CCCマーケティング株式会社は、18歳から69歳の男女1501名に「初の緊急事態宣言発令から約1年後の心境に関するアンケート調査」を実施しました（※）。この1年で、コロナ禍が私たちの暮らしにどんな影響を与えたのか、調査結果を見ていきましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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目次
コロナ禍で始めたことは「スポーツ」がトップ。理由は健康維持のため
まず、コロナ禍を受けて新たに始めたこと・チャレンジしていることがあるかを聞いたところ、36.8％が「ある」と回答しました。
その人たちに具体的に始めたことを尋ねると、最も多かったのは「スポーツ（ストレッチ・筋トレ）」（33.8％）、次いで「健康管理」（26.0％）で、いずれも始めた理由の7割から8割が健康維持のためでした。外出自粛による運動不足の解消や、新型コロナウイルスの感染予防で手洗い・うがいや体温測定などを始めた人が多いのでしょう。「料理」（21.5％）については、時間ができたからという人が4割でした。
また、自己研鑽のために、「資格取得」（17.9％）や「美容」（11.4％）について取り組み始めた人も一定数いるようです。
行動面、金銭面、精神面すべてにおいて最も深刻な影響を受けているのは「学生」
1年前と比べて今の生活環境にコロナ禍の影響はどの程度出ているかを、「行動面」「金銭面」「精神面」のそれぞれについて聞きました。その結果、「行動面」では、86.2％がコロナ禍の影響を受けていると回答しました。「金銭面」では65.3％、「精神面」では78.3％がコロナ禍の影響を受けており、すべての面で半数以上の人が何らかの影響を受けていることがわかりました。
職業別に見てみると、すべてにおいて最も深刻な影響を受けたのは「学生」でした。「行動面」で「非常に深刻に影響している」「かなり影響している」と回答をした人は55.2％、「金銭面」では37.1％、「精神面」では41.9％となりました。
多くの学生がオンライン重要視になったり、文化祭などの行事が中止になったりしました。さらに、大学生はほぼ一年中オンライン授業が続き、せっかく大学に合格してもキャンパスに行けない状況が続く学生もいました。また、アルバイトもできず、金銭的に余裕がないという学生も多いでしょう。
学生に次いで影響が大きかったのは「自営業・フリーランス／会社役員・経営者」で、営業時間の短縮やそれに伴う収入減などから「行動面」「金銭面」で影響が大きかったようです。
コロナ禍の影響を最も受けていた時期から通常に戻りつつあると半数が回答。ただし、金銭面は除く
同様に、今の生活環境は、コロナ禍の影響を最も受けていた時期と比べて、どの程度戻ってきているのかを聞きました。「行動面」では、「戻ってきた」という人は57.9％で、「金銭面」では37.8％、「精神面」では53.5％となりました。「金銭面」を除いては、通常に戻りつつあると思っている人が半数以上でした。
特に飲食業や旅行、交通などはいまだに厳しい状況で、収入減となった人は元の給与水準に戻っていない人も多いでしょう。
職業別に見ると、「戻ってきた」と回答をした人が最も多かったのは、「行動面」「金銭面」「精神面」のすべてにおいて「学生」となりました。学生はだんだんこの状況に順応してきたとかもしれませんね。
一方、「最も影響を受けた時期のまま、全く変化していない」「どんどん悪化してきている」と回答した人は、すべての面において3割弱いることがわかりました。職業別に見ると、このような回答をした人が最も多いのは、「行動面」「金銭面」ともに「自営業・フリーランス／会社役員・経営者」、「精神面」では「専業主婦（夫）／無職」となりました。
9割がコロナ禍の環境変化に対応できていると回答。新しい生活様式を続けるべきと考えている
自分はコロナ禍の環境変化に対応できていると思うか聞いたところ、「できている」「ある程度できている」と回答をした人は90.1％となり、ほとんどの人が環境変化に順応していることがわかりました。マスクの着用や、手洗い・うがい、外食を避けるなどの行動が身についているようです。
コロナ禍を受けた「新しい生活様式」について、これからもずっと続いた方がいいと思うかどうかを聞いたところ、「とても思う」「まあまあ思う」の合計が71.6％となりました。年代別に見てみると、10代から20代は77.9％、30代から40代が69.1％、50代から60代が70.8％となり、若い世代ほど新しい生活様式を続けるべきだと思っていることがわかりました。
新型コロナウイルスは、今も感染者は多いですが、最初の緊急事態宣言が発令されたときと比べて、若干コロナ慣れしてきたように感じられます。しかし、一日も早くコロナ禍を収束させるためには今しばらく新しい生活様式を続ける必要があります。引き続き頑張りましょう。
［出典］
※CCC マーケティングカンパニー株式会社「初の緊急事態宣言発令から約1年後の心境に関するアンケート調査」（株式会社 PR TIMES）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
