「お風呂キャンセル界隈」が話題ですが、月に10回しか風呂に入らないなら「水道光熱費」はいくら安くなりますか?
配信日: 2024.11.10
しかし、衛生面や周囲への影響など心配な面もあります。本記事では、お風呂の回数を月10回のみにした場合の水道光熱費の目安を計算するとともに、「お風呂キャンセル」の注意点を紹介します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
そもそも「お風呂キャンセル界隈」とは
「お風呂キャンセル界隈」とは、SNSメディアで広がりを見せた言葉です。文字通り、入浴をしない行動を指しています。お風呂に入る頻度が減れば、水道光熱費を節約できるため、生活費を抑えられると考える人もいるかもしれません。
たしかに生活費は抑えられる可能性はありますが、入浴をキャンセルする理由によっては注意が必要です。
入浴は、睡眠や食事などと比べると、生命活動に支障をきたしにくい行動です。体が疲労しているときには、優先度の低いものを無意識に切り捨てている可能性があります。お風呂に入る気力がない場合は、一度自身の体調を見直してみる必要があるかもしれません。
月10回のみ入浴する場合の水道光熱費は?
お風呂にかかるコストは、主に水道代・ガス代の2つです。今回は、以下の条件にて、月10回入浴する際の水道光熱費を計算していきます。
水道代:浴槽1杯分の水量は約200L、15分間シャワーを流した場合の水量は約180L、水1Lあたりの単価を0.24円とします。
(200L+180L)×0.24円=約91円
ガス代: 20度の水を45度まで温める際のガス代を計算します。熱効率80%、発熱量1万750kcal/立方メートル、ガス料金は約169円/立方メートルとします。
45度-20度×(200L+180L)÷(1万750kcal/立方メートル×80%)×約169円=約187円
上記より、1回のお風呂にかかる水道光熱費は、約278円です。1ヶ月(30日)毎日お風呂に入った場合は、278円×30日=約8340円かかりますが、月10回の場合は約2780円になります。月に約5560円の差が生じ、年間では6万6720円ほど安くなる可能性があります。
入浴の回数を減らすことで水道光熱費は安くなるかもしれませんが、お風呂がめんどくさかったり、入る気力がなかったりする場合は、自分自身の体調に支障をきたしている可能性も考えられるため、適度に休息をとったり、必要に応じて病院で診察を受けたりするとよいでしょう。
「お風呂キャンセル」の注意点
入浴は体の清潔感を保つ効果や、気分をリラックスさせる効果もあります。そのため、入浴回数を減らすと皮膚の汚れや老廃物が蓄積され、皮膚トラブルや体臭の原因になるおそれがあります。
また、お湯につかると血行が促進されリフレッシュできる効果もあるため、ストレス解消にも役立つかもしれません。お風呂に入る頻度を減らしてしまうと、体と心の健康面に影響をおよぼす可能性があります。
また、お風呂に入る回数を減らすと見た目の清潔感が失われ、対人関係に支障をきたすおそれがあります。特に、仕事の場においては清潔感のない身だしなみはマイナスに捉えられやすい傾向です。お風呂に入る回数は、周囲への影響もふまえて考慮しましょう。
入浴回数を毎日から月10回に減らすと水道光熱費は月に5500円ほど安くなる可能性がある
「お風呂キャンセル界隈」とは、お風呂に入る気力がなかったり、面倒に感じたりして、入浴しない行動を指します。お風呂キャンセルは、水道光熱費の削減にはつながるかもしれませんが、衛生面や健康面に対する心配ごとが生じるおそれがあります。
また、自身の体調の注意サインである可能性も考えられるため、適度に休息をとったり、必要に応じて診察を受けたりするとよいかもしれません。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー