更新日: 2022.06.15 その他暮らし
コロナ禍の婚活事情、結婚相談所と婚活アプリはどのくらいの費用がかかる?
そこで今回は、結婚相談所や婚活アプリを利用すると、どのくらいの費用がかかるのか調べてみました。
執筆者:柘植輝(つげ ひかる)
行政書士
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2級ファイナンシャルプランナー
大学在学中から行政書士、2級FP技能士、宅建士の資格を活かして活動を始める。
現在では行政書士・ファイナンシャルプランナーとして活躍する傍ら、フリーライターとして精力的に活動中。広範な知識をもとに市民法務から企業法務まで幅広く手掛ける。
目次
結婚相談所とは
結婚相談所とは、結婚相手を探している独身の方に、希望する人物像や条件に合った相手との出会いを提供し、顔合わせから交際、結婚まで総合的にサポートするサービス事業者などのことをいいます。
結婚相談所は、利用者が最終的に結婚することを目的としているため、顔合わせの際に相談所のスタッフが同席したり、身だしなみのチェックや会話の進行のアドバイスをしてくれたり、相手との関係がうまく発展して結婚に至れるように、細かなサポートを受けられることがほとんどです。
また、利用者が真剣に結婚を望んでいることから、登録時の身元確認などがしっかり行われ、安心して結婚相手を探せる環境が用意されています。一方で、要件を満たさず登録が認められないことがあったり、費用が十万円単位と高額になったりすることも少なくはありません。
婚活アプリはどんなもの?
婚活アプリとは、いわば婚活に特化したマッチングアプリの一種で、会員登録から相手探し、その後のやり取りまでをスマホで行うことができます。アプリによっても異なりますが、結婚相談所のように登録の要件が厳しいものは少なく、相手とのやり取りから実際の対面まで、当事者同士で自由に行っていけるのが特徴です。
結婚相談所に比べると手軽で自由度が高い反面、顔合わせから交際、結婚まで直接サポートを受けられるわけではなく、人によっては相手と会う段階まで進めない場合もあります。
コロナ禍で婚活事情はどうなった?
株式会社リクルートが運営するリクルートブライダル総研「婚活実態調査2021」によれば、2020年に婚姻したカップルのうち、何らかの婚活サービスを利用して結婚した割合は16.5%と、2018年から3年連続で増加しました。
特に新型コロナウイルスの流行が拡大した2020年は、ネット系の婚活サービスから結婚に発展したケースが多くなっています。
出典:リクルートブライダル総研 「婚活実態調査2021」
調査では、オンライン上ならコロナ禍でも婚活ができる、オンライン婚活は気軽にできる、という意見があり、新型コロナウイルスの流行によって生活様式が変化したことで、婚活事情も変わってきているようです。
それでは婚活にかかる費用について、結婚相談所と婚活アプリの例を以下で確認していきます。
結婚相談所の費用はどれくらい?
まず結婚相談所の利用にかかる費用ですが、大きく分けると、登録料、月額費用、お見合い料、成婚料の4つです。
結婚相談所や申し込みをするコースなどによっても異なりますが、それぞれの費用の目安となる金額は、おおむね下記のようになります。
費用の項目 | 目安となる金額 |
---|---|
登録料 | 5万円から20万円程度 |
月額費用 | 1万円から2万円程度 |
お見合い料 | 5000円から1万円程度 |
成婚料 | 5万円から30万円程度 |
※筆者作成
結婚相談所を利用するのであれば、婚活の期間によって増減することもありますが、登録から結婚までの総費用の平均から考えると、少なくとも30万円程度は用意しておいた方がよさそうです。
婚活アプリの費用は?
一方、婚活アプリにかかる費用は、基本的に月額料金がメインです。また、多くのアプリでは女性の場合は無料で、男性のみ月額で費用が生じる料金プランになっています。
月額料金は4000円前後のものが多く、サポートの有無など大きな差はありますが、登録料を含めた結婚相談所の月額費用に比べるとかなり安価で利用できるようになっています。そのため婚活アプリについては、取りあえずお試しで1ヶ月だけ、といった気軽な使い方もできます。
結婚相談所と婚活アプリ、それぞれのメリットから利用の検討を
コロナ禍以降においては婚活アプリをはじめ、オンライン上で婚活を行う人が増加しているようです。婚活サービスとして結婚相談所は、出会いから結婚までのサポートを受けられるというメリットがありますが、費用の面で比較すると圧倒的に婚活アプリの方が安く、誰でも気軽に婚活を始めることができます。
これからの時代、結婚相談所だけではなくアプリなどネット系のサービスも上手に利用することが、婚活を成功させるためのポイントになるのかもしれません。
出典
リクルートブライダル総研 婚活実態調査2021
執筆者:柘植輝
行政書士