PERとPBRってなに？株式投資を始める前に最低限、知っておきたい判断指標を詳しく解説。

『人の行く裏に道あり花の山』これは有名な相場格言ですので耳にしたことがある人もいらっしゃるのではないでしょうか。

意味合いとしては「相場の世界では人と同じことをしてもダメだ。人と違うこと、反対のことをすることで勝つことができる」と訳せそうですが、投資をこれから始めようと思っている人や経験が浅い人にとっては表の道がどこで裏の道はどちらなのか判断が難しいのではないでしょうか。

人の行く裏を行くためにも基本的な判断指標等を知っておくことは有益だと思います。

今回は投資を始めるうえで知っていると役立つ基本的な判断指標のPERとPBRについて説明します。

PERとは

PERとは「Price Earnings Ratio」の頭文字をとったもので株価収益率のことです。
 
株価÷1株あたり利益（EPS）＝○倍で計算され、現在の株価が「割安かどうか（別の見方をすれば上昇余地がどれほどあるのか）」を判断する指標として活用されています。
 
例えば、ある会社（A社とします）の株価が1000円で1株あたりの利益が100円であれば、1000円÷100円＝10倍となります。この○倍の数字を東証全体や同業他社などのライバル関係にある会社のPERと比較して株価が割安かどうかを判断します。
 
この○倍の数値は一般的に低いほど割安であると判断されています。ここでA社とライバル関係にあるB社があるとします。B社の株価もA社と同じ1000円として1株あたりの利益が50円だった場合は、1000円÷50円＝20倍となります。よってA社（PER10倍）とB社（PER20倍）を比較してA社がより割安であると判断ができます。
 
このPERの○倍の数値は会社の業績や株価の変動で上下します。下記に変動要因の一例を記載します。
 
・（会社の利益は変わらないとして）株価が上昇すればPERも上がり、株価が下落すればPERも下がります。
・（会社の株価は変わらないとして）会社の利益が上昇すればPERは下がり、利益が減少すればPERは上がります。
 
PERは株価を会社の1株あたり利益で除して計算しますので株価や利益が変動すれば、おのずとPERも変動します。またPERは会社の時価総額÷純利益でも求めることが可能です。
 
続いてはPERと同様に銘柄を判断する指標となるPBRについてお伝えします。
 

PBRとは

「PBRが1倍未満になり解散価値を下回っている状態で放置されている」市場関係者からこんな言葉が発せられることがあります。
 
ですが、これから投資を始めようと思っている人にはPBR？解散価値？とわかりづらい部分もあるように思いますのでこれからPBRについて説明します。
 
PBRとは「Price Book-value Ratio」の頭文字をとったもので株価純資産倍率のことです。
 
株価÷1株あたり純資産（BPS）＝○倍で計算され、現在の株価が「割安かどうか（別の見方をすれば上昇余地がどれほどあるのか）」を判断する指標として活用されています。
 
PBRの計算につかう1株あたり純資産は、純資産÷発行済株式数で求めることが可能です。
 
例としてある会社（A社とします）でPBRを計算してみます。A社の純資産は100億円、発行済株式数は1000万株の場合、1株あたり純資産は100億円÷1000万株＝1000円となります。
 
株価が2000円の場合のPBRは、株価2000円÷1株あたり純資産1000円＝PBR2倍になります。
株価が1000円の場合では、株価1000円÷1株あたり純資産1000円＝PBR1倍となります。
 
PBRもPER同様、その○倍の数値が低いほど割安であると判断されています。
 
ここで冒頭にお伝えした「PBRが1倍未満になり解散価値を下回っている」とはどういう状況かといいますと、株主には会社が解散した場合、持ち株数に応じて会社に残っている純資産の分配を受ける権利があります。
 
現時点での会社の解散価値とはおおよそ純資産の総額と見積もられておりPBRが1倍未満とは、株価が会社の持っている純資産よりも評価されていない状況のことなのです。
 
またPBRの数値は株価や会社の純資産の変動によって変化します。下記に変動要因の一例を記載します。
 
・（会社の純資産は変わらないとして）株価が上昇すればPBRも上がり、株価が下落すればPBRも下がります。
・（会社の株価は変わらないとして）純資産が増加すればPBRは下がり、純資産が減少すればPBRは上がります。
 
PBRは株価を1株あたり純資産で除して計算しますので株価や純資産が変動すれば、おのずとPBRも変動します。
 

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さいごに

PERもPBRも投資判断の際、割安な銘柄であるのかどうかを検討する有益な指標ではありますが、割安だから買えばもうかるということではなく、あくまでも投資判断における目安であり、判断材料の一つにすぎないということを念頭におく必要があります。
 
銘柄選定にあたっては検討している会社の成長性や業界動向、世界経済の動きにも注視して総合的に投資判断をされると納得のいく投資ができるのではないかと思います。
 
Text：橋本直樹（はしもとなおき）
1級ファイナンシャルプランニング技能士　宅地建物取引士
橋本1級FP事務所　代表

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