更新日: 2021.05.18 その他暮らし

この1年で家庭内はどう変わった?子どもを叱る回数、母親の家事負担にも変化

この1年で家庭内はどう変わった?子どもを叱る回数、母親の家事負担にも変化
4月に3度目の緊急事態宣言が一部地域で発令され、再び外出を自粛するよう要請されています。しかし、本来はお出かけに最適な季節。ずっと家にいてはストレスもたまるかもしれませんね。コロナとの戦いも長期にわたり、みなさんの家庭においてもこれまでと変化があったのではないでしょうか。
 
株式会社くらしにくふうは、「初の緊急事態宣言発令から1年が経ち、家庭内で変化したこと」について、3歳から6歳の子どもを持つ家庭313件を対象にアンケート、調査を行いましたので(※)、結果を見ていきましょう。
FINANCIAL FIELD編集部

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コロナ禍では親子のコミュニケーションは増加したが、祖父母とのコミュニケーションは減少

コミュニケーションの変化について聞くと、「家族間」では「増えた」が58.5%、「減った」が4.2%、「母と子ども」ではそれぞれ56.3%と7.7%、「父と子ども」では44.1%と9.0%となりました。コロナ禍で、親子のコミュニケーションが増えたことがわかりました。
 
一方、「祖父母(妻側)と子ども」では「増えた」が29.7%に対し「減った」が32.3%、「祖父母(夫側)と子ども」ではそれぞれ19.5%と33.9%とコミュニケーションが「減った」という回答が多い結果に。新型コロナウイルスの感染拡大でお盆や年末年始に帰省ができなかったり、高齢者ほど新型コロナウイルスに感染すると重症化しやすいことから、多くの人が祖父母を訪問するのを避けたことがうかがえます。
 

一緒にいる時間が長くなり、子どもを叱る回数が増えた

次に、子どもをほめる・叱る回数について聞いたところ、子どもを「叱る回数」が増えたという割合は母では48.8%、父では33.9%となりました。一方、子どもを「ほめる回数」が増えた割合は母では25.2%、父では20.8%となりました。一緒に過ごす時間が長くなると、全体的にほめるよりも叱る回数が増えたようです。
 
子どもの過ごし方については、お出かけする機会が減ったため、63.3%が「子どもの動画(TV・DVD・ネット)を見る時間」が増え、62.3%が「子どもの室内あそび時間」が増えたと回答しました。
 
一方、49.8%が「子どもの運動時間」が減少したと回答しました。室内で、動画を見ているときは座っているでしょうし、屋内では走ったりできないので運動量には限界がありますね。屋外でできる友達との接触の少ない遊びを何か考えてあげてはいかがでしょう。
 
また、親や子どもの友達家族との交流について聞いたところ、「子どもや親が友達家族とリアルな場で交流する機会」が減ったという回答が48.9%、「子どもが友達とリアルに遊ぶ機会」も44.7%が減少したと回答しました。
 
同居家族以外との接触は避けるべきといわれているので、子どもを含めて友達家族と遊んだり、ママ友とランチしたりということは減ったようです。ZoomやLINEなどでオンラインの交流をしてもいいかもしれませんね。
 

母親の家事負担が増加。生活費はトータルでは支出が減ったかも?

親の過ごし方の変化では、「母が料理をする時間」が56.9%、「母が家事(洗濯、そうじなど)をする時間」が47.0%増加し、「母の一人の時間」が52.7%減少しました。父親が在宅勤務になり、家族分の昼食を作らねばならないなど、母親の家事負担が増加していることがうかがえます。
 
食事に関する変化では、「家族みんなで自宅で食事する頻度」が50.5%、「テイクアウトを利用する頻度」が45.7%、「冷凍食品を買う頻度」が45.0%それぞれ増えたと回答しました。一方、「家族で外食に行く頻度」は60.0%と大きく減少しました。このことも母親の家事負担の増加につながっているようです。
 
生活費の変化について見ると、「水道光熱費」が53.6%、「食費(外食費のぞく)」が45.4%と大きく増加しました。一方、「外食費」は49.9%、「娯楽費」が46.4%、「被服費」が29.7%それぞれ減少しました。外食や娯楽にかかる費用の方が自炊にかかる食費や光熱費の増加分より多かったと思われるので、トータルでは支出が減ったという家庭が多いのではないでしょうか。
 
変異ウイルスの出現もあり、いまだ世界中で感染者の拡大が止まりません。長期にわたる自粛生活で疲弊してきているでしょう。母親が家事負担で疲れているようなら家族で家事を分担したり、ドライブなど、感染のリスクが少ない方法で気分転換するなど工夫して、なんとかこの時期を乗り越えたいですね。
 
[出典]
※株式会社くふうカンパニー「初の緊急事態宣言発令から1年が経ち、家庭内で変化したことに関するアンケート調査結果」(株式会社 PR TIMES)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 

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