早期に予約して、キャンセル保険で備える。海外旅行を安くするコツとは?
配信日: 2019.12.05 更新日: 2024.09.05
航空券やホテルの料金は常に変動しているので、同じクオリティの旅をするのに少しでも安く行く方法があれば、それに越したことはありません。いくつかの方法を考えてみました。
執筆者:岩永真理(いわなが まり)
一級ファイナンシャル・プランニング技能士
CFP®
ロングステイ・アドバイザー、住宅ローンアドバイザー、一般財団法人女性労働協会 認定講師。IFPコンフォート代表
横浜市出身、早稲田大学卒業。大手金融機関に入行後、ルクセンブルグ赴任等を含め10年超勤務。結婚後は夫の転勤に伴い、ロンドン・上海・ニューヨーク・シンガポールに通算15年以上在住。ロンドンでは、現地の小学生に日本文化を伝えるボランティア活動を展開。
CFP®として独立後は、個別相談・セミナー講師・執筆などを行う。
幅広い世代のライフプランに基づく資産運用、リタイアメントプラン、国際結婚のカップルの相談など多数。グローバルな視点からの柔軟な提案を心掛けている。
3キン(金融・年金・税金)の知識の有無が人生の岐路を左右すると考え、学校教育でこれらの知識が身につく社会になることを提唱している。
ホームページ:http://www.iwanaga-mari-fp.jp/
早期に計画・申し込みが鉄則
いかなる場合でも、早めに計画して申し込むと安くとれる確率は高くなります。そのかわり、全て買取方式のものが多いのが特徴です。売る側としても、前払いで早期に支払ってくれるお客さまなら少し安く売ります、というスタンスです。
航空券、現地のホテルなど、価格が変動するものは、直前になると予約が取りづらくなる上に価格も高くなりがちです。ツアーなら、早期割引などで一定額が割引になるものもあります。この恩恵を受ければ、ピークシーズンの旅行でも、少なくとも早期割引分は安くなります。
キャンペーンで格安に
「企画○周年記念」など航空会社や旅行会社が独自にキャンペーンを行う場合もあります。外資系航空会社であれば、例えば「ラグビーワールドカップ、チーム来日記念」など、趣向を凝らしたものもあります。
また、決算期などで特別企画などがある場合もあるでしょう。申込期間や旅行日程が限られる場合もありますが、もともと行きたいと思っていた渡航先などを格安で実現することが可能かもしれません。そのためには、常に航空会社や旅行会社のメールマガジンなどをチェックしておくのも一法です。
あえてオフピークに行く
ピークシーズンは全ての渡航先が例外なく高くなります。航空会社のマイレージ航空券もピークシーズンは使えません。日本の連休やお盆・年末・正月などは航空券のピークシーズンです。
これを逆手にとって、あえて人の行かないオフシーズンに行けば、割安で行けることが可能です。同じ行先の航空券でも安く買える可能性が高いですし、マイレージが貯まっている人は、通常より少ないマイレージで航空券へ交換できる航空会社もあります。
例えば、ヨーロッパは冬がオフシーズンです。気温が低く日が短いため、美術館や博物館などの開館時間も夏よりは短い所が多いでしょう。一般の観光には不都合もありますが、スキーやスノーボード、オペラや音楽を楽しむ人にとっては、むしろオンシーズンになるでしょう。
キャンセルリスクへの対応
早期申し込み、早期支払いの最大の懸念はキャンセルリスクです。急に仕事や親族の入院などで、どうしても外せない予定が入り旅行に行けなくなった場合に、旅行代金の全額が戻らないリスクのことです。航空券、ホテルなど、買取方式ではこのリスクがあります。
ツアーでも、キャンセル規定にのっとって、一定の期日前までは一定の金額が戻ってくる場合もありますが、当日キャンセルの場合はやはり100%戻らないことが多いでしょう。
キャンセルリスクに対応するため、最近「旅行キャンセル保険」というものが登場しています。保険料や支払い要件も扱う会社によりさまざまです。
(例)
2名で10万円の航空券を購入:保険金額10万円・保険料7740円
2名で20万円のツアーを購入:保険金額20万円・保険料5740円
1名で10万円のツアーを購入:保険金額10万円・保険料2870円 など
旅行会社の中には、その旅行会社でツアーを申し込んだ人限定で、会社独自のキャンセル保険を扱っている場合もありますので、問い合わせてみる価値はあります。
また、航空会社の早期割引運賃の航空券でも、出発前であればキャンセル料が一定金額で、差額は戻ってくる場合もありますので、購入時によく確認しておくと慌てずにすみます。
キャンセル保険の保険料を支払いがかさみ、早期に申し込む金銭的メリットがなくならないよう、旅行料金の支払時には、キャンセル保険の保険料も合わせて確認するとよいかもしれません。
執筆者:岩永真理
一級ファイナンシャル・プランニング技能士