更新日: 2024.05.17 生命保険
まだ20代なので生命保険に入っていないのですが、高齢になってから生命保険に入ることはできますか？ それとも若いうちから入ったほうがいいのでしょうか？
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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年齢ごとの生命保険の加入率は？
公益財団法人生命保険文化センターが発表する「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」によると、年齢ごとの生命保険加入率は図表1の通りです。
図表1
| 年齢 | 加入率 |
|---|---|
| 18～19歳 | 25.4% |
| 20代 | 51.5% |
| 30代 | 82.2% |
| 40代 | 86.2% |
| 50代 | 87.4% |
| 60代 | 86.2% |
| 70代 | 75.9% |
公益財団法人生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」より筆者作成
図表1から、20代で51.5％と半数以上の方が加入していると分かります。18歳からと合わせると76.9％と高い加入率です。また70代においても7割以上の方が加入しているので、生命保険の必要性は高いといえるでしょう。
生命保険は何歳まで入れるのか
本項では、生命保険には何歳まで入れるかを紹介します。一般的に高齢になると生命保険に加入できないイメージがありますが、近年では60代以降でも入れる保険が増えています。
89歳まで入れる生命保険も存在する
現代では、平均寿命の延びから89歳まで入れる保険も見られます。加入後に毎年更新し、99歳まで保障を継続できるものもあるため、高齢でも保険に加入できます。ただし、高齢になってから保険に加入する場合、若い方と比較して保険料が高く保障がやや物足りないと感じる可能性があります。
年齢が上がると条件が狭まるため早めがベター
高齢者でも加入できる保険はありますが、年齢が高くなるにつれて入れる保険の選択肢は少なくなります。また、年齢を重ねると健康状態に不安を抱える人が増加するため、持病があったり過去に大きな病気の経験があったりする方は一般的な保険の加入が難しく、「無選択型」や「引受基準緩和型」の保険に加入する可能性が高くなります。
引受基準緩和型保険とは告知項目が少なく、審査基準が緩い保険を指します。一方、無選択型保険は告知が不要である生命保険であり、これまで生命保険の加入が難しかった方でも、年齢条件を満たせば加入できるでしょう。ただし、いずれの保険も保険料が高額になるため支払いに見通しを立てることが必要です。
20代で生命保険に入るメリット
本項では、20代のうちから生命保険に加入するメリットを3つ紹介します。若いうちの加入は、価格面でも選択肢の面でもメリットが見られます。
若いうちの加入は保険料が抑えられる
保険料は死亡や病気のリスクを年齢ごとに算出し、料金に反映されています。そのため、若くリスクが低い20代は保険料が安い傾向にあります。また、年齢を重ねるなかで病気にかかり、その後保険の加入を検討すると断られる可能性もあります。料金を抑え、かつスムーズに加入できるメリットが20代にはあります。
保険商品の選択肢が豊富
年齢を重ねると、「年齢制限で加入できない」「持病が原因で断られる」などの可能性が高くなり、加入できる保険商品が限られてしまいます。しかし、20代のうちはまだ健康に関するリスクが低いことから選べる商品が多く、複数の商品の比較がしやすいメリットがあります。
貯蓄型の生命保険で将来の資産形成ができる
生命保険のなかには万が一に備えるだけでなく、将来の教育費や老後資金を蓄えられる貯蓄型の商品もあります。20代から「貯める」に特化した保険を選ぶと、さまざまな出費に対して見通しを持てるでしょう。
ただし、貯蓄型の商品は途中で解約すると、それまで払った保険料よりマイナスになる可能性があるため、契約時にお金の使用用途や契約期間を確認しましょう。
生命保険は早めの加入がベター
生命保険は定期的に保険料を支払うため、若いうちは「かかるか分からない病気に備えて、お金を払うのは難しい」と考える人もいるでしょう。生命保険は、月額数千～1万円程度の固定出費が発生します。そのため、20代のうちは趣味や自己研さんなど他の用途にお金を使いたいと考える方も多く見られます。
しかし、若いうちに一度さまざまな保険商品をチェックしてみるのもおすすめです。「どのような保険があるのか」「月額料金はどれくらいなのか」と知識をつけるだけでも、いざという時にスムーズに加入できるようになるでしょう。また保険商品の確認をきっかけにして、自分のライフプランやお金の使い方を一度見直してみるのもよいでしょう。
なお、結婚や出産、子どもの成長・独立、マイホームの購入、定年退職など、年月を重ねるとライフステージは変化します。ライフステージが変化したときは、生命保険の見直しをしましょう。
出典
公益財団法人生命保険文化センター 2022（令和4）年度「生活保障に関する調査」（2023年3月発行）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
