更新日: 2024.01.25 生命保険

終身保険はいらないって本当? 必要性とメリット・デメリットを徹底解説!

終身保険はいらないって本当? 必要性とメリット・デメリットを徹底解説!
人生においてはどのような事態が発生するかはわからず、万が一に備えて「終身保険」などに加入する方は少なくありません。しかし、「終身保険はいらない」といううわさもあり、加入するかどうか悩んでいる方も多いです。実際に必要になるかどうかは一人ひとりが置かれている状況が大きく左右するため、ケース・バイ・ケースで必要か不要か変わります。
 
本記事では、「終身保険」がいらないといわれている理由や加入するメリット・デメリットなどについて解説するので、終身保険に加入するか迷っている方は参考にしてみてください。

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終身保険とは? どのような役割がある?

終身保険は生命保険の一種で、死亡保険などの保障が一生涯継続する保険です。基本的には自分自身に万が一の事態が発生した際に保険金が支払われるため、自分のために加入する保険というよりは葬儀代や残された扶養家族のための保険といえます。また、終身保険では解約返戻金が設定されており、保険に加入している期間・振込保険料などに応じて支払われるのが特徴です。

終身保険の条件次第では解約返戻金額が払込保険料総額を上回るケースもあるため、なにもなければ老後資金などへの備えにもなります。保険料の支払い方法についても、加入してから死亡するときまで払い続ける「終身払い」以外にも、一定期間まで払う「有期払い」などがある点も把握しておきましょう。具体的な保険料の支払い方法などについてはそれぞれの終身保険によって異なるため、加入する前に確認してください。

一口に終身保険といっても、日本には数多くの種類が存在しているので、自分のライフスタイルや家族構成などを総合的に考えて決める必要があります。自分自身で選択するのが難しい場合は、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談するのもおすすめです。

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終身保険が必要ないといわれる理由

近年では終身保険に加入する必要はないといわれることもありますが、加入する必要性に関しては一人ひとりが置かれている状況やライフスタイルなどに合わせながら検討しなければなりません。しかし、加入しなくても問題ないといわれているのにもいくつか理由が存在しており、それぞれの理由を確認してみると納得できる部分も多いです。

終身保険が必要ないといわれる理由としては、以下が挙げられます。

●日本では公的保障が十分に用意されている

●貯蓄や不労所得があれば問題ない

それぞれの理由について解説するので、これから終身保険に加入するか検討している方は参考にしてみてください。

終身保険が必要ないといわれる理由(1)日本では公的保障が十分に用意されている

日本では公的保障が十分に用意されているため、万が一の事態が発生してもさまざまな公的保障制度を活用すれば対策できる可能性は高いです。例えば、公的年金制度には遺族年金なども含まれており、残された扶養家族にもそれぞれで決められた金額が支払われたり、高度障害を負った際にも障害年金が支払われたりします。

他にも、日本では国民皆保険制度が導入されているため、正規雇用・非正規雇用・個人事業主やフリーランスなどに関わらず全員がなんらかの保険に加入しています。そのため、病気やケガで治療を受ける、もしくは入院するなどしても自己負担額は3割以下です。仮に入院して高額な治療費が必要になったとしても、高額療養費制度では一定金額を超えると医療費は国が代わりに負担してくれます。

このように日本では公的保障が十分用意されているので終身保険に加入しなくても問題がないように思えますが、一方で十分な金額が保障されなかったり、すべての病気やケガに対応できなかったりといくつかの問題点もあることは把握しておきましょう。

終身保険が必要ないといわれる理由(2)貯蓄や不労所得があれば問題ない

万が一の事態が起こった際にも十分な貯蓄や不労所得があれば、わざわざ終身保険に加入しなくても備えられる可能性は高いです。基本的な考え方として、終身保険は被保険者が亡くなったり、高度障害を負ったりした際に保険金額が支払われる保険です。そのため、貯蓄や不労所得が十分にある場合はわざわざ終身保険に加入して保険金をもらわなくても、十分に生活が送れます。

例えば、終身保険の保険金額が500万円のものに加入したとして、貯蓄が5000万円・不労所得が毎月100万円ある方は、終身保険がなくても問題がない可能性が高いです。具体的にどれくらいの保障内容が必要になるかはそれぞれで異なるため、自分自身が置かれている状況などを総合的に判断する必要があります。

終身保険に加入するメリット

終身保険に加入するメリットについてはいろいろとありますが、一般的には自分自身が亡くなったり、高度障害を負ったりした際に保険金が支払われる点が挙げられます。しかし、実際には保険金が支払われる以外にもメリットはあるため、加入前には具体的な内容について理解しておく必要があります。

具体的なメリットとしては、以下が挙げられます。

●終身保険に加入していた期間などに応じて解約返戻金が受け取れる

●保険料が契約時から変わらない

●年末調整で生命保険料控除の対象になる

●相続税の非課税枠を活用できる

それぞれのメリットについて解説するので、これから終身保険への加入を検討している方は参考にしてみてください。

終身保険に加入するメリット(1)終身保険に加入していた期間などに応じて解約返戻金が受け取れる

終身保険では加入していた期間などに応じて解約返戻金が受け取れます。受け取れる金額は、加入している期間や払い込んだ保険料などに応じて決まります。ただし、解約するタイミングが早いと解約返戻金が払込保険料を下回るケースもあり、結果的に損してしまう可能性がある点は注意しましょう。多くの終身保険は掛け捨てではないですが、終身保険商品次第では解約返戻金が多かったり、少なかったりする場合もあります。

そのため、保険加入する前には保障内容などについて確認して、解約返戻金がどれくらい受け取れるかについても視野に入れて考える必要があります。

終身保険に加入するメリット(2)保険料が契約時から変わらない

終身保険は保険料が契約時から変わらないのが特徴として挙げられ、若い年齢のときに契約すると低い保険料のまま一生涯保障を受け続けられます。ただし、終身保険商品によって加入できる年齢が異なるため、自分自身が加入を検討している商品の年齢条件を満たしているかは事前に確認しなければなりません。基本的には若い年齢のときに契約したほうが保険料は低く、加入するときの年齢が高いほど保険料も高くなります。

終身保険に加入するメリット(3)年末調整で生命保険料控除の対象になる

終身保険で払い込んだ保険料に関しては生命保険料控除の対象になり、払い込んだ保険料に応じて所得税と住民税を抑えることが可能です。

生命保険料控除制度には「一般生命保険料控除」、「個人年金保険料控除」、「介護医療保険料控除」の3つがありますが、終身保険は「一般生命保険料控除」に該当します。払込金額次第で控除額が設定されているため、気になる方は図表1を確認してみてください。払込保険料次第で全額が控除対象になるケースもあれば、決められた割合がかけられる場合などもあります。

図表1

年間払込金額 生命保険料控除額
2万円以下 払込保険料全額
2万円超4万円以下 払込保険料×1/2+1万円
4万円超8万円以下 払込保険料×1/4+2万円
8万円超 一律4万円

国税庁「No.1140 生命保険料控除」を基に作成

終身保険に加入するメリット(4)相続税の非課税枠を活用できる

終身保険では相続税の「非課税枠」を活用できるのもメリットの1つとして挙げられ、死亡保険金の受取人が相続人であれば非課税枠が認められています。

非課税枠の計算としては「500万円×法定相続人」なので、法定相続人が2人いれば500万円×2人=1000万円が非課税枠となります。

注意点としては非課税枠が認められるのは法定相続人が死亡保険金を受け取る場合であることに加えて、終身保険の保険料を被相続人が負担していたケースに限られます。そのため、法定相続人に死亡保険金を相続したいと考えている場合は、各種申し込み内容を間違えないようにする必要があります。相続税の非課税枠について確認しないまま契約した場合、非課税枠が適用されずに各種税金が課税される可能性もあるので注意しましょう。

終身保険に加入するデメリット

終身保険に加入するメリットについてはいろいろな点が挙げられますが、同時にいくつかデメリットが存在する点についても理解しておくことが大切です。万が一の事態に備えて終身保険に加入する方は多いですが、一方で本当に自分にとって終身保険が必要かどうかも判断しなければなりません。

具体的なデメリットとしては、以下が挙げられます。

●掛け捨てのものと比較すると保険料が高い

●途中解約すると解約返戻金が元本割れする可能性がある

●そもそも終身保険を活用しないケースが考えられる

メリット・デメリットについてそれぞれ理解してから、自分にとってメリットが大きいと判断した際には終身保険への加入を検討してください。また、自分にとって加入したほうがメリットが大きいと感じた場合でも、複数の終身保険商品を比較することも大切です。

終身保険に加入するデメリット(1)掛け捨てのものと比較すると保険料が高い

終身保険の保険料は掛け捨ての定期保険などと比較すると高い傾向にあり、同じ年齢・保障内容でもかなりの金額になる可能性があります。そのような事態を避けるためにも子どもが成人するまでの備えは定期保険でおこない、葬儀費用などは終身保険で対応するなどの方法も有効的です。終身保険だけであらゆる対策をしようと考えると保険料が高くなりすぎる可能性もあるため、複数の保険を組み合わせて万が一の事態に備えている方も少なくありません。

掛け捨ての定期保険などと比較すると解約返戻金が受け取れる点はメリットといえますが、パートナーや子どもなどの扶養家族のために保障内容を充実させようと高い保険料の終身保険に加入することはリスクもあります。手厚い保障内容が本当に一生涯必要になるかしっかり検討してから加入するようにしましょう。

終身保険に加入するデメリット(2)途中解約すると解約返戻金が元本割れする可能性がある

終身保険は原則として一生涯の保障をしてもらえる一方で、どうしてもライフスタイルや家族構成などの変化で保険の見直しが必要になるタイミングがあります。そのため、加入時には一生涯必要になると感じていた保障内容も不必要になる可能性も考えられ、その際人によっては解約なども視野に入れるようになるかもしれません。しかし注意点として、終身保険を途中解約してしまうと場合によっては解約返戻金が元本割れするケースがあるという点が挙げられます。

解約返戻金の元本割れとは払込保険料を解約返戻金が下回ってしまう状態を指します。一口に終身保険といってもさまざまな種類が存在しており、その中でも解約返戻金額を低くすることで保険料を抑える「低解約返戻金型」には特に注意が必要です。

他にも終身保険に限らずほとんどの保険は解約した段階で保障が消滅するので、解約後には他の保険加入も忘れず検討するようにしましょう。

終身保険に加入するデメリット(3)そもそも終身保険を活用しないケースが考えられる

終身保険については被保険人が死亡したり、高度障害を負ったりした際に保険金が支払われます。

終身保険の基本的な考え方としては万が一の事態に備えて加入する保険のため、問題なく生活が送れている場合は終身保険を活用しないケースも多いです。そのため、保険料だけを支払って保険金が受け取れないことをもったいないと感じる方も一定数存在し、そのような方は終身保険に加入していない傾向にあります。

具体的な保険料は保障内容によって異なりますが、パートナーや子どもなどの扶養家族がいるとある程度の保障内容は必要です。保険料が高くなると日常生活への負担にもつながるため、全体的なバランスなども考えなければなりません。いろいろなことに配慮して保険商品を選択しても、最終的に終身保険を活用しないケースもあるという点は終身保険に加入するデメリットといえます。

終身保険の必要性が高い人の特徴

終身保険は死亡したときや高度障害を負った際に保険金が支払われますが、一人ひとりが置かれている状況によって必要性は変わります。例えば、終身保険の必要性が高い方が保険加入せずに万が一の事態が発生した場合、生活資金が足りなくなるなどのリスクにさらされる可能性があります。

具体的に終身保険の必要性が高い人の特徴として、以下が挙げられます。

●パートナーや子どもなどの扶養家族がいる

●十分な貯蓄を持っていない

●個人事業主やフリーランスの方

終身保険に加入する理由としては自分と自分以外の家族の生活を守る点が挙げられますが、現在自分が置かれている状況に合わせながら加入するかどうか判断する必要があります。

ここでは終身保険の必要性が高い人の特徴について、それぞれの項目を詳しく解説していきます。

パートナーや子どもなどの扶養家族がいる

パートナーや子どもなどの扶養家族がいる方は終身保険の必要性が最も高いといえます。万が一の事態が発生した際に、毎月の収入で大きな割合を占めている方がいなくなってしまうと一家の収入が激減するためです。

公的保障では残された家族にもさまざまな給付金などが支払われますが、以前の収入と同等の金額が支払われるわけではありません。十分な金額を確保できていないと残された扶養家族は最低限の生活が送れなくなる可能性もあるため、終身保険に加入して十分な保険金を確保することが大切です。

終身保険は自分自身が亡くなった後や高度障害を負った際に支払われる保険なので、基本的には自分以外の誰かのために加入する保険といえます。パートナーや子どもなどの扶養家族がいる方は、将来的に必要になる金額を準備できるようにしましょう。

十分な貯蓄を持っていない

終身保険に加入する目的として、万が一の際に必要になる費用を準備するという点が挙げられます。そのため、十分な貯蓄を持っていない方は終身保険の加入を検討するのがおすすめです。

自分自身が亡くなった後や高度障害を負った際に、必要になる生活費や教育資金などは事前に計算しておくとよいでしょう。仮に十分な貯蓄がある場合は終身保険に加入して保険金がもらえなくても、貯蓄だけで対応できる可能性もあります。

しかし、十分な貯蓄ができていない方の場合は、いざというときに残された扶養家族などが十分に生活できるだけの金額がもらえるように、適切な終身保険を選んでおくことをおすすめします。具体的にどれくらいの費用が必要になるかについてはライフスタイルや家族構成によって異なるため、終身保険を選ぶ前には十分な保険金が出るかどうかを1つの判断基準にしてください。

個人事業主やフリーランスの方

個人事業主やフリーランスの方は会社に在籍しているわけではないので、万が一の際の保障がほとんどありません。もちろん公的制度の恩恵は受けられますが、会社員のように傷病手当金などが支給されないため、自身で備える必要があります。個人事業主やフリーランスの方は、会社の福利厚生や雇用保険などの恩恵が受けられないため、別途対策をとらなければ自分が亡くなった後や高度障害を負った際に残された家族などが十分な生活費を確保できない可能性は十分に考えられます。

個人事業主やフリーランスの方は雇用保険に加入していないのに加えて、年金も国民年金だけの場合が多いため、会社に在籍している方以上に、自身で備える意識を持たなければなりません。

終身保険の必要性が低い人の特徴

終身保険は加入しておくと万が一の事態に備えられることが強みとして挙げられますが、中には加入しなくても問題がないと感じる方もいるかもしれません。

加入する必要性が低い人の特徴としては、以下が挙げられます。

●独身で扶養家族などがいない

●十分な貯蓄や不労所得がある

●公的制度だけで十分と考えている

これらの項目に該当する方は終身保険の必要性が低いといえます。詳しい内容についても解説するので参考にしてみてください。

独身で扶養家族などがいない

終身保険は生命保険のうちの死亡保険の1つに該当するため、独身で扶養家族がいない方なら加入するメリットは比較的少ないといえます。一般的に終身保険に加入する目的としては被保険者が死亡した際に、残された家族が十分に生活できるように資金を残すことが挙げられます。自分が亡くなった後に残される扶養家族がいないのであれば、終身保険に加入しなくてもリスクは低いといえます。

ただし、自分が亡くなった後には葬式や今住んでいる住宅の後片付けなどが必要となるため、葬式代や片付けの費用として少額の終身保険に加入している方も珍しくありません。独身の若い世代では特に終身保険に加入するメリットがわからないと思う方も多くいらっしゃいますが、加入タイミングが早いほど保険料は低い傾向にあります。

将来的に結婚したいと考えている場合は若いうちに終身保険に加入しておけば、安い保険料で高齢になっても保険の継続が可能となります。

十分な貯蓄や不労所得がある

終身保険は万が一の際に資金を確保するための手段の1つなので、貯蓄や不労所得が十分にある方は終身保険に加入する必要性は低いといえます。

具体的に必要になる保険料については保証内容や年齢などで総合的に判断されますが、なにも問題が発生していないときでも保険料は支払わなければなりません。しかし、十分な貯蓄や不労所得がある方であれば亡くなった後や高度障害を負った後の生活に対して、終身保険で備えなくても自身で対応できる可能性があります。

終身保険は、亡くなった後や高度障害を負った際に保険金などが支払われる保険であるため、残された扶養家族などが十分に生活できるかどうかが加入する際の1つの判断基準として挙げられます。

公的制度だけで十分と考えている

日本では公的制度が充実しているため終身保険に加入しなくても公的制度だけで十分と考えている方も多いです。例えば「国民皆保険制度」によって医療費の自己負担額は3割以下に抑えることが可能です。また、高額な治療を受けても「高額療養費制度」で医療費が一定額を超えた場合には後から超えた分の医療費が払い戻されます。

他にもさまざまな公的制度が整備されているため、わざわざ終身保険に加入しなくても十分に対応できると考えている方は、終身保険の必要性は低いといえます。

注意点としては、公的制度だけでは保障できる範囲があらかじめ決まっているため、場合によっては公的制度の対象外になる可能性があるということです。

自分に必要な終身保険の選び方

自分に必要な終身保険を選ぶ際のポイントはいくつかありますが、選択を間違えてしまうと十分な保障が受けられなかったり、反対に過剰な保障になってしまったりするというような問題につながる可能性があります。そのような事態を避けるためにも、実際に終身保険に加入する前には終身保険を選ぶ際のポイントについて理解しておくことが大切です。

終身保険を選ぶ際の具体的なポイントとしては、以下が挙げられます。

●自分自身が置かれている状況に合った内容か

●毎月支払う保険料が生活の負担にならないか

●解約返戻金がどれくらい戻ってくるか

●定期的に保険の見直しをおこなうか

終身保険で万が一の事態に備えるためにも、自分に合っている終身保険を選択することは大切です。それぞれのポイントについて解説するので参考にしてみてください。

自分自身が置かれている状況に合った内容か

どのような終身保険に加入するべきかについては一人ひとり異なります。自身のライフスタイルや家族構成などを視野に入れて判断しなければなりません。

例えば、パートナーや子どもなどの扶養家族がいる場合でも、「子どもが何人いるのか」、「パートナーは子育てが終わったら復職するのか」などでも求められる保障内容は変わります。自分だけが働いて収入を得ているなら残された扶養家族が十分に生活できるように、数百万円から数千万円の保障が必要になる可能性が高いです。

しかし、独身で若いときはそこまで保障が必要ではないという考え方もあり、せいぜい自分が亡くなった後の葬式代くらいを確保できれば十分と考える方もいます。結婚する予定がある場合は早いタイミングで終身保険に加入しておくという方法も挙げられますが、加入した後には各種保険料などが必要となります。全体的なバランスなどを考えて、どれくらいの保障が必要になるか事前に計算しておくことが大切です。

毎月支払う保険料が生活の負担にならないか

終身保険に加入する際には当然保険料が必要になりますが、一般的に加入する終身保険の保障内容が手厚いほど保険料は高くなります。また、加入するときの年齢が若ければ若いほど保険料は安く、加入するときの年齢が上がれば保険料は高くなる傾向にあります。終身保険は保険を契約している間は一生涯保障が続きますが、保険料に関しても契約したときのまま継続されます。

注意点としては、終身保険に加入する方の年齢は30代や40代が多く、パートナーや子どもなどの扶養家族がいる方が多いです。そのため、保険料がどれくらいかかるかについては事前にしっかりと確認するのと同時に、検討している終身保険の保障内容が自分にとって十分なものなのか、バランスを考えることも大切です。保障内容がどれだけ充実していても保険料が高く日常生活の負担になる場合、終身保険の内容を見直す必要があるといえます。

解約返戻金がどれくらい戻ってくるか

終身保険は基本的に掛け捨てではないので、払い込んだ保険料や加入期間に応じて解約返戻金が受け取れます。そのため人によっては将来的な備えとして終身保険への加入を検討しているケースも少なくありません。終身保険に加入する際には、なにも問題が発生せずに終身保険を契約し続けた場合の解約返戻金についても視野に入れて、事前に確認しておく必要があります。

注意点としては、途中解約しても解約返戻金は受け取れますが、途中解約すると「払い込んだ保険料よりも解約返戻金のほうが少なくなってしまうケース」がほとんどです。将来的な備えとして終身保険に加入している場合タイミング次第では損をしてしまう可能性も十分に考えられるため、例えば子どもが成人するまでの期間だけ加入しようと考えている場合は掛け捨ての生命保険なども選択肢の1つとしておすすめです。実際に戻ってくる解約返戻金についても、終身保険を選ぶ際の判断基準となります。

定期的に保険の見直しをおこなうか

基本的に保険の見直しは、ライフスタイルや家族構成・ライフステージの変化に合わせておこないますが、終身保険に関しては一度契約してしまうと後から見直しすることが難しい保険であるといえます。仮に見直しをしてしまうとそのタイミングで保険料が高くなってしまう可能性があるため、契約をする最初の段階でこまめな見直しが不要な内容を選択する必要があります。そもそも終身保険は定期的に見直しをおこなうタイプの保険ではなく、一度契約した後には長期間にわたって加入を続けることが目的となります。

そのため、終身保険だけでは十分にカバーできないと感じた際には、定期保険などと組み合わせながら対応する方法も挙げられます。こまめに見直しをしたいと考えている場合は、終身保険よりも、満期や更新がある定期保険も視野に入れて考えるとよいでしょう。

終身保険の必要性まとめ

「終身保険はいらない」と度々うわさされることがありますが、実際に必要か不必要かについては一人ひとりのライフスタイルや家族構成などに左右されます。また、終身保険は基本的に自分自身のために加入するというよりも、パートナーや子どもなどの扶養家族のために加入する保険といえます。そのため、どの終身保険に加入するか考える際には将来的に必要になる費用について計算して、残された家族が十分な生活を送れるような内容のものを選ぶようにするとよいでしょう。

注意点としては、すべての人が終身保険に加入する必要性があるわけではなく、パートナーや子どもなどの扶養家族がいても十分な貯蓄ができている場合は加入する必要性は低いといえます。自分自身が置かれている状況に合わせながら、終身保険に加入する必要性についてはそれぞれで判断するようにしましょう。

出典

国税庁 No.1140 生命保険料控除
国税庁 No.4114 相続税の課税対象になる死亡保険金

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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