更新日: 2024.05.01 医療保険

医療保険はいらないって本当? 必要性や加入すべき人の特徴を徹底解説!

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

医療保険はいらないって本当? 必要性や加入すべき人の特徴を徹底解説!
近年ではインターネット上や動画投稿サイトなどで「医療保険はいらない」といわれることもありますが、必要か不必要かについては一人ひとりのライフスタイルや家族構成などで変わります。状況次第では医療保険の重要性も異なるため、自分自身が置かれている状況についてはそれぞれで判断しなければなりません。
 
万が一の事態に備えて医療保険に加入するのも安心して生活を送るためには重要な要素の1つとして挙げられます。また、加入する際には医療保険の選び方にも気を付ける必要があります。
 
本記事では、「医療保険」の必要性とメリットについて解説します。これから医療保険に加入するか検討している方は参考にしてみてください。

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医療保険とは? どのような役割がある?

医療保険とは病気やケガで入院した際にかかる医療費の負担を軽減することが目的であり、現代の日本では「公的医療保険制度」と「民間の保険会社が提供する医療保険」の2つが主になります。

国民皆保険制度が導入されているので会社員として働いている方でも、個人事業主やフリーランスなどの働き方をしている方でも、学生や子どもなどの扶養家族に該当する方でも全員保険に加入しているのが特徴です。そのため、公的医療保険制度だけを活用しても十分に対応できる可能性も考えられますが、手術や入院内容次第ではカバーしきれない場合もあります。

このように、「公的医療保険制度ではカバーできない範囲」を民間の保険会社が提供する医療保険でカバーして、万が一の事態に備えることが大切です。病気やケガで入院や手術をした際にはどのような費用が発生するかはそのときにならないとわからないため、さまざまな事態を想定して保険加入を検討するようにしてください。民間医療保険の保障内容や支払われる保険金額・保険料などは保険商品などで異なりますので、自分自身に合った民間保険商品を選ぶようにしましょう。

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医療保険が必要ないといわれる理由

医療保険が必要ないといわれる理由についてはさまざまですが、必要か不必要かについては一人ひとりの状況や考え方などが大きく影響します。一般的に医療保険は万が一の事態に備えるために加入するため、自分には関係ないと思っている方もいれば、少しでも可能性があるなら対策したいと考える方までさまざまです。

具体的に医療保険が必要ないといわれる理由として、以下が挙げられます。

●公的医療保険制度が充実している

●貯蓄や不労所得・福利厚生が多いなら問題ない

●そもそも医療保険に加入しても適用されるかわからない

医療保険が必要ないといわれているのにはいくつか根拠があるため、自分自身の考え方や置かれている状況などに合わせて判断しなければなりません。それぞれの理由について解説するので、これから医療保険に加入するか検討している方は参考にしてみてください。

医療保険が必要ないといわれる理由1.公的医療保険制度が充実している

医療保険が必要ないといわれる一番の理由は、公的医療保険制度が充実している点が挙げられます。日本では、通常の風邪などの病気では医療保険を使用しなくても自己負担額は3割程度です。国民皆保険制度が導入されているのも特徴として挙げられ、正規雇用・非正規雇用・個人事業主やフラーランス・扶養家族など、日本ではどんな人でもなんらかの保険に加入しています。そのため、入院して治療などを受けても自己負担額は3割に抑えられます。

また、高額な治療費が必要になっても一定額を超えると国が医療費を代わりに負担してくれる高額療養費制度などもあり、公的医療保険制度が充実しています。

公的医療保険制度以外の公的制度についてもさまざまなものが導入されており、亡くなった後にも遺族年金や自分自身が障害を負った際には障害年金などが支払われます。各種制度について調べてみると、公的制度だけでも十分な制度が整えられていると感じる方も少なくありません。

注意点としては、「公的医療保険制度ですべての病気やケガに対応できるわけではない」ため、カバーできない範囲は民間医療保険を利用する必要があります。

医療保険が必要ないといわれる理由2.貯蓄や不労所得・福利厚生が多いなら問題ない

そもそも医療保険は万が一の事態に備えて加入をするため、貯蓄や不労所得・福利厚生が多い方はあえて加入しなくても問題ありません。極端な例でいえば、貯蓄が1億円あるなら医療保険に加入していない状態で病気やケガで働けなくなっても、かなりの期間は働かなくても問題なく日常生活が送れます。また、働けない期間は収入が減少するケースがほとんどですが、不労所得で毎月決まった金額を得られているなら問題ないでしょう。

他にも、会社によっては福利厚生が充実しているため、働けなくなった事情次第では数ヶ月間は給料が支払われる、もしくは入院費などについてもある程度は負担してくれる場合もあるなどさまざまです。どのような福利厚生が用意されているかについては就業規則や担当部署に確認をして、病気やケガをした際でも問題なく生活できるか判断してください。

医療保険に加入するかどうかの判断基準として、働けなくなった際に今までの生活を維持できるかどうかという点が挙げられるので、十分に維持できると判断した場合には加入する必要はないでしょう。

医療保険が必要ないといわれる理由3.そもそも医療保険に加入しても適用されるかわからない

医療保険に加入しても適用されないケースも十分に考えられます。毎月しっかりと保険料を支払っていても、最後まで病気やケガをしない可能性もあります。

そのような場合は医療保険に加入していても大きな効果を得られないため、特に健康的な方が多い若い世代の間では医療保険に加入する必要性が感じられないということも珍しくありません。もちろん、若い世代だけでなく、年をとってからもずっと健康に過ごせている方もいます。

基本的な考え方として、医療保険は万が一の事態に備えるために加入するものであるため、加入している方のほとんどが保険の要件を一度も満たさない場合もあります。仮に加入している方が全員保険適用されてしまうと保険料が高くなってしまいますが、現状は相互扶助の精神に基づき保険適用されていない加入者の分も合わせて全員で支え合っているため保険料は安く済んでいます。

医療保険に加入するメリット

医療保険に加入するメリットはいろいろと存在していますが、自分自身に医療保険が必要かどうか判断するためにはメリットを理解しておく必要があります。

一般的に公的医療保険制度でカバーできない範囲に対して、民間医療保険に加入して対策する場合が多いです。また、同じ保険商品でも細かい部分まで特約などでカスタマイズすると、保障される範囲もさらに広くすることが可能です。

医療保険に加入するメリットとしては、以下が挙げられます。

●公的医療保険制度でカバーできない範囲に対応できる

●万が一の収入減少にも備えられる

医療保険に加入するそれぞれのメリットについて解説するので、これから加入を検討している方は参考にしてみてください。

医療保険に加入するメリット1.公的医療保険制度でカバーできない範囲に対応できる

公的医療保険制度ではどうしてもカバーしきれない範囲に対して、医療保険でカバーすることはとても重要です。

公的医療保険制度だけでは完全に医療費がなくなるわけではなく、上限額に当たるまでは医療費は自分で支払わなければなりません。そのため、手元資金に余裕がないと入院や手術などが難しくなるため、保険金が支払われる医療保険への加入が必要になる場合も考えられます。

また、公的医療保険制度ではすべての病気やケガに対して保険適用がされず、高度な医療技術を用いた先進医療には適用されないケースもあります。将来的に先進医療を受ける可能性がある場合、医療保険に加入しておいた方が受けられる治療の選択肢も広くなります。

他にも、公的医療保険制度で自己負担額が軽減される範囲には対象外もあり、食事代や差額ベッド代などは別途自己負担が必要です。

生命保険文化センターの調査では1日当たりにかかる自己負担費用の平均は2万700円で、費用分布について確認すると「1万円以上1万5000円未満」が多くなっています。

医療保険に加入するメリット2.万が一の収入減少にも備えられる

病気やケガによる入院期間などで働いていない時期が長くなると収入減少につながり、十分な生活費や医療費の確保が難しくなる可能性があります。

会社員として働いていると入院期間などで働けなくても、「傷病手当金」として給料の3分の2程度が最長1年半支給されます。しかし、どうしても収入額が少なくなるため、パートナーや子どもなどの扶養家族がいる場合は特に医療保険は重要です。

働けない期間も保険金や給付金が支払われると生活の安定にもつながるので、自分自身が置かれている状況に合わせながら医療保険を選択するとよいでしょう。また、個人事業主やフリーランスの方は傷病手当金などの制度がないため、働けない期間の対策は特に重要になります。長期間入院となる可能性についても視野に入れて、その際の収入減少に備えるようにしましょう。

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医療保険に加入するデメリット

医療保険に加入するメリットについては一人ひとりが安心して生活を送れるようにサポートしてくれる点が挙げられますが、同時にデメリットについても理解しておくことが大切です。メリットとデメリットの両方を理解してから、自分にとってメリットがあると感じた際に、医療保険に加入するなどの判断が求められます。デメリットについて理解していないと、思わぬトラブルや問題に発展する可能性もあります。

医療保険に加入するデメリットとしては、以下が挙げられます。

●毎月保険料の支払いが発生する

●医療保険に加入するためには条件がある

注意点としては、医療保険に限らずあらゆる保険にはメリットとデメリットの両方が存在しているため、大切なのは自分にとって加入するメリットが大きいかどうかです。また、医療保険に加入する際には複数の保険商品を比較して、保障内容や保険料についても視野に入れて考えましょう。

医療保険に加入するデメリット1.毎月保険料の支払いが発生する

医療保険に加入した後には決められた保険料の支払いが必要になるため、毎月の支出などを含めて保障内容とのバランスを考えなければなりません。

具体的にどれくらいの保険料になるかは、さまざまな要素が影響するので、同じ保険商品で同じ特約を付けても保険料が異なる可能性があります。保険料が決まる要素としては加入時の年齢・性別・保障内容などが挙げられ、加入時の年齢が若いほど保険料は安くなることが多いです。

医療保険商品によっては保障内容が厚い代わりに保険料が高かったり、シンプルな保障内容で保険料が安かったりとそれぞれに特徴があります。人によって必要となる保障内容は大きく異なりますが、一般的にパートナーや子どもなどの扶養家族がいる場合は保障内容を手厚くする傾向にあります。その際にも、毎月の生活に負担がかからない範囲で保険料を想定して、保険料未納などが起きないようにしましょう。

医療保険に加入するデメリット2.医療保険に加入するためには条件がある

医療保険に加入するためには条件が設定されているケースも多く、条件を満たしていないと加入が認められない場合があります。

例えば、持病がある方や過去に病気をしたことがある方は医療保険に加入できない可能性もあるため、将来的な問題に対応するためにも病気をしてしまう前に加入しておくのがおすすめです。病気をした後に医療保険の重要性に気づいたとしても、加入が認められないと万が一の事態に備えられなくなる可能性が高くなります。

ただし、近年では持病を持っている方や過去に病気をした方でも加入できる医療保険もあるため、自分自身が加入条件を満たしている医療保険を探すようにしましょう。注意点としては、加入条件を満たしている場合でも、医療保険商品によっては保障されない部分があったり、保険料が高くなったりするケースもあります。健康な状態で医療保険については検討するのが大切であり、状況によっては選択肢が少なくなる可能性も意識しておきましょう。

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医療保険の必要性が高い人の特徴

医療保険は病気やケガなどで入院や手術をする際に保険金や給付金が支払われるため、安定した生活を維持するためにも重要な役割を持っています。もしも、客観的に医療保険の必要性が高い方が加入せずに病気やケガをしてしまうと、さまざまな問題やトラブルに発展する可能性が考えられます。そのような事態を避けるためにも、医療保険の必要性が高い方は医療保険への加入を検討してください。

医療保険の必要性が高い人の特徴として、以下が挙げられます。

●パートナーや子どもなどの扶養家族がいる人

●個人事業主やフリーランスで働いている人

●十分な貯蓄などを持っていない人

医療保険に加入する理由については人それぞれですが、一般的には自分と自分以外の扶養家族の生活を守る目的があります。そのため、万が一の事態に備えるためにも、自分が医療保険の必要性が高いかどうかを判断しておく必要があります。医療保険の必要性が高い人の特徴についてそれぞれ解説するので、医療保険に加入するか迷っている方は参考にしてみてください。

医療保険の必要性が高い人の特徴1.パートナーや子どもなどの扶養家族がいる人

パートナーや子どもなどの扶養家族がいる方にとって医療保険は重要であり、特に家族の中で主な収入を得ている方が働けなくなってしまうと家計に大きな影響を与えます。確かに、公的医療保険制度などを利用すれば支払う保険料について抑えられるだけでなく、会社員として働いていれば傷病手当金などが支払われますが、十分な金額を確保することは難しいです。また、傷病手当金については最長で1年半までしか給付されないため、入院や治療期間が長くなるとさらに収入が減少してしまいます。

パートナーが働いていて十分な収入が確保できているなら家計に対しての負担は抑えられますが、それでも1人が働けなくなって収入が減少するのは日常生活にも影響します。子どもが小さい間は将来的にどのような費用がかかるかについても不確定なので、事前に想定していなかったような費用が必要になるケースも珍しくありません。十分に備えられていない状態で病気やケガなどの事態が起こってしまうと、経済的な理由で子どもが希望している教育を受けさせてあげられなくなる可能性も出てくるでしょう。

パートナーや子どもなどの扶養家族がいる人は万が一の事態に備えて、医療保険の保障内容についてもある程度は手厚くする必要があるといえます。

医療保険の必要性が高い人の特徴2.個人事業主やフリーランスで働いている人

個人事業主やフリーランスで働いている方は雇用保険に加入していないため、傷病手当金や福利厚生などが用意されていません。会社員として働いている方と比較すると各種保障が不十分なので、自分自身で各種対策を進めることが大切です。個人事業主やフリーランスで働いている方は会社員として働いている方と違い、働けていない期間は収入がゼロになる可能性もあります。

会社員として働いている方はそれぞれの会社によっては福利厚生がかなり充実しているところもあり、病気やケガで働けない期間があっても生活に大きな支障がない場合もあります。一方で個人事業主やフリーランスの方は直接的な影響が大きいため、万が一の事態に備えて医療保険に加入する必要性が高いです。

公的医療保険制度については個人事業主やフリーランスの方も国民年金保険に加入しているため、保険料については会社員として働いている方と同じように3割負担になります。しかし、雇用保険や厚生年金に加入していないデメリットは大きいため、将来的に発生する問題なども視野に入れた対策が必要です。

医療保険の必要性が高い人の特徴3.十分な貯蓄などを持っていない人

医療保険に加入する主な目的としては万が一の事態に備えることです。医療保険に加入することで自分自身が病気やケガで入院や手術をした際にかかる費用などについて補塡(ほてん)することができます。万が一の事態が発生した際、十分な貯蓄や不労所得がある方なら問題なく対応できるかもしれませんが、十分な貯蓄や不労所得を持っていない方は対応が難しくなるかもしれません。そもそも公的医療保険制度を活用したとしても、自己負担額は発生します。

発生した自己負担額については支払いが必要になるうえに、パートナーや子どもなどの扶養家族は自分がいない間も生活していくために生活費が必要となります。極端な例でいえば、貯蓄が1億円ある方なら医療保険に加入しなくても十分に各種費用を支払えますが、貯蓄が毎月ぎりぎりの場合は自己負担額を支払うのもやっとです。他にも、働けない期間で収入が減少してしまうと、住宅ローンやカーローンなどの支払いが難しくなる可能性も高いです。

毎月どれくらいの生活費や諸経費が必要になるか計算して、傷病手当金などの各種手当だけでは足りない分の対策として医療保険の必要性を検討しましょう。

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医療保険の必要性が低い人の特徴

医療保険の必要性が高い人もいれば低い人もいます。実際に医療保険に加入せずに過ごしている方も少なくありません。一人ひとりが置かれている状況次第では十分な対策ができている可能性も考えられ、その場合は医療保険に加入せずに保険料の分だけ支出が増えるのを避けられます。ただし、医療保険の必要性が低い方でも、リスク管理の目的で加入している方もいます。

医療保険の必要性が低い人の特徴として、以下が挙げられます。

●十分な貯蓄があって対策ができる

●会社員で福利厚生が充実している

●公的医療保険制度だけで問題ないと感じている

これらの特徴に該当する方は医療保険の必要性が低いといえますが、実際に加入したほうがメリットがあるかどうかは自身で判断しなければなりません。それぞれの特徴について解説するので、気になる方は参考にしてみてください。

医療保険の必要性が低い人の特徴1.十分な貯蓄があって対策ができる

医療保険は万が一の事態に備えるために加入するため、十分な貯蓄があって対策ができる方は医療保険の必要性は低いです。

具体的に必要になる備えについては一人ひとりのライフスタイルや家族構成によって変わり、働き方や収入などでも大きく左右されます。それ以外にも十分な貯蓄の基準についてもそれぞれで異なり、パートナーが働いている方なら必要になる貯蓄額も少なくなるでしょう。

自分自身が働く以外の方法で家族に収入がある場合は負担は比較的少なくなりますが、子どもがまだ小さい間は教育費などが必要になることも視野に入れて考えるのがおすすめです。パートナーや子どもなどの扶養家族がいたとしても十分な貯蓄ができているなら、医療保険を使用しなくても十分に生活が送れます。医療保険でどれくらいの保障内容にするかは事前にしっかりと考えてから、十分な内容のもので加入するようにしてください。

また、独身の方なら最低限自分自身の医療費と生活費を確保できれば問題ない場合も多いため、必要になる貯蓄額についても少なくなります。ライフスタイルや家族構成などを総合的に考えて、必要になる貯蓄額について具体的に判断するようにしましょう。

医療保険の必要性が低い人の特徴2.会社員で福利厚生が充実している

どのような福利厚生が用意されているかについてはそれぞれの会社で異なり、充実している会社もあれば、福利厚生にそこまで力を入れていない会社もあります。

具体的にどのような福利厚生が準備されているかについては事前に働いている会社に確認して、それから医療保険に加入するか検討するのも1つの方法として有効です。

例えば、福利厚生が充実していると入院や手術などで働けない期間も給料が一定期間変わらずに支給されたり、医療費に対してある程度の補助金が出されたりします。福利厚生以外にも会社として団体保険が充実している場合、自分自身で医療保険を探して加入するよりも保険料が安くなる可能性も考えられます。このような内容に該当している場合は別途保険料を支払って医療保険に加入するよりも、福利厚生をメインに考えたほうがいいかもしれません。

医療保険の必要性が低い人の特徴3.公的医療保険制度だけで問題ないと感じている

公的医療保険制度だけで問題ないと感じている方は医療保険に加入する必要性が低いといえます。そもそも国民皆保険制度によって医療費などの自己負担額が3割以下に抑えられており、他にも、高額な治療を受けても高額療養費制度で上限が決まっているため、一定以上の保険料が必要になるケースはそこまで多くありません。国民皆保険制度を始めとして日本ではさまざまな公的制度が整備されているので、医療保険に加入しなくても十分に対策できていると考える方も多いのではないでしょうか。

注意点としては、公的医療保険制度だけでは保障できる範囲が限定されているため、病気やケガの内容次第では医療費が高額療養費制度などに該当しない場合もあります。そのような状態になると支払う自己負担額がかなりの金額になる可能性があるので、公的医療保険制度だけで保障できない範囲に対しては民間医療保険を検討するとよいでしょう。ただし、医療保険に加入しても一度も利用しない方も多いため、自分がそれでも納得できるかどうか判断することが大切です。

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自分に必要な医療保険の選び方

自分に必要な医療保険の選び方について理解することは大切であり、選び方をしっかりと考えないと思わぬトラブルや問題に発展する可能性もあります。

例えば、十分に調べずに医療保険に加入してしまうと、保障内容が過剰すぎたり、反対に保障内容が不十分だったりするなどの問題が想定されます。他にも保険商品によって対象としている病気やケガなどが異なるため、自分自身に合っている医療保険を選ばなければなりません。

具体的な医療保険の選び方のポイントとしては、以下が挙げられます。

●自分自身のライフスタイルや家族構成に合った内容である

●毎月支払う保険料が大きな負担にならない

●定期的に保険の見直しをおこなうことを想定している

●専門家に相談しながら保険商品を選ぶ

医療保険は万が一の事態に備えるために加入するものなので、適切なものを選択することが重要です。医療保険の選び方のポイントについてそれぞれ解説するので参考にしてみてください。

医療保険の選び方1.自分自身のライフスタイルや家族構成に合った内容である

医療保険を選ぶ際に大切なのは十分な保障が受けられるかどうかであり、十分な保障内容については自分自身のライフスタイルや家族構成で異なります。

独身の方なら自分自身が入院や手術をする際に必要となる費用だけを考えればよいですが、パートナーや子どもなどの扶養家族がいると家族の生活についても考えなければなりません。他にも個人事業主やフリーランスで働いている方は入院中に収入が大きく減少する可能性が高く、貯蓄から切り崩して支払うケースがほとんどです。

会社員として働いていて福利厚生が充実している場合は、給料が変わらずに支給される場合もありますが、入院期間などが長引くと給料ではなく傷病手当金などで生活するようになる可能性が高いです。傷病手当金は一般的に給料の3分の2程度で、受給期間も最長で1年半までになります。このように入院や手術で治療費が必要になる費用に加えて、もらえる給料が減少してしまう可能性についても理解しておきましょう。

医療保険の選び方2.毎月支払う保険料が大きな負担にならない

医療保険では毎月保険料の支払いが発生するため、保険料が自分自身の生活において大きな負担になっていないかという点は重要です。万が一の事態に備えるために医療保険に加入しますが、加入した結果として毎月の支出に負担がかかってしまっては意味がありません。そのため、医療保険に加入する際には保障内容と保険料のバランスについて考え、自分にとってメリットがある内容を意識するようにしましょう。

もしも、毎月払う保険料が大きな負担になってしまうとそのまま加入し続けるのが難しくなってしまうため、保障内容を充実させることだけでなく保険料についても視野に入れて契約する必要があります。毎月の保険料が負担になってしまう場合は医療保険に加入するメリットよりもデメリットが上回ってしまうため、保障内容や特約だけを見て加入することはおすすめできません。

独身の場合はシンプルな保障内容の医療保険を契約したり、パートナーや子どもなどの扶養家族がいる場合は手厚い保障内容の医療保険を契約したりするなどの工夫が求められます。

医療保険の選び方3.定期的に保険の見直しをおこなうことを想定している

定期的に保険の見直しをおこなうことを想定しているかも医療保険を選ぶ際の基準となりますが、それぞれの医療保険にはターゲットとしている契約層が違う点は理解しておきましょう。

医療保険によっては独身の方などをターゲットとして、自分自身の生活費だけを確保できるような内容のものから、パートナーや子どもなどの扶養家族が安心して生活できるような内容のものまで幅広いです。そのため、独身時代に契約した医療保険が結婚して子どもが生まれると保障内容が不十分になったり、子どもが小さい間に契約したものがやがて子どもが成人して独立すると過剰な内容になっていたりするケースも考えられます。

本来は定期的に保険の見直しをおこないながらケース・バイ・ケースで自分に合っているものを選択して、保障内容が不十分になったり過剰になったりする状態を避けなければいけません。見直すタイミングについては一人ひとり異なりますが、一般的にライフスタイルや家族構成に変化が起きたタイミングで見直すことが多いです。

医療保険の選び方4.専門家に相談しながら保険商品を選ぶ

医療保険を選ぶ際には専門的な知識やノウハウが求められるため、専門家に相談しながら選ぶのが一般的といえます。

日本では医療保険が数多く存在しているので、その中から自分に合っているものを見つけるのは時間や手間がかかります。仕事やプライベートで忙しい方は時間を確保できず、医療保険について調べられないと悩んでいる方も少なくありません。

「ファイナンシャルプランナー」や「保険窓口」などの専門家は日常的に数多くの保険に触れているだけでなく、一人ひとりのライフスタイルや家族構成に合わせながらさまざまな提案をしているため、それぞれの資産状況や収入状況なども総合的に判断して自分に合った医療保険を選んでくれます。もし自分だけで判断が難しい場合は、専門家へ相談することもおすすめです。

どうしても自分自身で医療保険について調べて加入したいと考えている場合は、ネット保険などのシンプルな保障内容も視野に入れてみましょう。ネット保険はインターネット上から申し込めるものも多いため、マイペースに考えたい方に向いています。

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医療保険の必要性まとめ

医療保険は万が一の事態に備えるために加入しますが、日本では公的医療保険制度が充実しているため、一般的には公的制度でカバーしきれない部分を民間医療保険で補っています。具体的な保障内容や保険料などについてはそれぞれの医療保険で異なるため、自分に合っているものを選ぶようにしましょう。ただし、民間医療保険はライフステージの変化などに合わせて定期的に見直しをおこない、保障内容を現在の自分に合っているものに都度変更することが大切です。

自分に合っている医療保険について判断が難しいと感じている場合には、専門家に相談しながら進めるのも有効的な方法として挙げられます。

出典

厚生労働省 我が国の医療保険について
公益財団法人 生命保険文化センター 1日あたりの入院費用(自己負担額)はどれくらい?

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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