更新日: 2024.08.07 定年・退職

定年退職後、毎日家にいる夫に「少し働いたら?」と言っても「退職金で生活費は困らないだろう」と返されます。収入以外にも働くメリットはありますよね?

定年退職後、毎日家にいる夫に「少し働いたら?」と言っても「退職金で生活費は困らないだろう」と返されます。収入以外にも働くメリットはありますよね?
定年退職後、老後の生活資金にさらにゆとりをもたせるために仕事を続ける人もいます。しかし、老後の生活費に困る心配がないため、定年後は働かないという選択をする人もいるでしょう。本記事では、定年後も働き続けるメリットを収入以外と収入の面から紹介します。
FINANCIAL FIELD編集部

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定年後も働き続けるメリット

ここでは、定年後も働き続けるメリットを紹介します。退職金や年金で定年後の生活が安定している人でも、健康維持や社会との接点をもち続けるなど別のメリットが存在します。
 

社会と接点をもてる

仕事を退職すると、ボランティアや習い事、趣味などで何かしらのコミュニティに入らない限り、社会との接点がなくなってしまいます。仕事を退職するまでは職場での業務を通して社会と接点をもっていますが、定年後は接点をもち続けるのが難しいでしょう。
 
定年後も働き続けて社会と接点をもつことは、心を豊かにしたり、何かに夢中になれたりといきいきとした生活をするために必要な手段の一つといえます。
 

健康維持に役立つ

定年後も働き続けることは健康維持にも役立ちます。高齢者がかかりやすい病気や症候群の一つに、認知症があります。認知症の原因の一つが、日常生活内の動作が少なくなることにより、身体や精神の機能が低下してしまうことです。
 
定年後も働き続けていれば、身体機能の衰えを防げるとともに、周囲の人とのコミュニケーションが精神面でもよい刺激になると考えられるでしょう。仕事をしているときは、頭で考え記憶し、集中して作業に取り組むとともに、チームで協力して業務を進める場面もあります。仕事における行動が認知症予防につながると考えられています。
 
また、働いていると毎日同じ時間に起きて寝るという規則正しい生活リズムが身につくでしょう。仕事を辞めると自由な時間が増え、夜中まで起きたり食事の時間がまちまちになったりと生活習慣が乱れてしまう人もいます。生活習慣が乱れると体調不良や病気を引き起こすきっかけになるおそれがあります。
 
そのため、定年後も働き続けることは精神的にも身体的にもよい健康状態を維持するために必要であるといえるでしょう。また、企業に所属していると定期的に健康診断を受けられるメリットもあります。病気の予防や早期発見にもつながるでしょう。
 

仕事で生きがいを感じられる

定年後も仕事を続けていることで、人生にやりがいを感じる人もいます。仕事を通して誰かの役に立ちたいと考えている人も、仕事を続けるのがおすすめです。年齢を重ねると、ほかの人からお世話になる機会が増えてしまうため、仕事を続けて周囲から感謝されることで自己肯定感が上がる人もいるでしょう。
 
仕事を続けていれば、重要な仕事を任されたり、これまでの経験を生かせたりと、毎日刺激を受けることから仕事にやりがいを感じられます。またお客さまに感謝されることもあり、喜びや生きがいにつながるでしょう。
 

収入が増えることによるメリット

定年後も働き続けて収入を確保することは、その後の生活にゆとりをもたせるために重要な役割があります。2022年4月の年金制度改正法により、年金の受給開始上限年齢は75歳になりました。年金受給開始時期は60~75歳の間で選択が可能です。
 
定年後は退職金と年金をもらえる場合がほとんどですが、金額は企業や役職などによって大きく異なります。定年後の資金を確保するためには、年金や退職金だけでは足りない可能性もあるでしょう。定年後も仕事を続ければ、節約だけで過ごす場合よりも老後の資産をさらに早く貯められます。
 
60歳以降も働き続けると厚生年金に加入し続けることになり、将来もらえる厚生年金の老齢給付・遺族厚生年金などが増えるのも大きなメリットの一つです。
 
企業の健康保険に継続加入していれば、医療費の負担も少なくなる特長もあります。収入が増えること以外のメリットも多くありますが、収入が安定することで、将来の生活資金の確保が行えるとともに、心にゆとりが生まれることもメリットといえます。
 

定年後に働くことは収入以外のメリットもある

定年後に働き続けることは、収入が増えるのはもちろん、社会とのつながりをもてるとともに、健康維持などにもつながります。老後の生活資金を貯めながら、やりがいをもっていきいきと過ごしたいと考えている方は、定年後も働き続けることも一つの手段です。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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