更新日: 2023.11.20 その他暮らし

車もいよいよMade In China?世界で売れ始めている「中国の車」はいくらで買える?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

車もいよいよMade In China?世界で売れ始めている「中国の車」はいくらで買える?
私たちの世界には「Made in China」がたくさんありますが、実は電気自動車の販売台数世界No.1も、あの有名な「テスラ」ではなく、中国の車だそうです。
 
日本ではテスラや国産の電気自動車に乗る方が多いため、「中国産の車ってどうなの?」と考えている方もいらっしゃるでしょう。そこで今回は、世界でも売れ始めている中国産の車について、その気になる値段や購入サポートについて調べてみました。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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電気自動車販売台数世界No.1!BYDとは

世界で人気の電気自動車といえば「テスラ」が有名ですが、実は中国の比亜迪股份有限公司(BYD)が2022年の電気自動車販売台数世界No.1になりました。日本では聞きなれないメーカーかもしれませんが、実は日本でも市場を拡大していて、私たちの身の回りでも見られるようになってきています。
 
例えば、BYDのEVバスは日本国内シェア7割を超えていて、西東京バス・奈良交通・神奈川中央交通・九州旅客鉄道などさまざまな事業への導入事例があります。
 

日本で買ったらいくら?BYDのラインアップと車両価格

日本で手に入るBYD車両のラインアップは以下の通りです。
 

●BYD ATTO 3(e-SUV)
車両価格:440万円~(税込み、以下同様)
一充電走行距離:470キロメートル
 
●BYD DOLPHIN(e-Compact)
車両価格:363万円~
一充電走行距離:400キロメートル
 
●BYD DOLPHIN Long Range(e-Compact)
車両価格:407万円~
一充電走行距離:476キロメートル
 
●BYD SEAL(e-Sedan)
※2024年春ごろ販売予定
一充電走行距離:555キロメートル

 

BYDは補助金や税制優遇など購入サポートも充実!

BYDを購入する場合、国や地方自治体の補助金やエコカー減税などの優遇が受けられます。BYD ATTO 3はCEV補助金85万円の対象であり、BYD DOLPHINはCEV補助金65万円の対象です。
 
さらに、どちらもエコカー減税で自動車重量税約3万円、グリーン化特例で翌年度の自動車税が75%減税(約1万8750円)、環境性能割は非課税で0円となる優遇が受けられるほか、自治体によって補助金や税制優遇が適用される場合があります。
 
以上から、BYD ATTO 3を購入する場合、補助金や減税措置などで約90万円の優遇が受けられて、約350万円で新車を購入できる可能性があります。
 
BYD DOLPHINは、約70万円の優遇を受けると約293万円で、300万円以下で電気自動車に乗れます。BYD DOLPHIN Long Rangeは、約70万円の優遇を受けると約337万円で購入可能です。
 

BYDのうれしいアフターフォローサービス

BYDは、新車購入時の手厚い保証も用意しています。無償の新車保証の内容は以下の通りです。
 

●一般保証(4年間/10万キロメートル)
●ボディ塗装・さび(4年間/10万キロメートル)
●高電圧部品の保証(8年間/15万キロメートル)
●ロードサイドアシスタンス(4年間)

 
有償で部品交換などのメンテナンスをサポートする「BYDメンテナンスパッケージ(BYD eパスポート)」も用意されていて、初めて電気自動車を購入する方も安心できるでしょう。
 

次の車への買い替えはMade in Chinaもあり!?

環境保全の観点から、ガソリン車から電気自動車などのエコカーへ切り替わっている昨今、車を買い替えるならば、次は電気自動車にしようかと検討している方もいらっしゃるでしょう。
 
電気自動車市場では、テスラやフォルクスワーゲンとともに、Made in Chinaの車種も販売台数でトップ争いを繰り広げています。その中でも、2022年に急激に販売台数を伸ばして世界で最も売れたBYDを、次のマイカー候補に入れてみるのもよいでしょう。
 

出典

ビーワイディージャパン株式会社 BYDブランド

ビーワイディージャパン株式会社 車種情報

ビーワイディージャパン株式会社 BYD ATTO3 補助金・税制優遇について

ビーワイディージャパン株式会社 BYD DOLPHIN 補助金・税制優遇について

ビーワイディージャパン株式会社 アフターサポート

ビーワイディージャパン株式会社 導入事例

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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