車vsバイク!「往復5キロ」の通勤に使用するなら安いのはどちら?非課税枠についても解説
配信日: 2024.09.18
「雨天時でなければ、車ではなくバイクを使った方が燃料費がかからなくていい」と考える人もいます。今回のケースのように、通勤距離がそれほど長くない場合は、バイクの方が手軽と思う人もいるでしょう。
本記事では、往復5キロの通勤の場合、どちらがコスト面において優れているのかを解説します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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車とバイク、コスト面で安いのはどっち?
車とバイクの燃費をそれぞれピックアップし、月々の交通費でいくらかかるか計算してみましょう。車はトヨタカローラの「X(ハイブリッド車2WD)」、バイクはホンダの「Super Cub 50」をそれぞれ代表とします。
バイクは車より燃費に優れている
各車の燃費は表1の通りです。
表1
燃費 | 1キロあたりの ガソリン消費量 |
往復5キロあたりの ガソリン消費量 |
|
---|---|---|---|
トヨタカローラ | 30.2キロ/リットル | 約33.1ミリリットル | 約165.5ミリリットル |
Super Cub 50 | 105キロ/リットル | 約9.5ミリリットル | 約47.5ミリリットル |
出典:トヨタ自動車株式会社「トヨタカローラ 主要諸元表」、本田技研工業株式会社 「Super Cub スペック・サイズ」より燃料消費率(燃費)を基に算出し、筆者作成
バイクの方が3倍以上燃費に優れています。今回のケースのように往復5キロの通勤距離であれば、バイクのガソリン消費量は50ミリリットル未満と、車の3分の1以下ですみます。
月々の通勤費はバイクが約3.6倍安い
続いて往復5キロ通勤する場合の、車とバイクの月々の通勤費を計算します。
仮に毎月22日出勤すると仮定すると、月々の走行距離は110キロです。この場合、車のガソリン消費量は「約3.6リットル」、バイクは「約1.0リットル」となります。
経済産業省資源エネルギー庁の「石油製品価格調査」によると、2024年9月9日時点のレギュラーガソリン店頭現金小売価格の平均は「185.2円/1リットル」でした。計算すると、車の通勤費は月々約667円、バイクは月々約185円となり、バイクが約3.6倍安い結果になりました。
バイクの燃費が車より安い理由
燃費を左右する要因はさまざまですが、大きな要素の一つは「重量」です。重量が大きいと燃費が悪化しますが、バイクは車よりも軽いため、燃費が優れています。
また燃費は排気量によっても左右されます。車は軽自動車でも排気量が660ccほどあるのに対し、バイクは原動機付自転車であれば50cc~と排気量が低いです。通勤費を少しでも安くおさえたい場合は、バイク通勤にするといいでしょう。
通勤手当は課税対象になる?
通勤手当が給与に加算される場合、一定額までは「非課税」です。国税庁によると、1ヶ月当たりの非課税限度額は通勤距離によって決まります。具体的な距離と限度額を表2に示します。
表2
通勤距離(片道) | 1ヶ月の非課税限度額 |
---|---|
2キロメートル未満 | 全額課税 |
2キロメートル以上10キロメートル未満 | 4200円 |
10キロメートル以上15キロメートル未満 | 7100円 |
15キロメートル以上25キロメートル未満 | 1万2900円 |
25キロメートル以上35キロメートル未満 | 1万8700円 |
35キロメートル以上45キロメートル未満 | 2万4400円 |
45キロメートル以上55キロメートル未満 | 2万8000円 |
55キロメートル以上 | 3万1600円 |
出典:国税庁「タックスアンサー(よくある税の質問)No.2585マイカー・自転車通勤者の通勤手当」を基に筆者作成
今回のケースは往復5キロであるため「2キロ以上10キロ未満」のカテゴリとなり、4200円までは非課税です。仮にこの額を超える通勤手当を支給された場合は、超えた金額分が課税対象になります。
通勤はバイクがコスト面で有利
一般的にバイクは車より車両重量が軽く排気量も少ないため、燃費面で有利です。交通費をおさえたい場合はバイク通勤に徹するほうがいいといえます。
あるいは往復の距離がそれほどないのであれば、自転車通勤を検討してもいいかもしれません。ただし通勤手当の有無や額などを計算したうえで、総合的な判断をしましょう。
出典
トヨタ自動車株式会社 トヨタカローラ 主要諸元表(1ページ)
本田技研工業株式会社 Super Cub スペック・サイズ
経済産業省資源エネルギー庁 石油製品価格調査 9月11日(水)結果概要版
国税庁 タックスアンサー(よくある税の質問)No.2585マイカー・自転車通勤者の通勤手当
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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