【必要教育資金】2023年は2016年と比べて「300万円」増！なぜ年々「教育費」がかさむのか？

子どもの将来を考えて、教育資金の用意を検討している方や、すでに教育資金の形成を始めている方も多いでしょう。
 
そのようななか、周りの家庭ではどれくらいの金額を教育資金に充てる意向なのかが、気になる方もいらっしゃるかもしれません。
 
今回は、一般的な家庭では、どれくらいの教育資金が必要だと考えているのかについてと、その理由についても考察します。

年々必要だと思う教育費の額は増えている

ソニー生命保険株式会社による「子どもの教育資金に関する調査2023」では、未就学児の親248名に、子どもが小学生から社会人になるまでに必要だと思う教育資金の金額について、調査しています。必要だと思う教育資金の金額を、年ごとの推移で示すと、表1の通りです。
 
表1

	必要だと思う教育資金
2016年	1136万円
2017年	1194万円
2018年	1348万円
2019年	1339万円
2020年	1381万円
2021年	1266万円
2022年	1377万円
2023年	1436万円

※ソニー生命保険株式会社「子どもの教育資金に関する調査2023」を基に筆者作成
 
表1より、直近の2023年と2016年の額を比べると、大きく300万円も増えていることが分かります。またこの金額は、同調査における、過去最高額でもあります。
 

なぜ教育資金は増えているのか

同調査によれば、昨今の物価高騰や値上げラッシュを受けて、教育費の増加を予想する声が多くなっていると推測されています。
 
加えて同調査では「子どもの学歴や学力は教育費次第で決まる」「早期の知育や英才教育は子どものために重要」と考える方が多いことも分かっています。
 
子どもの将来を考えて、十分な教育資金を用意しておきたいと考える保護者も多いことでしょう。
 
また、教育資金の増加が予想される一方で、教育資金の増加によって、家計に不安を感じる方も増えています。具体的な理由としては、収入の維持や増加に自信がないことや、実際の教育資金がどれくらいの金額になるかが分からないことによる不安が、上位を占めています。
 
以上のことを踏まえると、今後も教育費が増加することを見越して、銀行預金や学資保険などを活用し、より計画的に教育資金をためていく必要があるでしょう。毎年のお年玉を、教育資金に充てる方もいるようです。
 
また、教育資金に不安がある場合には、祖父母などの援助を受けるという方法もあるでしょう。ご家庭の状況に合わせて、教育資金の形成方法を検討してみましょう。
 

教育資金の予想額は増え続けていますので、計画的に貯蓄を殖やしましょう

2016～2023年にかけて、必要だと思う教育資金の予想額が、300万円も増加していることが分かりました。この背景には、物価の高騰や値上げラッシュが続いていることが挙げられます。
 
また、子どもに明るい将来を歩んでもらいたいという保護者の気持ちも、教育資金を増加させる一因になっているようです。子どもの進みたい道を快く応援できるように、生活のなかで計画的に貯蓄をしたり、学資保険を活用したりして、着実に教育資金を形成することをおすすめします。
 

出典

ソニー生命保険株式会社 ニュースリリース（2022年度） 子どもの教育資金に関する調査2023
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー