更新日: 2024.10.22 その他暮らし
おすすめ防災グッズを調べていたら「家族写真」の文字が。一体どのようなメリットがあるの？
今回は、防災グッズに家族写真を入れておくメリットについて紹介します。防災グッズの再確認をするときは、ぜひ家族写真の大切さを思い出してください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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防災グッズで家族写真を準備するメリット
もしも被災してしまったとき、家族写真が手元にあると2つのメリットがあります。
災害は家族が同じ場所にいるときに起こるとは限りません。また、スマートフォンに保存されている写真は、充電切れで見られなくなってしまうことが懸念されます。
非常時への備えだからこそ家族写真のメリットを理解し、ぜひ活用できるよう準備しておいてください。
家族を探しやすくなる
防災グッズに家族写真を入れておけば、被災したときに家族を探す大きな手がかりにできるというメリットがあります。
家族写真の準備は、内閣府防災情報で入手できる「パーソナルカード」でも推奨されています。被災地では安否情報が入り乱れるため、正確な情報を伝えられなければ家族を探すことが難しくなってしまうからです。
家族写真があれば、家族の特徴や雰囲気などを第三者に伝えることが容易で探しやすくなります。なお、家族写真の裏には名前を記入しておくことをおすすめします。子どもやペットなど、意思表示が困難な家族がいる場合は、特に家族写真の準備を意識しておいてください。
家族写真が心の支えになる
家族写真は、情報源となるだけでなく、家族と離れて避難を余儀なくされたときの心の支えにもなります。
札幌方面浦河警察署では、防災セットのプラスαとして写真を紹介しています。避難所で気が滅入ってしまいそうなとき、写真が心の支えになると考えられるからです。
近年、自治体が配布している防災カードには、家族写真を貼るスペースが確保されるようになってきています。防災グッズを確認する際は、ぜひ家族写真を貼った防災カードを準備しておいてください。
防災グッズには緊急予備資金も準備しておこう
もしもの被災に備え、防災グッズを準備するときは、必ず緊急予備資金も準備しておきましょう。
家族を探すときも、生きるためにもお金は必要です。特に被災直後は、停電により現金しか取り扱えないケースが多々あります。電子マネーの利用が多くなった近年では、家族写真とともに当面の生活費の準備が大切です。
準備しておく緊急予備資金の目安
政府は、防災グッズなどの備蓄は1週間分以上が望ましいとしています。ところが、生活の基盤となる緊急予備資金は、阪神・淡路大震災や東日本大震災の避難生活の長さを想定すると3～6ヶ月分が必要です。総務省統計局によると、生活費の統計は表1のとおりです。
表1
| 生活費の目安 | 1ヶ月あたりの平均消費支出 |
|---|---|
| 単身世帯 | 15万8171円 |
| 2人以上の世帯 | 29万7487円 |
出典：総務省統計局「家計調査報告」「家計調査 / 家計収支編 単身世帯 詳細結果表」より筆者作成
生活費は人それぞれ異なりますが、緊急予備資金の目安にはなるでしょう。自営業者の場合は長期被災も視野に入れて1～2年分の運転資金を備えておくことが大切です。
緊急予備資金の使い道
被災したときは、緊急予備資金が生活の支えとなります。被災によって自宅からの避難が必要になった場合には、主に以下の用途で資金が必要です。
●食費や衣服
●交通費や宿泊費
●通信費
写真を手がかりに家族を探すためには、交通費や宿泊費が必要になることが多いようです。また、家族が見つかっても離れて避難生活を送る場合には、個別に生活費がかかります。数週間から数ヶ月単位の避難になる可能性を、視野に入れておくことが大切です。
なお、被災によりライフラインが切断されると、キャッシュレス決済やATMは利用できません。少なくともライフラインが復旧する期間の緊急予備資金は、現金で用意しておきましょう。
防災グッズの家族写真と緊急予備資金を確認しよう
地震大国の日本では、いまや防災グッズによる自助努力は欠かせません。これまでの被災経験から、国や自治体が推奨する防災グッズの中身も少しずつ変化してきています。なかでも、家族写真や緊急予備資金は、長期間の避難生活の支えとして推奨されるようになってきました。ぜひこの機会をきっかけに、防災グッズの見直しや確認をしてみてください。
出典
内閣府防災情報 パーソナルカード
札幌方面浦河警察署 もっと！防災セット
総務省統計局 家計調査 / 家計収支編 単身世帯 詳細結果表 2024年4～6月期
総務省統計局 家計調査報告－2024年（令和6年）8月分－
政府広報オンライン 災害時に命を守る一人ひとりの防災対策
静岡県 いつまで避難所にいるの
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
