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【投資信託】初心者が知っておきたい選ぶ基準とは？

執筆者 : 水上克朗

配信日: 2023.08.07 更新日: 2025.06.26

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投資信託は、どういう基準で選ぶとよいでしょうか。主なポイントを説明していきます。

執筆者 : 水上克朗 ▼

ファイナンシャルプランナー、CFP(R)認定者、1級ファイナンシャルプランニング技能士、DC（確定拠出年金）プランナー

1 どのような資産、地域に投資するのか
2 インデックスファンドなのか、アクティブファンドなのか
3 手数料（購入時手数料や運用管理費用など）はいくらか？
4 純資産総額はいくらか
5 まとめ

どのような資産、地域に投資するのか

投資信託とは、さまざまな投資家から集めたお金を、1つの大きな資金にまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資し、その運用したもうけや損を投資家たちに分け合うしくみです。

ほとんど金利がつかない安全なものから、よいときは年10％以上プラスに、悪いときは10％以上もマイナスになるような、日々、値段が上下する株式なども運用します（図表1）。さまざまな投資先を選定しながら、リスクを分散しているのです。

なお「どのような資産、地域に投資するか」は投資信託ごとに運用方針が決まっています。

例えば「国内の債券に投資」する運用方針と、「外国の株式に投資」する運用方針では、期待できるリターンもリスクも全く違います（図表2）。

まずは、運用方針を投資信託説明書（交付目論見書）で確認しましょう。

どの資産、どの地域が値上がり、値下がりするかは誰も分かりません。何か1つの投資先に集中させても、当たるかどうかは分かりません。分散投資によって、リスクを最小限に抑え、効率的にお金を増やしていくのです。

図表1

投資信託協会「投資信託のしくみ」より筆者作成

図表2

日本証券業協会「リスクとリターン」より筆者作成

iDeCoとつみたてNISA、50歳から始めて「2000万」貯めるにはいくら投資したらいい？

2019年に話題となった老後2000万円問題をきっかけに、老後のことを不安に感じ、NISAやiDeCoを始めたという人も多いのではないかと思います。また、50歳になると老後といわれる年齢が近づいていることで、老後資金の準備を自分事として真剣に考える人も増えるのではないでしょうか。

更新日:2025.06.26

インデックスファンドなのか、アクティブファンドなのか

「インデックスファンド」とは、目標の指数（「日経平均株価」や「NYダウ」「S&P500」など）と同じ動きをするように作られた投資信託です。

例えば「日経225インデックスファンド」という投資信託は、日経平均株価とほぼ同じ値動きをするように作られています。日経平均株価が5％上がれば、その投資信託も5%資産が増え、逆に下がれば、同じだけ資産が減ります。よって、ファンドマネージャーの力量はほぼ関係ありません。

インデックスファンドは手数料が比較的、安いことも大きなポイントです。それに対して、アクティブファンドは、インデックスファンドを上回る成績を目指します。プロが独自に企業を分析して投資するので、手数料は比較的高くなります。高い手数料を払って余りあるリターンが出るのであれば、アクティブファンドを選択する意味はあるでしょう。

なお、過去の実績やファンドマネージャーの考え方は、その商品の目論見書などを見ることで確認できます。

ちなみに年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）の業務概況書によれば、国民年金・厚生年金の運用資産額は200兆1328億円にのぼりますが、そのうち82.82％がインデックスファンドへの投資です（2022年度）。

手数料（購入時手数料や運用管理費用など）はいくらか？

投資信託にかかる手数料について確認してみましょう。

1つ目は、「購入時手数料」です。投資信託を購入するときに販売会社に払う手数料です。この手数料がない場合もあるので、購入時手数料ゼロ（ノーロード）のものを選ぶべきでしょう。

2つ目は、「運用管理費用（信託報酬）」です。投資信託を保有している間にずっとかかる維持手数料です。相対的には、インデックスファンドの方が低い傾向にあり、最近では0.1％～0.2％程度と非常に低い商品が増えています。

一方、アクティブファンドでは1.0～2.0％程度の運用管理費用がかかります。長期で投資する際は、大きな差となりますので、信託報酬が低いものを選んだ方が有利です。

3つ目は、解約時の「信託財産留保額」です。この手数料のかからない投資信託もあります。投資信託は、長期の運用時に影響が大きい「信託報酬」を基準に選ぶことをおすすめします。