自分はいくらだったら住宅ローンを無理なく返済できる？計算方法や考慮したいポイントとは？

執筆者 : 遠藤功二

住宅の購入を検討している方の中には、「自分はいくらだったら住宅ローンを無理なく返済できるのだろう」と、返済額について悩んでいる方も多いと思います。

住宅ローンを借りる際には、収入や住宅ローン以外の支出も鑑みて、毎月の返済額を決める必要があります。

この記事では、無理のない住宅ローンの返済額の計算方法を解説します。

執筆者：遠藤功二（えんどうこうじ）

１級ファイナンシャルプランニング技能士（国家資格）CFP(R)　MBA（経営学修士）

三菱UFJモルガン・スタンレー証券とオーストラリア・ニュージーランド銀行の勤務経験を生かし、お金の教室「FP君」を運営。
「お金のルールは学校では学べない」ということを危惧し、家庭で学べる金融教育サービスを展開。お金が理由で不幸になる人をなくすことを目指している。

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1 無理のない住宅ローンの毎月返済額の計算方法
2 問題が生じた場合の対処方法
3 まとめ

無理のない住宅ローンの毎月返済額の計算方法

適正な住宅ローンの毎月返済額は、以下の順序で計算します。

1. 家計の手取り収入を計算する
2. 家計の支出を計算する
3. 無理のない毎月返済額を計算す

1．家計の手取り収入を計算する

まずは毎月の手取り収入を計算しましょう。夫婦共働きの方は、夫婦分で計算します。残業代の増減により毎月の金額に変動がある方は、平均的な金額、もしくは年間で比較的少ない月の金額で見積もっておくと無難です。

また、手取り収入は現状だけでなく、将来の金額も見据えておくことが大切です。例えば、役職定年や雇用延長によって収入の減少が見込まれる場合は、そういった時期の収入を推計しておきましょう。

2．家計の支出を計算する

住宅ローンは、多くの方が20年あるいは30年以上の長期間で返済していきます。住宅ローンの支払いがあると、大学進学など子どもの教育費用が高額になるタイミングで、家計が赤字になることもめずらしくありません。そうした時期に貯蓄が底を突いてしまわないか確認するために、現時点だけでなく、将来予定する支出も見積もっておくことが大切です。

また、住宅を購入すると、ローンの支払い以外でも住宅に関連した支出が増加します。

住宅支出の例として、固定資産税・都市計画税、修繕費用（戸建ての場合は自身で計画的に積み立てる金額、マンションの場合は修繕積立金）、マンションの場合は管理費用、ガス給湯器や浴室乾燥機など設備の取り替え費用のほか、火災保険料・地震保険料などがかかります。

住宅は老朽化により、徐々にメンテナンス費用が増加し、資材価格が上昇することもあります。また、日本は風水害や地震が多いことから、火災保険料や地震保険料も増加傾向となっています。

このように、住宅ローン以外の支出についても具体的に計算しておくことで、住宅ローン破産を予防することができます。

3．無理のない毎月返済額を計算する

現在から将来にかけての収支が計算できたら、家計にとって無理のない返済額を計算することができるはずです。変動金利で住宅ローンを借りる場合は、金利が上昇し、住宅ローンの返済額が増加してしまう想定にしておくのが無難です。

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問題が生じた場合の対処方法

上記の方法で住宅ローンの返済額を計算した結果、「無理のない返済額では希望の物件が買えない」という問題が生じることもあるでしょう。

その場合は、下記のような対処法があります。

（1）収入増加を検討する
（2）支出の削減を検討する
（3）希望物件を見直す

（1）収入増加を検討する

片働きの家庭であれば、共働きにするだけで相当な収入アップが望めます。しかし、家事や子育てとの両立を無理なく行うようにするために、家族での話し合いや協力が大切です。

（2）支出の削減を検討する

住宅の購入に当たって、支出を見直す方は少なくありません。通信費、保険料などの固定費を見直すだけでも、月に数万円の支出改善が見込める場合があります。

通信費や保険料は契約先を変更するだけで、使い勝手や保障内容を大きく変えずに支出を減らせるケースがあるほか、例えば自動車に関しても、保有からサブスクやリースなどの月額利用契約に変更することで、保険料や税金、メンテナンス費用がカットできます。

生活水準を落とさずにできる家計の見直し、支出の削減を考えることが大切です。

（3）希望物件を見直す

希望物件を見直す際には、あらためて優先順位を考えてみましょう。例えば、広さを重視するのであれば、地域や駅からの距離を変更することで、坪数や床面積は同じでも価格が低い物件を見つけられる可能性があります。

まとめ

多くの方は、気に入った住宅を見つけてから「この住宅は買ってもいいのか」という視点でローンの返済可能金額を計算しますが、本来は返済可能金額を計算し、予算を決めてから物件を探すのが正攻法です。

住宅ローンが原因で将来苦しむことのないように、家計の収支をしっかり確認しながら住宅ローンの返済可能額を見積もりましょう。

執筆者：遠藤功二
１級ファイナンシャルプランニング技能士（国家資格）CFP(R)　MBA（経営学修士）