「ハリー・ウィンストン」の婚約指輪を貰いましたが、かなり高価なものですよね？「200万円」は超えているみたいなのですが、税金など払う必要があるでしょうか…？

キング・オブ・ダイヤモンドとも称される「ハリー・ウィンストン」は、高級ジュエリーブランドとして人気です。
 
きらびやかで多くの女性の憧れでもあるハリー・ウィンストンの婚約指輪は、200万円を超えるものも珍しくありませんが、このような高額の指輪を受け取った場合、贈与税の対象となるのかは気になるところです。
 
そこで本記事では、200万円を超えている婚約指輪をプレゼントされた場合に贈与税がかかるのかについて解説します。

受け取った財産が110万円を超えると贈与税の対象になる

贈与税は「個人から財産を受け取った際にかかる税金」です。贈与税には基礎控除があるので、基礎控除内に収まる額であれば贈与税はかかりません。しかし、基礎控除を超えると、超えた部分に対して贈与税を支払う必要があります。
 
基礎控除は1年間に受け取った財産が110万円までとなっています。この1年間とは1月1日から12月31日までです。そのため、200万円を超える指輪を受け取った場合は、基礎控除の110万円を超えるので、超えた部分に対して贈与税がかかってしまいます。ただし、基礎控除を超えていても贈与税がかからないケースもあります。
 

受け取った財産が社会通念上相当といえる場合は贈与税がかからない

贈与税がかからない主なケースは、夫婦や親子、兄弟姉妹などの扶養義務者から「生活費」や「教育費」に充てるために受け取った財産です。
 
それ以外にも個人から受け取った香典や年末年始の贈答、祝物などの金品で社会通念上相当と認められる範囲のものは贈与税がかかりません。婚約指輪は祝物にあたるので、社会通念上相当と認められる範囲にあれば、贈与税はかからないことになります。
 

【PR】「相続の手続き何にからやれば...」それならプロにおまかせ！年間7万件突破まずは無料診断

ハリー・ウィンストンの婚約指輪をプレゼントされた場合はどうなる？

一般的に婚約指輪は贈与税がかからないものと認識されていますが、高額の婚約指輪の場合、社会通念上相当と認められる範囲内であるかが問題となります。ゼクシィの「ゼクシィ結婚トレンド調査 2023」によると、100万円以上の婚約指輪を購入した人も4％（全国推計値）いるようです。
 
このことから、100万円以上する高額の婚約指輪も社会通念上相当と認められる範囲といえるでしょう。
 
またハリー・ウィンストンは婚約指輪としてプレゼントされることも多いです。そのため、社会通念上相当と認められる祝物として、贈与税はかからない可能性が高いといえます。
 

婚約指輪は高額だったとしても贈与税がかからない可能性が高い

プロポーズをされ、婚約指輪を受け取るシーンは多くの人が憧れる瞬間だと思います。特に、ハリー・ウィンストンのような世界的ブランドの指輪は、「プレゼントされたい」と考える人も多いでしょう。
 
そのような時に贈与税のことを考えてしまうのは、せっかくのシチュエーションが台無しです。110万円を超える財産を受け取った場合は贈与税がかかりますが、基本的に婚約指輪は贈与税がかからない場合が多いと考えておくとよいでしょう。
 
200万円を超えるハリー・ウィンストンの婚約指輪をプレゼントされても、ほとんどの場合、問題ありません。税金のことは考えず、その瞬間の喜びをかみしめてくださいね。
 

出典

国税庁 No.4402 贈与税がかかる場合
国税庁No.4405 贈与税がかからない場合
株式会社リクルート ゼクシィ ゼクシィ結婚トレンド調査 2023
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー