更新日: 2021.07.02 保険

30〜40代の“おひとりさま”が入っておくと安心な保険とは?

執筆者 : 當舎緑

晩婚化・少子化ということばは、当たり前に聞かれるようになっています。また、「結婚しない」「子どもを持たない」という選択肢も珍しくなくなっているのですが、おひとりさまが生きていくにはさまざまなリスクが存在します。
 
今回は、30~40代のおひとりさまのリスクに対応できる保険加入について考えてみましょう。
 
當舎緑

執筆者:

執筆者:當舎緑(とうしゃ みどり)

社会保険労務士。行政書士。CFP(R)。

阪神淡路大震災の経験から、法律やお金の大切さを実感し、開業後は、顧問先の会社の労働保険関係や社会保険関係の手続き、相談にのる傍ら、一般消費者向けのセミナーや執筆活動も精力的に行っている。著書は、「3級FP過去問題集」(金融ブックス)。「子どもにかけるお金の本」(主婦の友社)「もらい忘れ年金の受け取り方」(近代セールス社)など。女2人男1人の3児の母でもある。
 

當舎緑

執筆者:

執筆者:當舎緑(とうしゃ みどり)

社会保険労務士。行政書士。CFP(R)。

阪神淡路大震災の経験から、法律やお金の大切さを実感し、開業後は、顧問先の会社の労働保険関係や社会保険関係の手続き、相談にのる傍ら、一般消費者向けのセミナーや執筆活動も精力的に行っている。著書は、「3級FP過去問題集」(金融ブックス)。「子どもにかけるお金の本」(主婦の友社)「もらい忘れ年金の受け取り方」(近代セールス社)など。女2人男1人の3児の母でもある。
 

おひとりさまは保険に入るべきか?

30~40代というと、バリバリ仕事をしている年代。ある程度の収入が得られるようになって、仕事もプライベートも充実していることでしょう。
 
ただ、そんな生活は病気やけがをしてしまうと、瞬く間に崩れる可能性もありえます。家族がいる方であれば、リスクは分散できるかもしれません。
 
しかし、おひとりさまは、自分が得た収入は自由に好きなだけ使えるというメリットがある一方、病気やけがなどのリスクに対するお金を確保しておくか、保険などの制度を利用するかの二択になります。
 
おひとりさまには、終身保険などの「死亡保障」はあまり必要ではないかもしれません。よほどお葬式や墓にこだわりがなければ、ある程度の現金があれば解決できる可能性があるからです。
 
現金以外の備えとして必要なことは、働けないほどの病気やけがになった時に対応できる保険に加入することが選択肢として挙げられます。
 
2020年以降、企業は余力がある企業とない企業に二分されてきています。そんな中で、病気やけがで十分な働きのできない労働者を雇い続けてくれるかどうかは、企業しだいとしかいえません。
 
十分な資産があるのであれば保険は必要ないかもしれませんが、誰かに頼れないおひとりさまだからこそ、働けない時の収入減をカバーできる保険に入るべきだといえるでしょう。
 

保険は自分で勉強して入ろう

保険にはさまざまな種類があります。しかも、愛称だけでは何の保険なのか、わかりづらいでしょう。
 
約款をちゃんと見てみると、「医療保険」や「終身保険」など正式名称は書かれていますが、通常は保険代理店で提案書やパンフレットを見せてもらい、概略を説明してもらって、保険加入を決める方がほとんどです。
 
わざわざ細かい字で書かれた約款を読み込む方もほとんどいませんので、愛称ではなく正式名称を把握して、何の保険なのかを理解している方は多くないでしょう。
 
例えば、死亡保障としての「終身保険」を例にとると、「医療」や「低解約返戻」などさまざまな特約がつけられているため、複雑で理解しづらいものとなっています。
 
終身保険の主たる目的は、「死亡」なのに、同時に医療保障だったり、途中で解約することを前提にしていたりと、ひとつの保険にあれもこれもと目的が付け足されているために、細かい条件に気づかず、本当に必要なときに必要な額を受け取れないということもあります。
 
おひとりさまがシンプルな保険加入を考えるのであれば、先進医療を付加した掛け捨ての医療保険や所得補償保険を選択肢として挙げておきます。
 
おひとりさまの場合、働けなければ、収入減少に即つながります。所得補償など、収入の減少に備える保険と入院せずに治療を受け続けて働き続けるための備えが必須だからです。
 
ただ、「どんな時に」「どれくらい」必要かどうかの状況は人それぞれです。勤務先が健康保険組合であれば、病気やけがで休業したときの福利厚生が手厚いケースもあります。
 
自分が利用できる制度をしっかりと調べたうえで、不足している部分に備える保険を選びましょう。
 

がんに対する補償は欠かせない

2020年12月2日にライフネット生命が公開した「がん患者へのアンケート調査(※)」をご紹介します。この調査は2017年に引き続き2回目となります。その中で、注目したい項目がありました。
 
「罹患時の勤務先で利用したサポート制度には満足していますか?」という質問に対して、「サポート自体なかった」が40%、「不満」4%、「どちらかといえば不満」は7%という数字から、満足していない方が半数いるという結果です。
 
勤務先で社会保険に加入していると、傷病手当金という制度があります。私傷病により、4日以上休業し、給料が支払われない場合、健康保険から給料の約67%程度が支給される制度です。
 
前段で、不足している部分を保険で備えるといいましたが、いまやがんは2人に1人が罹患する病気、そして勤務先の制度としてサポートする制度がない方が約半分。
 
そう考えると、がんにかかることを想定して、保険外診療で高額になった場合の補償をつけるのか、入院する際には個室が良いのか大部屋でかまわないのか、入院から通院に切り替わったときの補償を手厚くするのかどうかなど、治療費が高額になりがちながんに対する備えは特に大切だといえるでしょう。
 
保険は複雑で理解は難しいものですが、保険商品は各社横並びではなくなっています。大手だけでなく、少額短期保険など、目的をシンプルに絞り込んで特徴のある商品も数多く選べるようになっています。
 
30~40代のおひとりさまは、入院したことがない方も多いかもしれませんが、今回のコロナ騒動は、いつ誰が病気になってもおかしくないという教訓を与えてくれました。
 
収入がある時にこそ、しっかりとリスクに対応できる保険に加入しておくべきでしょう。
 
出典
(※)ライフネット生命保険「ラフネット生命保険 がん経験者への治療実態調査結果を公開」
 
執筆者:當舎緑
社会保険労務士。行政書士。CFP(R)。

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