更新日: 2020.05.08 その他資産運用

「二番底」に要注意! 一度上昇した後にまた下がることも?

「二番底」に要注意! 一度上昇した後にまた下がることも?
新型コロナウイルスの感染は世界各国に広がり、世界経済は大幅な落ち込みを余儀なくされています。株式相場も、各国で大幅な値下がりとなりました。
 
新型コロナの感染がいつまで続くのかはなかなか予想が難しいのですが、早くも株式相場は回復に向けて動き出しています。ただ、まだまだ油断はできません。
 
村井英一

執筆者:村井英一(むらい えいいち)

国際公認投資アナリスト

1級ファイナンシャル・プランニング技能士、日本証券アナリスト検定会員
大手証券会社で法人営業、個人営業、投資相談業務を担当。2004年にファイナンシャル・プランナーとして独立し、相談者の立場にたった顧客本位のコンサルタントを行う。特に、ライフプランニング、資産運用、住宅ローンなどを得意分野とする。近年は、ひきこもりや精神障害者家族の生活設計、高齢者介護の問題などに注力している。

世界経済に影響と与えた新型コロナの感染

新型コロナウイルスの感染はヨーロッパやアメリカにまで広がり、世界経済に大きな影響を与えています。当初は中国の一部地域のみでの感染でしたので、経済に影響があったとしても、限定的なものと思われていました。
 
ところが、それ以外の主要地域でも感染が広がったことで、世界中でのパンデミックとなることがわかり、世界の株式相場は大きく値下がりしました。
 
ウイルスの伝播が早く、感染や死亡が急増していることも恐ろしいのですが、それを食い止めるために、外出禁止や自粛で、世界各地で経済活動がまともに行われなくなっていることが、世界経済に大きなダメージを与えています。
 
リーマン・ショックのときとよく比較されますが、今回は金融の問題というよりも、その根幹となる経済活動そのものが立ちいかなくなっています。生産、消費、雇用環境ともに大きく悪化しており、多くの人々の生活に影響しています。
 
ただ、原因が新型コロナの感染とはっきりしていますので、これさえ抑えられれば、生産、消費、雇用ともに回復するとも考えられます。
 
最初に感染が広がった中国では、すでに収束に向かっており、ヨーロッパやアメリカでの抑え込みもそう遠くないとの見方もあります。それを見越して、株式市場ではすでに回復の動きが出ています。

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株式相場は半年先を読む

株式投資で利益を上げるには、他の投資家よりも先んじて動くことがポイントになります。多くの人が「株価が下がりそうだ」と思えば、株式を売却する人が増え、株価はすぐに下落します。
 
今年の2月にはあっという間に急落してしまい、売却する間もなかったという人は少なくなかったでしょう。多くの人が「株価が下がりそうだ」と感じる頃には、売るタイミングを逃してしまいます。
 
大きく下がった後は回復も早いことが多く、下落の原因が解消されることを見越した買いが入ります。多くの人が「もう大丈夫」と思ったときにはすでに株価が上昇してしまいますので、それに先んじて購入する必要があるからです。
 
ヨーロッパやアメリカで新型コロナの感染がいつ収束するかはまだ見通せませんが、株式市場ではすでに収束後を見越した動きになっています。「株式相場は半年先を読む」と言われるゆえんです。

半年後に修整されることも

常に先を読んでいるようにも見える株式相場ですが、的確に読んでいるかというと、意外とそうでもなく、誤った先読みであることも少なくありません。先読みが誤ってしまった場合は、後から修整の動きとなることがあります。
 
「先読み」が難しいため、多くの投資家が誤った判断をしてしまうのです。それがわかるのは、経済指標が出る頃です。景気の動向を示す指標やGDP(国内総生産)などの数値が発表されると、「思っていたよりも良かった(悪かった)」と、投資家が気付くことになります。
 
経済指標は、ものにもよりますが、データを取るのに時間がかかり、3カ月から半年後に公表されます。その時点で初めて「先読み」の誤りに気付き、投資判断を変えることになります。結果的に、株価は半年先を読むどころか、半年後に動くことになります。
 
今回、新型コロナの感染で、世界経済は大きく落ち込むことが予想され、株価は大きく下がりました。しかし、実際に経済がどの程度落ち込んだのかは、まだわかりません。各国でそのデータが出てくるのはもう少し先になります。
 
その程度が予想よりも良ければ、株価は修正し、急上昇します。逆に予想よりも悪ければ、もう一度下がることが考えられます。
 
「二番底」という言葉があります。株価が大きく下がった後、一度上昇した後にまた下がることを指します。経済指標が公表された際に「予想よりも悪い」と多くの投資家が認識すると、二番底となることが往々にしてあります。
 
執筆者:村井英一
国際公認投資アナリスト


 

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