更新日: 2023.09.13 iDeCo(確定拠出年金)

老後の資金作りなら、イデコがおすすめ。有効活用する方法をFPが解説！

執筆者 : 浦上登

この記事は約 4 分で読めます。

年金だけでは老後は暮らせないという問題がクローズアップされたため、iDeCoが再び注目を浴びています。公的年金を補完する目的で作られたiDeCoには、できる限りの節税メリットが盛り込まれています。

老後資金を考えるのならiDeCoの活用は欠かせないのですが、どのように活用するのがよいのか考えてみましょう。

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執筆者：浦上登（うらかみのぼる）

サマーアロー・コンサルティング代表　CFP　ファイナンシャルプランナー

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東京の築地生まれ。魚市場や築地本願寺のある下町で育つ。

現在、サマーアロー・コンサルティングの代表。

ファイナンシャル・プランナーの上位資格であるCFP（日本FP協会認定）を最速で取得。証券外務員第一種（日本証券業協会認定）。

FPとしてのアドバイスの範囲は、住宅購入、子供の教育費などのライフプラン全般、定年後の働き方や年金・資産運用・相続などの老後対策等、幅広い分野をカバーし、これから人生の礎を築いていく若い人とともに、同年代の高齢者層から絶大な信頼を集めている。

2023年7月PHP研究所より「70歳の現役FPが教える60歳からの「働き方」と「お金」の正解」を出版し、好評販売中。

現在、出版を記念して、サマーアロー・コンサルティングHPで無料FP相談を受け付け中。

早稲田大学卒業後、大手重工業メーカーに勤務、海外向けプラント輸出ビジネスに携わる。今までに訪れた国は35か国を超え、海外の話題にも明るい。

サマーアロー・コンサルティングHPアドレス：https://briansummer.wixsite.com/summerarrow

1 iDeCoの特徴
2 iDeCoの特徴を意識した活用法1
3 iDeCoの特徴を意識した活用法2
4 iDeCoの特徴を意識した活用法3
5 まとめ

iDeCoの特徴

iDeCoの特徴を挙げると次の通りです。

1.公的年金を補完する個人型確定拠出年金である。
2.長期（最大20歳から60歳）にわたる積立が可能。
3.掛金拠出時（所得控除の適用）、運用時（運用益非課税）、受取時（公的年金控除または退職所得控除の適用）における節税メリットがあり、その期間が長期にわたる。
4.運用商品には、元本変動型商品（投資信託）と元本確保型商品（預金、保険型商品）の2種類があり、どちらかを選択すること、または、両者を併用して積み立てることが可能。
5.老後資金のための制度なので、60歳までは引き出すことができない。

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iDeCoの特徴を意識した活用法1

まず、3つの節税メリットを有効活用することが重要です。

（1）掛金拠出時の所得控除の適用
積み立てる方の収入に応じて、毎年掛金の税額の還付または節税効果を受けることができます。年額20万円の掛金を積み立てると、4万円から6万円の節税効果が出ます。これをきちんと貯蓄しておくことが肝要です。

（2）運用時（運用益非課税）
最大40年にわたり運用益非課税を受けることは大きなメリットなので、その間に元本を安定的に増やすこと、および増やした元本を受け取る際の節税メリットを最大にする必要があります。

（3）受取時（公的年金控除または退職控除の適用）
年金で受け取る場合は公的年金等控除が受けられます。65歳未満で70万円以上、65歳以上で120万円以上の控除が毎年受けられるので、できるだけ税金を支払わなくて済むように受け取り計画を立てる必要があります。

一時金で受け取る場合は退職所得控除が受けられます。掛金の積立期間が20年以下の場合は1年ごとに40万円、20年を超える場合は超えた年数に応じて1年ごとに70万円の控除枠が加算されます。

iDeCoの特徴を意識した活用法2

運用商品には元本変動型商品（投資信託）と元本確保型商品（預金、保険型商品）の2種類があり、どちらかを選択すること、または両者を併用して積み立てることが可能です。

iDeCoの運用にあたっては、元本変動型商品と元本確保型商品の両方、またはどちらを選ぶことができます。この点は元本変動商品でしか運用ができない「NISA」「つみたてNISA」と違います。

ただし、現在、元本確保型商品の金利はゼロに等しいので、両者をミックスするか、元本変動型商品に特化しないと運用益を得ることはできません。ここでの運用方針は、NISAと同様、次の通りにすべきと考えます。

長期積立、分散投資による運用を目指します。具体的には次の通りです。
（1）投資信託でも特定の銘柄に特化したものでなく、インデックス投信のようなリスクを分散したものを毎月一定額ドルコスト平均法により購入する。
（2）長期投資を前提としているので、手数料はできるだけ低いものを選ぶ。保有期間に応じてかかる信託報酬手数料については特に注意が必要。年率0.5％以下のものにする。