更新日: 2022.06.16 その他暮らし
転職するなら「ホワイト企業」に! どう見分ければいい?
そこで本記事では、ホワイト企業の特徴やチェックポイントを解説します。応募先がホワイト企業に該当しそうかどうか、しっかりと見極めましょう。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
ホワイト企業に見られる4つの特徴
ホワイト企業には共通するさまざまな特徴がありますが、ここでは社員にとって特に重要な4つを紹介します。
・ワーク・ライフ・バランス実現への支援がある
妊娠中や子育て中の人、介護をしている人など、すべての社員のワーク・ライフ・バランスの実現を支援する対応や制度があることは、ホワイト企業の大きな特徴です。育休や産休制度はもちろん、時短勤務やフレックス勤務、在宅勤務といった柔軟な勤務形態を導入している、社内に託児所が完備されているなどがその具体例です。
・人材の育成・評価制度が整備されている
自社で働く社員の成長を促進する、またその貢献を適切に評価する仕組みがあるかも重要です。例えば、新入社員を育成するためのメンター制度をはじめ、階層別の研修制度が充実している、キャリアミーティングを定期的に実施して人事評価も公平に行っている企業は優良企業だといえるでしょう。
・福利厚生が手厚い
福利厚生が充実していることも、多くのホワイト企業に共通する特徴です。福利厚生が手厚い企業では、社員は安心して働けます。健康保険や雇用保険などの法律で定められた福利厚生以外の、企業が独自に用意している福利厚生を特によくチェックしましょう。
代表的なものは、住宅補助や家族手当、社員食堂、特別休暇の有無などです。さらに、旅行や自己啓発、健康増進なども福利厚生の対象としている企業は、ホワイト企業だといえるでしょう。
・コンプライアンスが遵守されている
企業全体でコンプライアンス意識が高く、自社にとって不都合な情報を隠さず、また社員教育を徹底していることもホワイト企業の特徴です。コンプライアンスを徹底して不正を防止することは、企業のリスクマネジメントへの重要な取り組みでもあります。
併せてチェックしたい3つの数字
安定して長く働けるホワイト企業かどうかを見極めるうえでは、以下3つの数値のチェックも欠かせません。
・離職率と勤続年数
社員が働きやすい企業ほど、社員の定着率が高く、反対に離職率は下がります。就職四季報などを参考にして、社員の離職率や継続年数の長さなどを確認しておきましょう。
・基本給
基本給が低く、生活費を稼ぐために結局は残業をせざるを得ない状況では、制度があっても望むワーク・ライフ・バランスを実現できなくなってしまうかもしれません。一般的に、ホワイト企業では、基本給は高めに設定されています。業界の平均年収とその企業の平均年収とを比較することで、一定の評価はできます。
・年間休日日数
フルタイムの場合、年間休日日数は最低でも105日以上なくてはなりません。週休2日でさらにGWや夏季休暇、年末年始休暇、祝日などが休みになると、年間休日日数は120日以上となりますので、目安としてそこを基準にしてみると良いでしょう。
ホワイト企業かどうかは社員の雰囲気や態度でも見極めよう
転職活動では、面接などで応募先の社員と接する機会が訪れます。残業の多さや仕事内容など、気になる点があればしっかりと確認し、またその際の相手の雰囲気や態度もよく観察しておきましょう。応募者に対しても丁寧で、誠実に対応してくれる企業は、社員を大事にする教育が行き届いているホワイト企業である可能性が高いでしょう。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部