小学生の子どもが２人、塾は「連鎖課金」と聞き怖くなっています。おおよその概算が知りたいです。

小学生になると塾に通い出す子も多く「うちでも通わせなければ」と考える家庭は多いでしょう。一方で、塾代の負担はどれくらいになるのか、心配になる人もいるのではないでしょうか。
 
そこで本記事では、小学生の塾代の平均額を紹介するとともに、塾代が高くなる要素や塾代をムダにせずに成果につなげるポイントを解説します。

子ども一人当たりの塾代の目安

文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」の結果によると、小学生一人当たりの1年間の補助学習費は、学校の公・私、学年別に図表1のとおりです。
 
【図表1】

	公立小学校	私立小学校
1年生	3万1181円	17万1797円
2年生	3万3365円	12万7924円
3年生	5万4172円	20万8636円
4年生	8万1635円	30万3449円
5年生	12万5821円	43万3441円
6年生	15万5013円	40万5057円

文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」より筆者作成
 
公立小学校、私立小学校ともに、学年が上がるにつれて学習塾にかかる費用が増加する傾向が見られます。仮に6年間ずっと平均額の塾代を負担し続けると、公立小学校では約48万円、私立小学校では約165万円かかる計算です。
 
子ども2人分の塾代を負担するには、2人とも公立小学校に通わせる場合で約98万円、2人とも私立小学校なら約330万円の教育資金が、塾代だけで必要となります。
 

中学受験をするかどうかが塾代を大きく左右する

もちろん、全ての家庭が平均額の塾代を負担しているのではなく、塾代が平均以上にかかるケース、平均以下で収められるケースが存在します。小学生の塾代の負担を大きく左右する要素のひとつが、中学受験をするかどうかです。
 
中学受験は「課金ゲーム」とはよくいわれるところですが、なぜそのようにいわれるのかというと、塾にどれだけ資金をかけたかが、合否に大きな影響を与えるケースが少なくないためです。
 
中学受験をするとなると、志望校の出題傾向に合わせて、学校の授業では習わない問題への対策をするために、塾通いが必須といっても過言ではありません。また、学習面だけでなく、受験のための情報収集においても、ノウハウを持つ塾は心強い味方となります。
 
しかし、一方で中学受験対策のための塾は費用がかさみがちです。授業の予習復習中心の学習塾と異なり、特別講習や模試なども多く、子どもの学力を上げようと一生懸命になるほど、連鎖的に料金が上積みされていくためです。
 　　　

塾代をムダにしないために注意したいポイント

塾代を連鎖課金的に費やしてムダにしないためには、子どものために有益な塾の通い方をしっかり検討して、必要なものを見極めて課金することが大切です。
 
やみくもに塾通いをしても、子どもの理解力や身につける力が塾のレベルに合わなければ、成績には結びつきません。塾で落ちこぼれる劣等感が、勉強を嫌いにさせることもあり得ます。塾に通う目的が、授業についていくためなのか、受験なのかによって、適切なレベルの塾を選びましょう。
 
また、塾によって講師の質にもバラつきがあります。周囲の評判を聞く、見学をするなどして、子どもに合った塾を慎重に選ぶことが必要です。
 
なお、塾通いはよい面ばかりではありません。時間に制約がかかって自分のペースで学習や趣味の活動に取り組めなくなる、受け身の勉強スタイルになってしまうことがあるといったデメリットもあります。また、なかには集団学習が合わない子どももいます。
 
目的や子どもの性格などを踏まえて、苦手な教科や長期休暇の外部生対象の講習だけ受講する、通信教育を取り入れるといった方法も選択肢に入れると、学習面の成果とコストカットの両立がかなうでしょう。
 

塾はコスパを重視して通い方をよく検討しよう

小学生の塾代は、6年間で平均48～165万円もかかる、教育資金のなかでも大きな金額を占めるコストです。特に中学受験を予定している場合は、連鎖課金的に費用がかさんでいくこともあるため注意しましょう。
 
勧められるままに課金するのではなく、子どもに合ったレベル、方法で取捨選択して受講することで、成績アップとコストカットの両方を実現しましょう。
 

出典

文部科学省 結果の概要－令和3年度子供の学習費調査
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー