階級別の所得の状況（10ページ）
厚生労働省 株式会社日本能率協会総合研究所 厚生労働省委託事業 令和4年度 仕事と育児の両立等に関する実態把握のための調査研究事業 仕事と育児等の両立支援に関するアンケート調査報告書 ＜労働者調査＞ III.調査結果【離職経験なし】 1.回答者の概要及び仕事の状況 （7） 就労形態 2） 配偶者・パートナー（13ページ）
e－Stat政府統計の総合窓口 総務省統計局 家計調査（家計収支編） 二人以上の世帯 詳細結果表 2022年 表番号3－1 世帯人員別 二人以上の世帯・勤労者世帯・勤労者世帯（うち世帯主が60歳未満）・無職世帯
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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