オンラインゲームの課金、月平均はいくら？ オンライン飲み会の経験はどれくらいある？
配信日: 2021.05.29
楽天インサイト株式会社（東京都世田谷区）は、全国の20歳から69歳の男女1000人を対象に「コロナ禍におけるオンラインでの活動に関する調査」を実施しました（※）。それでは結果を見ていきましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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1回目の緊急事態宣言以前と比べオンライン活動が増えた人が4割
プライベートな時間におけるオンラインでの活動全般について、2020年4月の最初の緊急事態宣言発出以前と現在に活動時間の変化があったか聞いたところ、42.5％の人が「増えた」と回答。中でも20代から30代は「増えた」と答えた人の割合が高くなりました。
オンラインでの活動時間が増えた理由は「休日の外出機会が減り、家にいる時間が増えたから」（78.5％）と回答した人が最も多く、次いで「在宅勤務が増え、家にいる時間が増えたから」（42.9％）となりました。20代では「コロナ禍で友人や知人と会えなくても、コミュニケーションをとりたいから」と44.3％が回答しており、友達付き合いを大切にしている様子が見て取れます。
2020年4月以前と比べて、「動画コンテンツの視聴」（29.3％）や「インターネットショッピング」（28.1％）、「SNSの投稿・閲覧」（22.5％）でオンラインの活動時間が「増えた」人が多い結果となりました。この他に、旅行に行けなくなった代わりにバーチャル旅行をしたり、健康増進や自己啓発、副業に関する活動をしているという回答も寄せられました。
また、普段オンラインで活動する時間の1日あたりの平均を聞いたところ、「ビデオ通話でオンライン飲み会や知人と話す」が67分で最も長く、次いで「動画コンテンツ視聴」が65分、「ゲーム」が58分という結果となりました。
オンラインゲームの課金は平均で月3249円。コロナ禍以降過金額が増加
次にオンラインゲームについて聞きました。普段オンラインゲームをする人は5割以上で、年代が低くなるほど割合が高く、20代では74.6％とおよそ4人に3人がオンラインゲームをしていると回答。また、50代で48.0％、60代でも30.5％と、幅広い年代でオンラインゲームをしていることがわかりました。ゲームをする頻度は「ほぼ毎日」が29.1％です。
2020年4月以前と比較すると、オンラインゲームをする時間が「増えた」人が19.9％となりました。年代別で見ると、20代は34.9％が「増えた」と回答しています。
オンラインゲームで遊ぶ時間が増えた人にその理由を聞いたところ、「暇な時間が増えたから」（63.7％）、「時間の余裕が持てるようになったから」（39.8％）と、友人と会う機会が減り、暇つぶしにゲームをしていることがうかがえます。
また、20代は48.9％が「実際に会わなくても、友達と一緒に遊ぶことができるから」と回答しており、リアルで遊ぶ代わりにバーチャルの世界で友達と交流しているようです。
ゲームのジャンルで最も人気があるのは「パズルゲーム」で50.9％がしていると回答。特に女性においては20代から60代までの幅広い年代でプレイされていることがわかりました。また、「アクションゲーム」、「スポーツゲーム」は男性の20～30代で回答した人が多く、友人同士がおのおのの自宅にいながらオンラインの世界で一緒に遊んでいる様子が目に浮かびます。
普段オンラインゲームをする人のうち、19.4％がオンラインゲームに課金をすることがあると回答しました。課金額の月平均は1000円までが54.1％を占めましたが、中には「2万円～5万円未満」という人も見られ、平均すると3249円となりました。課金をすることがある人では2020年4月以前と比べて43.4％が課金額が「増えた」と回答しました。
飲み会もライブもオンラインで
コロナ禍でさまざまなイベントがオンライン化しました。そこで、これまで参加したオンライン活動の参加経験を聞いたところ、「オンラインの飲み会」（23.2％）と回答した人が最も多く、次いで「オンラインの音楽ライブ」（10.0％）となりました。20代から30代では参加したことがある人が多く、20代では47.4％が「オンラインの飲み会」に参加したことがあると回答しています。
現在、日本国内で新型コロナウイルスが猛威を振るい、さらにリアルな活動でオンライン化するものが出てくるかもしれません。最近ではコロナ慣れもあり、最初の緊急事態宣言発出時と比べ外出している人が多いように見ます。今しばらくオンライン活動を続けて、少しでも早くこの事態が収束することを願ってやみません。
［出典］
※楽天インサイト株式会社「コロナ禍におけるオンラインでの活動に関する調査」（株式会社 PR TIMES）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
