更新日: 2021.03.18 iDeCo(確定拠出年金)
iDeCoを始めるにあたって、金融機関はどう選ぶ?
早くiDeCoを始めたいのに取り扱っている金融機関がいくつもあってどこを選べばいいのか分からない、という方も少なくないでしょう。そんな迷える方に向け、iDeCoを利用する際の金融機関の選び方についてアドバイスします。
【PR】節税しながら年金作るなら
【PR】SBI証券のイデコ(iDeCo)
執筆者:柘植輝(つげ ひかる)
行政書士
◆お問い合わせはこちら
https://www.secure-cloud.jp/sf/1611279407LKVRaLQD/
2級ファイナンシャルプランナー
大学在学中から行政書士、2級FP技能士、宅建士の資格を活かして活動を始める。
現在では行政書士・ファイナンシャルプランナーとして活躍する傍ら、フリーライターとして精力的に活動中。広範な知識をもとに市民法務から企業法務まで幅広く手掛ける。
どこの金融機関を選んでもiDeCo自体は同じもの
まず念頭においていただきたいのは、結局どこの金融機関を選んだところでiDeCoという制度自体に変わりはないということです。
iDeCoによって受けられる税制上の優遇措置や、掛け金の上限、加入手続きといった基本的な部分については金融機関による違いはありません。では、どういったところに変化が出るのか、それはズバリ、サポートや手数料、選べる金融商品の範囲といった細かな部分です。
そのため、金融機関に悩み過ぎて何ヶ月も何年も始められないのであれば、今取引のある金融機関や家族が使っている金融機関を通じて申し込んでしまった方が利口です。毎月一定額を積み立てて長期間運用していくというiDeCoの性質上、少しでも早く始めた方が有利なのです。
金融機関の違いはしょせんその程度であるということを念頭に置いた上で、金融機関の選び方について確認していきます。
【PR】資料請求_好立地×駅近のマンション投資
【PR】J.P.Returns
おすすめポイント
・東京23区や神奈川(横浜市・川崎市)、関西(大阪、京都、神戸)の都心高稼働エリアが中心
・入居率は99.95%となっており、マンション投資初心者でも安心
・スマホで読めるオリジナルeBookが資料請求でもらえる
手数料を比較する
iDeCoは開始時と運用中、そして受取時などさまざまな場面で手数料が発生します。その中で特に意識したいのが金融機関に支払う運用管理手数料です。
運用管理手数料は毎月発生するもので、金融機関によって0円(無料)の機関もあれば、数百円かかる機関もあります。たかが数百円とはいえど、iDeCoは長期間利用していくものであるため、できる限り運用管理手数料が低い金融機関を選びたいところです。
取扱商品で決める
iDeCoは金融機関によって取り扱っている商品が異なります。基本的にはどの金融機関でも似たような金融商品を取り扱っていますが、A金融機関にはある金融商品がB金融機関にはないということもあり得ます。
iDeCoの運用結果は投資する金融商品によって大きく左右されるため、自分の運用方針に見合う金融商品が存在する金融機関を選ぶことも大切です。
サポートで比較する
iDeCoに関する相談窓口やコールセンターの営業時間は金融機関によって異なります。iDeCoに関しては基本的に土日も問い合わせに対応している金融機関がほとんどですが、中には祝日は対応していなかったり、営業時間がライフスタイルと合わかったりすることもあります。窓口の営業時間やサポートの手厚さで選ぶのも、iDeCoを長期間続ける上で重要になってきます。
情報提供で比較する
せっかくiDeCoを利用するなら効率よく資産形成を行っていきたいと誰もが思うことでしょう。自身のライフプランと目標に応じた運用が行えるよう、十分な情報提供をしてくれる金融機関を選ぶことも大切です。
特にiDeCoをきっかけにNISAや株式投資に興味を持つ方もいらっしゃいます。情報提供に対する姿勢は重視されない方もいらっしゃいますが、実はここも重要なポイントです。
【PR】節税しながら年金作るなら
【PR】SBI証券のイデコ(iDeCo)
iDeCoは選ぶ金融機関によって細かな部分で違いが出る
iDeCoは多数の金融機関から申し込むことができ、どこの金融機関を選ぶかによってサポート体制や選択肢の幅、手数料の額が異なります。
とはいえ、どこの金融機関から申し込んでもiDeCo自体は変わらず、資産形成効果や節税効果など基本的な制度自体に変わりはありません。
iDeCoは長期間続けるほど安定した資産形成効果を発揮します。金融機関は途中で変えることもできるため、iDeCo自体を始めることは決めているが金融機関選びに悩んで一歩踏み出せないという場合、いったんは自身で良さそうと感じた金融機関に申し込んでみてはいかがでしょうか。
執筆者:柘植輝
行政書士