更新日: 2021.01.15 その他暮らし

車の維持費の平均はいくら?諸経費で負担なのは?

車の維持費の平均はいくら?諸経費で負担なのは?
車は個室なので、公共交通機関より新型コロナウイルスの感染リスクが低い移動手段だと思われます。
 
自分の車がある人は、外出自粛の時期でも、ドライブができて気晴らしができたという人は多いのではないでしょうか。2020年は車に乗る機会は増えたのでしょうか。また、車にかかるお金はどれくらいだったのでしょう?
 
ソニー損害保険株式会社(東京都大田区)は、自家用車を所有し、月に1回以上車を運転する18歳から59歳の男女に対し、「全国カーライフ実態調査」を実施しました(※1)。さっそく結果を見ていきましょう。
FINANCIAL FIELD編集部

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2020年の平均年間走行距離は6017km。近所の買い物で毎日車を使うくらいの距離

最初に、2020年の年間走行距離を聞いたところ、年間走行距離の平均は6017kmとなりました。最も多いのは「3000km超5000km以下」(33.1%)で、近所の買い物などで車を使うくらいの距離です。次いで、通勤・通学片道30分くらいの距離である「5000km超7000km以下」(19.1%)が多くなりました。
 
都市部以外は車で通勤することが多いので、それくらいの距離になるのでしょう。なお、男性は6293km、女性は5741kmで、男性の平均走行距離の方が552km長くなりました。やはり、男性の方が車に乗ることが多いようです。
 
前年と比較すると、年間走行距離の平均は2019年では6316kmであったのが2020年では6017kmと、299km短くなりました。2020年はコロナ禍で外出自粛となった分、走行距離が短くなったと思われます。
 

車の平均維持費は1ヶ月あたり1万900円

次に、1ヶ月あたりの車の維持費を聞いたところ、「5000円~1万円未満」(37.7%)が最も多く、次いで「5000円未満」(23.3%)、「1万円~1万5000円未満」(18.8%)が多く、平均維持費は1万900円となりました。
 
主に運転している車のボディタイプ別に見ると、維持費の平均が最も低いのは軽自動車の8100円、最も高いのはSUV・クロカンの1万5400円でした。軽自動車とは1ヶ月あたり7300円も違うので、年間だと8万7600円の差となります。こう見ると、かなり差が大きいですよね。
 
1ヶ月あたり車の維持費の平均は、2019年では1万2400円であったのが、2020年では1万900円と、1500円低くなり、調査開始以来最も低い結果となりました。
 
2011年、2013年では1万6000円であったので、5000円以上低くなっています。コロナ禍で外出を自粛していたため、ガソリン代や外出先の駐車場代、高速代などがかからなかったことがうかがえます。
 

車の諸経費で負担なのは、「自動車税」「車検代」「自動車保険代」

車の諸経費で負担に感じるものを聞いたところ、「自動車税」(67.9%)が最も高い結果に。国土交通省によると(※2)、自家用車では総排気量1リットル以下で年間2万9500円、1リットル超から1.5リットル以下では3万4500円ですが、4リットル超から4.5リットル以下では7万6500円、6リットル超だと11万1000円もかかります。
 
次いで、新車購入後は3年目、その後は2年ごとに受ける必要のある「車検・点検費」(64.6%)となりました。他には「自動車保険料」(51.6%)、「ガソリン代・燃料代」(50.9%)、「駐車場代」(22.4%)、「修理代」(19.0%)となりました。
 
なお、「駐車場代」は東京都23区、大阪市など、日本の人口ランキング上位の都市部では45.1%と、それ以外の「地方」(18.6%)に比べて26.5ポイント高くなりました。地方では一戸建てが多く、基本は敷地内に車を置くので、東京都23区内で駐車場代が月何万円もかかることにはびっくりするかもしれません。
 
「ガソリン代・燃料代」は2018年では58.7%、2019年では53.5%、2020年では50.9%と、2年連続で下降しました。ガソリン価格がある程度落ち着いているためか、ガソリン代・燃料代に対する負担感は徐々に低くなっているようです。
 
都心に住んでいると、普段は車は必要ないと思っていても、コロナ禍では混み合う電車やバスの感染リスクから、自分の車が欲しいと思った人もいるでしょう。ただ、車を買うのはもちろん、維持することにこそお金がかかりますので、車を持つ生活にはいくらかかるのか考えてからの方がいいでしょう。
 
[出典]
※1:ソニー損害保険株式会社「2020年 全国カーライフ実態調査(第1弾)」(株式会社 PR TIMES)
※2:国土交通省「自動車税 税額表」
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部